面接で希望年収を聞かれたら、正直に言うべき?質問のウラに隠された面接官の意図とは!

面接で希望年収を聞かれることは多いもの。少しでも多く貰いたいのが本心ですよね。しかし希望額をそのまま答えてしまって良いのか、不安になることもあるかと思います。そこで今回は、そもそもなぜ面接官が希望年収を聞くのか、その意図を解き明します。この記事を参考に、賢い希望年収の答え方をマスターして下さいね。

 

面接官が希望年収を聞く理由

 

 

希望年収の確認は、主に1回目の面接と最終面接にされることが多いです。

その理由は人事担当が同席していることが多いため。

つまり希望年収は人事側が気にする内容ということです。

果たしてなぜ彼らは希望年収を質問するのでしょうか?

 

採用予算とのミスマッチをなくすため

 

面接官が希望年収を聞く最大の理由が、採用予算とのミスマッチをなくすため。

会社には採用予算があり、転職者1人当たりのおおよその年収支給額が決まっています。

例えば第二新卒クラスであれば400万円、課長クラスであれば600万円と大体の目安金額が定められているのです。

多くの企業の場合、この年収というのは社員の平均値から算出されていることがほとんど。

そのため、課長クラスで採用した人が現社員よりも高い給料を支給することはほぼあり得ません。

社内格差が起きてしまうためです。これは人事側としては望ましいことではありません。

そこで面接の場面で、候補者の希望額の確認を行う必要が出てきます。

つまり、候補者の希望する金額が自社の定めた支給可能額の範囲内であるかをチェックしているのです。

仮に希望額がそれを上回る場合には、採用予算をオーバーしてしまうため、どんなに優秀な方でもお見送りになってしまう可能性は高まります。

 

客観的に自分の市場価値を把握しているかを確認

 

面接官が希望年収を聞く理由として、候補者が自身の市場価値を客観的に把握している人物かを確かめるため、ということもあります。

業界や業種、また職位によって求められる役割は異なってくるため、その役割をしっかり認識し、会社に貢献してくれる人を会社としては採用したいものです。

しかし中には自らの能力を過大評価し、それに見合った年収の提示を求める方もいます。

実際にその人は優秀かもしれませんが、それは前職でたまたまその能力を活かすことができただけ、ということも。

職場が違えば求められるスキルも違ってくるのは当然のことです。

こうした自身の市場価値を適切に把握できていない人が入社すると、年収の金額で意見の食い違いが生じる可能性が高まります。

その社員は自分の能力ならもっともらって当然と思っている一方で、会社側はその会社内の原則に応じた適当な支給をしている、といった争いも。

そこでこうした「いざこざ」を事前に防いでおくために、自身の市場価値を適切に把握している人かを予め企業としては確認しておきたいのです。

 

希望年収を言うことで選考に影響が出る?

 

 

ありのままの希望年収を答えると選考に影響が出ることも

 

前述したように、「希望年収」は自分の希望をありのまま伝えることを指すのではなく、企業が求める回答をすることが優先されます

そのため企業が想定する金額よりも大幅に高い金額を言っても、企業としてはそもそも提示することができない場合も。

その場合は、「条件不一致」として採用が見送られることも往々にしてあり得ます。

一方でヘッドハンティングや経営層の募集といったクローズドな選考の場合は話が違ってきます。

通常の中途採用ルートとは異なる経路での採用の場合、会社にとっては採用に緊急を要しているケースが多いもの。

その場合は多少採用予算をオーバーしても優秀人材を確保することに重きが置かれます。

そのため、候補者としては自分の希望年収を素直に伝えても大丈夫なことも。

しかし、法外な年収を提示することは印象を下げてしまう可能性もあるため気をつけましょう。

 

自分のスキルをアピールすることで年収の上積みを狙う

 

 

会社の求人票を見ると、年収欄が「500万円~600万円」と幅を持たせて書いてあるものがあります。

これは同じ課長職でも能力の差により微妙に評価が異なり、高い評価の方にはそれ相応の高い年収が支給されていることと考え方は同じ。

つまり、課長職として応募してきた候補者の能力が高いと会社が判断した場合には、500万円ではなく600万円のオファーが出る可能性もあるのです。

そのため、面接の場で「自分がいかに優秀か」をしっかり伝えることはマイナスには働きません。

むしろスキルをしっかりアピールできれば、「高い給与を払ってでも獲得したい人物」として魅力的に映り、オファー金額が上積みされる可能性が高まるのです。

 

マイナス印象を与えるNGパターン

 

 

面接官の評価が下がる受け答えは避けたいところですよね。

特に年収は繊細な問題でもあるため、場合によっては大きな火種になることも。せっかく最終面接まで来たのに、年収の話だけで落とされてしまうのはもったいないものです。

 

現職の年収を持ち出す

 

「現在〇〇万円もらっているため、貴社でも○○万円希望します」という言い方は避けたいところ。

前述したように、会社によってスキルに対する評価のされ方は異なってきます。

そのため現職の給与を持ち出す人は、客観的に自分の市場価値を把握できていないという烙印を押されてしまうことも。

あくまで希望年収は転職先の会社の価値観によって判断される、ということを肝に銘じておきましょう。

 

プライベートな話題を持ち出す

 

会社の給与は、パフォーマンスの結果として支給されるもの。

そのため「子供が生まれるため増額を希望します」といった回答は極力控えたいところです。

会社によっては育児手当などの福利厚生が充実しているところもあります。

希望年収に対する質問はあくまで成果に対する希望額と割り切り、その他の補助に関しては福利厚生で確認するようにしましょう。

 

こんな福利厚生もあるの!?企業が導入するユニークな福利厚生を徹底解説!

少子高齢化や転職市場の活性化に伴い、「人材不足」に頭を抱える企業は年々増えています。そのため優秀な社員をいかに自社に留めておくかは、もはや経営課題。そこで注目されているのが福利厚生です。今回は他社と差を付けるユニークな福利厚生を導入している企業を紹介します。社員流出を止めたい経営者の方は必見ですよ!

 

福利厚生のメリット

 

 

最大のメリットは「従業員のモチベーション向上」

 

福利厚生と言っても様々な導入目的がありますが、最大の目的は「従業員のモチベーション向上」と言えるでしょう。

やはり人間、快適な職場環境で働くとやる気はアップするもの。

逆に劣悪な環境だと、どんなに優秀な社員であってもそのパフォーマンスは下がってしまいます。

社内の環境、と言う点で福利厚生が果たす役割は計り知れません。

無料のコーヒースペースがあるだけで仕事中の息抜きにもなりますし、他の社員と気兼ねない会話をすることで疲れた頭をリフレッシュすることができます。

「働き方改革」がそこかしこで叫ばれていますが、その目的は「生産性を上げること」。

日本人は働きすぎにも関わらず生産性が低いことから、いかにして生産性を上げるかが日本の至上命題です。

そこで注目を浴びているのが、「息抜き」。

働き詰めでは頭の回転が遅くなることから、適度なリフレッシュを挟みつつ仕事をすることが推奨されてきています。

 

優秀な社員の流出を抑制する役割も

 

大企業と言えど安心できる環境とは言えなくなっている昨今、より安定した企業を求めて転職する人が増えています。

そこで彼らが気にするのが福利厚生の充実度。

仕事だけではなく、私生活も充実させたいと考える方が増えていることがその背景にあります。

ワークライフバランスの充実を求める社員の増加に伴い、福利厚生の充実度が社員満足度に大きく関係してきました。

そのため社員の流出を食い止めたい企業は、こぞって福利厚生の改革に乗り出しています。

 

福利厚生は採用でアピールする材料に

 

 

採用活動で福利厚生をアピールする企業が増えています。

今や学生の注目は「働きやすさ」。

ブラック企業に関するニュースが世間を騒がしていますが、快適な環境で働きたいと考える若手は多いものです。

そこで企業の新卒採用担当者はこぞって自社の福利厚生の充実度をアピールしています。

中途採用のホームページにも福利厚生の文字が並びます。

今は企業の評価サイトなどでそこで実際に働く社員の社員満足度が簡単に分かる時代。

転職者も働きやすい職場を求めています。

そこで重要になるのが福利厚生の充実度。

福利厚生の満足度がイコール社員満足度に繋がる面もあり、企業の中途採用担当者も福利厚生のアピールに必死になっています。

 

福利厚生のデメリット

 

 

導入コストがかかる

 

福利厚生の導入にはコストが発生します。

設備の拡充には投資費用が発生しますし、福利厚生担当者を専任で置いた場合には人件費も乗っかってきます。

更に社員により福利厚生への満足度に差があるため、効果を検証できないという側面も

福利厚生費が年間の予算で最後に承認されるという企業も多いのではないでしょうか?

特に一度導入した福利厚生が社員に支持されずに廃止することは、導入費用をペイできなくなることから避けたいところ。

そこで実施前には必ず従業員にヒアリングをしたりアンケートを取るようにしましょう。

従業員の生の声を聴くことで、効果的な福利厚生の導入が可能になります。

 

実は福利厚生の管理は骨が折れる業務

 

福利厚生導入のデメリットとして次に挙げられるのが、その管理がとても煩雑なこと。

従業員に制度を周知徹底し、年ごと、時には月ごとの利用者数を集計。

そして利用率が少ないものに関してはその原因分析や、時には廃止の検討をすることもあります。

福利厚生はどうしても社内業務の優先度としては低くなってしまうため、大企業であっても福利厚生担当が1人というところも珍しくありません。

そのため必然的に1人にかかる業務量が増えてしまいます。

そこで検討したいのが福利厚生のアウトソーシング。

専門の業者が社員アンケートの実施から社員への周知、また利用率の分析まで行ってくれる便利なサービスです。

他の企業がどのような福利厚生施策をしているのかというリアルタイムの情報が入る点も魅力。

福利厚生担当がそもそもいない、または少人数で回しているという場合には検討してみることをおすすめします。

 

福利厚生の種類

 

 

福利厚生は「法定福利制度」と「法定外福利厚生」に分けられます。

前者は健康保険や労働保険など法律で企業に義務付けられているもの。

後者は法的な義務はなく、企業が自由に設計できるものを指します。

一般的に福利厚生は後者の「法定外福利厚生」に該当し、「ソフト施策」と「ハード施策」に分けられます。

 

一般的な福利厚生(ソフト施策)

 

ソフトな福利厚生の例として挙げられるのが、住宅手当や家賃補助といった制度。

給与・賞与以外に別途支払われるものであり、企業によっては支給されないところもあります。

出産祝いや慶弔見舞金などの制度を導入している企業は多いですよね。

また社内サークルや部活動が盛んな企業は、その活動費が福利厚生費として支給される場合もあります。

 

一般的な福利厚生(ハード施策)

 

ハードな側面としては社宅や保養所の設置、また社員食堂などが挙げられます。

社員の余暇の充実や休息を目的に導入されることが多いですね。

しかし維持費用がかかるなど、近年ではこれらを廃止する企業も増加しています。

また最近は従業員のメンタルヘルス対策の重要性が叫ばれており、その対策として産業医や心理カウンセラーを常駐させる企業も出てきています。

 

ユニークな福利厚生導入例(Chatwork)

 

 

業務効率化と会社の成長を目的にしたサービスを次々と送り出す「Chatwork(チャットワーク)」。

導入企業数が20万社を超えた主力サービス「Chatwork」を利用している方も多いのではないでしょうか?

業務効率化を掲げている企業なだけあり、福利厚生も業務効率を上げるユニークなものが並びます。

 

ゴーグローバル制度

 

社員の知見を広げるために、海外旅行の費用を支援する制度。

1人につき14,000円まで会社が補助してくれます。

世界進出を目指している企業ゆえに、社員がグローバルな視点を持って働いてくれることは会社としても大きなメリット。

福利厚生施策ではありながら、社員に対して会社の方針をメッセージングしている点でも好例と言えます。

 

社員同士で食事をとる時に4,000円を支給

 

社員同士のコミュニケーションを活性化させることを目的に導入された制度。

社員同士のランチに4,000円が会社から支給されます。

これまで以上に不透明になる世の中を企業がサバイブしていくためには、社員同士のこれまで以上の連携が不可欠。

ランチで息抜きをしてほしいという会社の想いと、情報交換を活発化してほしいという願いが込められています。

 

チャット保健室

 

チャットで専門機関に医学相談ができるサービスです。

健康不安やメンタル不調などの際に、社員がすぐに相談できる場所があるのは嬉しいところ。

「健康経営」が叫ばれて久しいですが、社員が健康に働いてくれることは会社の健全な成長に繋がります。

 

ユニークな福利厚生導入例(ウェディングパーク)

 

 

式場探しの口コミサイトとして有名な「ウェディングパーク」を始め、ウェディングに関する様々なサービスを展開。

2018年に「働きがいのある会社」ランキングにノミネートされ、新入社員定着率が9割を超える社員満足度の非常に高い企業として知られています。

 

8活(はちかつ)

 

朝の時間を有効活用するために導入された制度。

朝早く出勤した社員には無償で朝食が振る舞わられます。

この制度を導入することで必然的に退勤時間を早めることができ、仕事終わりのプライベートな時間を充実させることができるというメリットも。

8活」というネーミングも、社員が呼びやすいフレンドリーな名前になるように工夫されています。

 

転職経験者が教える転職エージェントの使い方!転職エージェントを賢く使い倒すためのポイントを徹底解説!

初めての転職は右も左も分からないもの。そんな時は転職エージェントを利用してみましょう。無料で使えるだけでなく、面接対策や応募書類の添削をしてくれるサービスも。今回は実際に転職エージェントを利用して一部上場企業への転職を成功させた筆者が、転職エージェントを賢く使い倒すためのポイントを余すところなくお伝えします!

 

そもそも転職エージェントとは?

 

 

求人紹介や自分の市場価値といった情報を提供してくれる

 

世の中には多くの転職サイトがあります。

しかし実際に希望条件を入力しても求人がずらーっと出てくるだけで、一体どこに応募したら良いか迷ってしまいますよね。

その点転職エージェントは、自分の希望業界・業種に詳しいエージェントの方が自分の志向に合った求人を厳選して紹介してくれます。

そのため、自分で検索するよりも短時間で効率的に求人情報の収集が可能

更に自分の市場価値を教えてくれるというメリットもあります。

 

面倒な応募企業との日程調整などを代行

 

仕事をしながら転職活動を並行して行うのは結構大変。

転職エージェントを使えば、面倒臭い企業との調整作業を全て任せられます

例えば応募書類の送付や面接日程の調整、更には給与交渉まで依頼可能。

煩雑な事務手続きを殆ど全て行ってくれるため、忙しい社会人でも時間を取られることなく転職活動をすることができます。

 

基本的には全てのサービスが利用無料!

 

エージェントによりますが、全てのサービスが無料のところが圧倒的に多いです。

なぜ無料かと言うと、成果報酬型を採用しているため。

つまり転職エージェントに相談しに来た求職者が実際に企業に入社すると、その企業から成果報酬をもらう仕組みになっています。

そのため求職者がサービスの利用料を払う必要は一切ありません。

ちなみに成果報酬は初年度の年収のおよそ30%。

例えば転職エージェント経由で初年度の年収が500万円で入社した方がいた場合、企業はエージェントに150万円を支払うことになります。

 

転職エージェントの利用方法

 

まずはWEBサイトに登録する

 

 

転職エージェントを使うと決めたら、まずはエージェントサイトへ登録をしましょう。

実際にホームページに飛ぶと面談希望者専用の登録フォームがあり、そこに氏名などの情報を入力します。

 

面談日が決まったら事前書類を作成する

 

登録後すぐ~約2日以内にエージェントから直接連絡が来ます。

電話の場合が多いようですが、繋がらなかった場合はメールでも連絡をくれるところが多いです。

内容は主に面談日時の調整と面談前書類の準備について。

面談日時については、自分の都合の良い時間を3つほど送ります。

実際に私は複数のエージェントを利用しましたが、面談日については平日・土日問わず10:00~20:00スタートで、所要時間が1時間半のところが多かったですね。

また面談前の書類は主に履歴書・職務経歴書・アンケートです。

それぞれ必須ではありませんが、作っておいたほうが紹介求人の精度が高まります

特に履歴書・職務経歴書に関しては面接では必須書類のため、時間に余裕があればこのタイミングで作っておきましょう。

 

面談ではこれまでの経歴を深堀りされる

 

面談ではコンサルタントが1名付き、持参した履歴書や職務経歴書をもとにこれまでの経歴について詳しくヒアリングされます。

また年収や残業時間などの働き方の希望も訊かれるため、面談前にある程度希望条件を固めておいたほうが良いでしょう。

その後これまでの経歴や希望条件をもとに紹介求人の説明を受けます。

実際に応募してみたい企業があればその場で応募も可能。

いったん家に持ち帰って応募を検討することもできます。

この面談ですが、面接ではないため過度に緊張する必要はありません

エージェント側が求職者の許可なしに話した内容を企業に伝えることは禁止されているため、自分の希望をありのまま話しても大丈夫です。

 

実際に転職エージェントを使ってみた感想

 

企業との調整で神経をすり減らすことがない

 

 

筆者である私も、実際に転職エージェントを使って転職を成功させた1人です。

当時は仕事が忙しく終電で帰る日も多かったため、エージェントの方が面接の調整をしてくれたのは非常に助かりました。

企業との調整って想像以上に面倒臭いんですよね。

メール文面は丁寧に書かなくちゃいけないとか、仮に選考を辞退する場合もなんだか怒られそうだったりして・・・。

その点エージェントは企業との間に立ってくれるので、こちらも変なストレスを貯めることがありません

私は担当コンサルタントの方に調整を全て丸投げしていました。