面接で希望年収を聞かれたら、正直に言うべき？質問のウラに隠された面接官の意図とは！
面接で希望年収を聞かれることは多いもの。少しでも多く貰いたいのが本心ですよね。しかし希望額をそのまま答えてしまって良いのか、不安になることもあるかと思います。そこで今回は、そもそもなぜ面接官が希望年収を聞くのか、その意図を解き明します。この記事を参考に、賢い希望年収の答え方をマスターして下さいね。
面接官が希望年収を聞く理由
希望年収の確認は、主に1回目の面接と最終面接にされることが多いです。
その理由は人事担当が同席していることが多いため。
つまり希望年収は人事側が気にする内容ということです。
果たしてなぜ彼らは希望年収を質問するのでしょうか？
採用予算とのミスマッチをなくすため
面接官が希望年収を聞く最大の理由が、採用予算とのミスマッチをなくすため。
会社には採用予算があり、転職者1人当たりのおおよその年収支給額が決まっています。
例えば第二新卒クラスであれば400万円、課長クラスであれば600万円と大体の目安金額が定められているのです。
多くの企業の場合、この年収というのは社員の平均値から算出されていることがほとんど。
そのため、課長クラスで採用した人が現社員よりも高い給料を支給することはほぼあり得ません。
社内格差が起きてしまうためです。これは人事側としては望ましいことではありません。
そこで面接の場面で、候補者の希望額の確認を行う必要が出てきます。
つまり、候補者の希望する金額が自社の定めた支給可能額の範囲内であるかをチェックしているのです。
仮に希望額がそれを上回る場合には、採用予算をオーバーしてしまうため、どんなに優秀な方でもお見送りになってしまう可能性は高まります。
客観的に自分の市場価値を把握しているかを確認
面接官が希望年収を聞く理由として、候補者が自身の市場価値を客観的に把握している人物かを確かめるため、ということもあります。
業界や業種、また職位によって求められる役割は異なってくるため、その役割をしっかり認識し、会社に貢献してくれる人を会社としては採用したいものです。
しかし中には自らの能力を過大評価し、それに見合った年収の提示を求める方もいます。
実際にその人は優秀かもしれませんが、それは前職でたまたまその能力を活かすことができただけ、ということも。
職場が違えば求められるスキルも違ってくるのは当然のことです。
こうした自身の市場価値を適切に把握できていない人が入社すると、年収の金額で意見の食い違いが生じる可能性が高まります。
その社員は自分の能力ならもっともらって当然と思っている一方で、会社側はその会社内の原則に応じた適当な支給をしている、といった争いも。
そこでこうした「いざこざ」を事前に防いでおくために、自身の市場価値を適切に把握している人かを予め企業としては確認しておきたいのです。
希望年収を言うことで選考に影響が出る？
ありのままの希望年収を答えると選考に影響が出ることも
前述したように、「希望年収」は自分の希望をありのまま伝えることを指すのではなく、企業が求める回答をすることが優先されます。
そのため企業が想定する金額よりも大幅に高い金額を言っても、企業としてはそもそも提示することができない場合も。
その場合は、「条件不一致」として採用が見送られることも往々にしてあり得ます。
一方でヘッドハンティングや経営層の募集といったクローズドな選考の場合は話が違ってきます。
通常の中途採用ルートとは異なる経路での採用の場合、会社にとっては採用に緊急を要しているケースが多いもの。
その場合は多少採用予算をオーバーしても優秀人材を確保することに重きが置かれます。
そのため、候補者としては自分の希望年収を素直に伝えても大丈夫なことも。
しかし、法外な年収を提示することは印象を下げてしまう可能性もあるため気をつけましょう。
自分のスキルをアピールすることで年収の上積みを狙う
会社の求人票を見ると、年収欄が「500万円～600万円」と幅を持たせて書いてあるものがあります。
これは同じ課長職でも能力の差により微妙に評価が異なり、高い評価の方にはそれ相応の高い年収が支給されていることと考え方は同じ。
つまり、課長職として応募してきた候補者の能力が高いと会社が判断した場合には、500万円ではなく600万円のオファーが出る可能性もあるのです。
そのため、面接の場で「自分がいかに優秀か」をしっかり伝えることはマイナスには働きません。
むしろスキルをしっかりアピールできれば、「高い給与を払ってでも獲得したい人物」として魅力的に映り、オファー金額が上積みされる可能性が高まるのです。
マイナス印象を与えるNGパターン
面接官の評価が下がる受け答えは避けたいところですよね。
特に年収は繊細な問題でもあるため、場合によっては大きな火種になることも。せっかく最終面接まで来たのに、年収の話だけで落とされてしまうのはもったいないものです。
現職の年収を持ち出す
「現在〇〇万円もらっているため、貴社でも○○万円希望します」という言い方は避けたいところ。
前述したように、会社によってスキルに対する評価のされ方は異なってきます。
そのため現職の給与を持ち出す人は、客観的に自分の市場価値を把握できていないという烙印を押されてしまうことも。
あくまで希望年収は転職先の会社の価値観によって判断される、ということを肝に銘じておきましょう。
プライベートな話題を持ち出す
会社の給与は、パフォーマンスの結果として支給されるもの。
そのため「子供が生まれるため増額を希望します」といった回答は極力控えたいところです。
会社によっては育児手当などの福利厚生が充実しているところもあります。
希望年収に対する質問はあくまで成果に対する希望額と割り切り、その他の補助に関しては福利厚生で確認するようにしましょう。
