CSIRTとは!サイバーセキュリティのためには必要?基礎知識から徹底解説します!

皆様はCSIRTという単語を聞いた事はありますか?パソコンやインターネットを使用する上で、サイバー攻撃や不正アクセスなどの脅威は、切っても切り離せない問題です。そんな脅威に対して有効的なのが「CSIRT」の設置です。昨今注目されているサイバーセキュリティ。今回はそんなCSIRTに関して、基礎知識から徹底解説をしていきます!

 

CSIRTとは

 

 

概要

 

CSIRTは、「Computer Security Incident Response Team」という言葉の、英単語の頭文字をつないだ略語で、直訳するとコンピュータセキュリティ事件対応チームという意味になります。読み方としては、シーサート、または、シーエスアイアールティーと呼称されることが多いです。

また、一般的にはCSIRTという略語が用いられることが多いですが、「Cyber Incident Response Team」という言葉を略した、CIRTという略称も用いられることもありますので、参考情報として伝えておきます。

読み方が判明したところで続けて、CSIRTがどういうものか、直訳の内容と照らし合わせて説明させていただきます。簡単にまとめると、コンピュータセキュリティ(Computer Security)に関する事件や問題(Incident)の対応をする組織(Response Team)といった意味になります。

 

補足説明

 

直訳の内容だけでも、大まかなイメージは掴めたかもしれませんが、もう少し理解を深めるために少し補足をさせていただきます。

コンピュータセキュリティに関する事件や問題というのは、具体的な事例で言うと、サイバー攻撃情報漏洩不正アクセス等のことを指しています。ですので、上記で挙げたような問題の対応を行う、チーム・部署・組織・機能等のことを総称した呼称が、CSIRTとなります。

 

CSIRTの歴史

 

 

最初に設置されたのは1988年

 

上の概要説明の内容だけを見ると、IT関連の単語という点もあり、結構最近の話かと思われがちですが、CSIRTの歴史は意外と古いです。

1988年にアメリカで流行したマルウェア「モリスワーム」の対策を行うために、カーネギーメロン大学内でチームが結成され対策を行ったのが、CSIRTの起源と言われています。この頃からすでにマルウェアの脅威が存在していたのは少し驚きですね。

その活動をキッカケに世界各国でも同様の活動が行われるようになり、各国の事例に関する情報収集や共有を行うための組織「FIRST」が1990年に設立され、今に至る、といった経緯になっています。その流れはもちろん日本も例外ではなく、1996年に、「JPCERT/CC」という組織が発足され、2001年頃からCSIRTの普及活動を積極的に進めています。

 

主な組織例や担当業務

 

 

よく用いられる組織例は3種類

 

CSIRTの組織例としては、正式に決まった形というものは存在しません。ですが、よく用いられる形として、下記の3種類のパターンのいずれかの形が採用されることが多いので、そちらについても確認をしてみましょう。

 

独立した部署として実施

組織の内部で独立した部署を設立しCSIRTを設置する方法です。

 

複数の部署を横断して実施

組織の内部に存在する複数の部署から横断的にCSIRTを設置する方法です。

 

個人単位で実施

部署やチームといった形式に捕らわれず、個人単位で協力してCSIRTを設置する方法です。概要説明にて組織やチームという単語が多く出てきたので、意外に思われるかもしれませんが、個人単位で実施するというのも、主な方法の一つとして数えられます。

 

担当業務は大きく分けると6タイプ

 

 

CSIRTは担当する業務やターゲットによって、大きく6種類のタイプに分類することができますので、こちらも確認しておきましょう。

 

Internal CSIRT

自分の組織やその顧客に関するインシデントに対応する業務で、組織内シーサートとも呼ばれます。企業で行う一般的なCSIRTはここに分類されることが多いです。

 

National CSIRT

国や地域に関連したインシデントに対する問い合わせ等の業務が該当し、国際連携シーサートとも呼ばれます。JPCERT/CCもこちらに分類されます。

 

Coordination Center

多様なCSIRTやインシデント対応の連携や調整を行う業務になります。読み方はコーディネーションセンターで、上で挙げたJPCERT/CCやCERT/CCもこちらに分類されます。また、協力関係にあるグループや企業間の連携を行うこともあります。

 

Analysis Center

分析センターとも呼ばれ、インシデントの傾向やマルウェアの攻撃痕を分析したり、マルウェアの解析を行う、といった業務が該当します。必要に応じて、マルウェアの攻撃に対する注意喚起を行うのもこちらの業務です。

 

Vendor Team

自社で提供している製品の脆弱性に対応するためのパッチ作成や注意喚起等を行います。読み方はベンダーチームです。

 

Incident Response Provider

こちらの名称は、インシデントレスポンスプロバイダと読みます。セキュリティベンダーやセキュリティオペレーションセンターといった、組織内におけるCSIRT機能の一部を有償で請け負うプロバイダー業務のことを指します。

 

分類に関しては以上の説明となります。もしかしたら、察しのいい方は気付かれたかもしれませんが、上で記載してあるJPCERT/CCの様に、複数のタイプを受け持つことも珍しいことではありませんので、そちらも情報として覚えておきましょう。

 

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【データベースエンジニア】仕事内容から資格の種類、その将来性まで徹底解説!

皆様は「データベースエンジニア」という職種に対してどんなイメージをお持ちでしょうか?専門的なスキルや知識が必要とされる職種のようですが、その分、企業からの需要が高く、将来性も高い職種でもあるようです。ですので今回は、そんな「データベースエンジニア」という職種に関して徹底的に解説をしていこうと思います。

 

データベースエンジニアとは?

 

 

概要

 

データベースエンジニアは、数多く存在しているエンジニア職の内の一種で、主にデータベースの開発や設計を行うエンジニアのことを指します。また、データベースの運用や管理を行うのもデータベースエンジニアの業務に数えられます。

情報システムやビッグデータ等を取り扱う際にデータベースは必須の存在になってくる為、そのデータベースを管理するデータベースエンジニアというのは重要視されることが多いです。その為、期間を問わず、かなり需要が高いエンジニアの一種とも言え、今のところは将来的に見ても需要が途切れる可能性が低い職種、と言っても過言ではないでしょう。

 

データベースエンジニアの主な仕事

 

 

大きく分けると3種類

 

先程、データベースエンジニアという職種がどんなものなのか、について軽く触れさせていただきましたので、続けて具体的な仕事内容に関してご紹介をしていこうと思います。

データベースエンジニアの業務は、大きく分類すると3種類の業務に分けることができますので、それぞれに関して簡潔にご紹介をしていきます。

 

データベースの開発業務・設計業務

 

顧客から挙げられたニーズや意見を元に、データベースの開発や設計を行う業務になります。

主に、PostgreSQL、MySQL、Microsoft SQL Server、Oracle、 DB2等のアプリケーションを活用して、開発、設計を進めていくケースが多いです。

 

データベースの管理業務

 

データベースを動作させる為の管理を行う業務になります。

長期間、大量のデータを保存する為に必要なストレージサーバーの最適化業務、ストレージサーバーを効率的に活用する為の調整業務、といったハードウェアに関係する業務が多いです。

 

データベースの運用業務

 

データベースの運用に携わる業務になります。

具体的な業務としては、データベースの運用方法を検討、稼働しているデータベースの運用、不正介入やデータの流出を防ぐ為のセキュティ設計、万が一の際のデータのバックアップ等が該当します。

 

その他の業務に関して

 

 

基本的には上記でご紹介した3種類の業務が、データベースエンジニアの主な業務になります。

ですがそれ以外にも、関係各所から挙げられた問い合わせへの対応、データベースに運用上の問題や課題等が無いか関係者間でのミーティングの実施、関係書類の作成や担当者との打ち合わせ、といった業務業務も担当することがあります。

こちらについては、そういったこともあるという参考情報として、認識しておいていただければ良いかと思いますが、念の為ご紹介しておきます。

 

年収はどれくらい?

 

 

平均年収は500~600万円程

 

データベースエンジニアの業務内容を説明し終えたところで、恐らく多くの方が気になっているであろうと思われる、年収に関する話題に入っていこうと思います。

年収に関してですが、当然、経験やスキル等の各条件によって異なってはきますが、平均的には500~600万円位になるケースが多いようです。金額として見ると、IT業界に存在する職業の中では高めに設定されているように感じますね。また、専門的なスキルや知識を有していて、バリバリ活躍をしている人の中には、1000万円を超える高額な年収を手にしている人も存在するようです。

 

高額な年収を手にすることも夢ではない職種ですので、目指してみる価値は十分にあるのではないでしょうか?

参考URL:https://mynavi-agent.jp/it/jobindex/08.html

 

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セキュリティエンジニアを徹底解説!必要なスキルからその将来性まで幅広くご紹介します。

皆様は「セキュリティエンジニア」という業種を耳にしたことはありますでしょうか?現在、エンジニアと呼ばれる職業はかなりの数存在しますので、耳にしたことはあっても、どのような職業かについては意外と知らない方も居られるようです。そこで今回は、そんな「セキュリティエンジニア」に関して徹底的に解説をさせていただきます!

 

セキュリティエンジニアとは?

 

 

概要

 

「エンジニア」という単語を聞いた時、皆様はどんなエンジニアを思い浮かべたでしょうか?

エンジニアと言われる職業には色んな種類があるので、恐らく人によって回答は違ってくるかと思われます。そして、今回ご紹介する「セキュリティエンジニア」もそんな数あるエンジニアの内の一種類になります。

 

セキュリティエンジニアを簡単に一言で表すならば、情報セキュリティに関する業務を専門的に取り扱うエンジニアのことを指します。

現代の社会において、パソコンやインターネットを使用していない企業や組織というのは存在しません、と言うのは少し大げさかもしれませんが、そう言ってもいい程ITが普及しているのも事実です。

 

そんな、今となっては身近な存在になっているITですが、当然、業務で使用する際にはいくつか注意しなければならないことがあります。

具体的な例を挙げると、サイバー攻撃からの保護、機密情報の漏洩防止、コンピューターウイルスの感染防止等が挙げられるでしょう。そういった業務を専門的に行うのが、今回ご紹介するセキュリティエンジニアです。

 

セキュリティエンジニアの主な仕事

 

 

主な業務は5種類

 

セキュリティエンジニアの大まかなイメージは掴めましたでしょうか?よりイメージが付きやすいよう、続けてセキュリティエンジニアの具体的な業務内容について触れておきましょう。

セキュリティエンジニアの主な業務は、大きく分類すると5種類に分けることができますので、それぞれに分けてご紹介いたします。

 

企画・提案

 

この業務を担当するセキュリティエンジニアは、業務内容的にセキュリティコンサルタントと呼称されることもあります。

業務内容としては、クライアントのITシステムの現状や構成等を把握し、それに対してどういったセキュリティが必要なのかを検討し、クライアントに企画・提案を行う、といった業務になります。

個人情報保護法が施行されてから取得する企業が増えてきた、ISMSやプライバシーマークの取得の支援業務もここに分類されます。

 

設計

 

サーバー機器やアプリケーション、ネットワークの運用や管理状態等を踏まえて、セキュリティに配慮したシステム設計を行う、といった業務になります。

全体を考慮したうえで、セキュリティに配慮した設計を行う必要がある業務の為、幅広い知識が必要とされる業務でもあります。

 

実装

 

設計した内容を元にプログラムの構築・実装を受け持つのがこちらの業務になります。上でご紹介した設計の業務と同様に、全体を考慮したうえで業務を行う必要がある為、幅広い知識が必要とされる業務になります。

また、それと併せて、セキュリティに関する専門的な知識や情報も有しておく必要があり、必然的にシステムを問題なく動作させられるプログラムの構築が要求されます。

 

テスト

 

脆弱性診断やセキュリティ検査を実施し、システムに脆弱性が無いかをチェックするのがこちらの業務になります。

表面的にわかる脆弱性だけでなく、潜在リスクの観点も併せてチェックを行う必要がある為、必要に応じて疑似的なサイバー攻撃を実施し、より深くチェックや対策を行う場合もあります。

 

また、ソースコードのチェックもここで行うことになり、確認した結果、問題点等が発覚した場合は、設計段階まで戻って対応をし直すことも珍しくありません。

 

運用・保守

 

構築したセキュリティシステムの運用と保守を受け持つのがこちらの業務になります。

システムの運用を開始した後に障害等が発生することもあるので、その際の対応を行うことはもちろん、状況に合わせてシステムのアップデート等の管理を行うのも業務の一環です。

 

また、サーバー攻撃を受けた際の対処や、不正な侵入等がされていないかチェックを行うのも、こちらの業務の代表的な業務と言えるでしょう。

 

気になる年収は?

 

 

平均年収は500万円程

 

セキュリティエンジニアの主な業務内容に関しての理解を深めたところで、一番気になっている人が多いであろう、年収に関する話題にも触れさせていただきます。

その時の経済状況や個人が有しているスキル・経験等によって変わってくる可能性もありますが、結果から申し上げますと、平均年収は500万円位が相場と言われています。平均年収として見るとさほど高くない様に見えますが、高いスキル等を持っていれば、年収1000万円を目指すこともできるようです。

 

また、全体的な傾向として、日本の企業より外資系企業の方が高い年収になるケースが多いようですので、こちらも参考情報としてお伝えしておきます。

(参考URL:https://www.internetacademy.jp/it/management/security.html)

 

需要は多い

 

 

上でも説明した通り、セキュリティエンジニアは専門的な知識やスキルが求められる職種になりますので、人材が不足気味になることが多いです。

 

また意外な関連性として、東京オリンピックの開催により、セキュリティエンジニアの求人がより一層高まることも予想されていますので、かなり需要が高い業種とも言えるでしょう。

(参考URL:https://persol-tech-s.co.jp/hatalabo/it_engineer/368.html)

 

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【ITIL】ITILを分かりやすく解説!

IT業界で使用されることが多い「ITIL」というワードですが、実は他の業界でも導入することできる!ということをご存知でしょうか?サービスを提供する上で有効的なノウハウ等の導入が見込めるようですので、「ITIL」に関して色んな面から解説をしてみました。少しでも興味を持たれた方は、ぜひチェックしてみてください!

 

ITILの概要説明

 

そもそもITILとは?

 

 

ITILは、正式名称を「Information Technology Infrastructure Library」といい、日本語で直訳すると、「情報基盤基盤ライブラリー」という意味になります(直訳をそのまま記載した為、基盤という単語が二回並んでいますが記載ミスではありません。)。

また、読み方としては、アイティルやアイティーアイエル、イティルと呼称されることが多いようです。

では、読み方が判明したところで、ITILがどんな物か?という点について端的にご紹介させていただきます。

ITILは、ITサービスマネジメントを実施した、企業やコンサルタントの成功した事例(ベストプラクティス)を集約し書籍化した物の事を意味します。

ベストプラクティスを参考にしてITサービスマネジメントを実施することで、初期の段階から失敗のリスクを低減することができる為、ガイドブック的な役割が強いです。

 

ITILの最新バージョンについて

 

 

ITILは今まで何度か改定もされており、現時点で公開されている最新バージョンは、2011年に改定された「ITIL® 2011 edition」が最新のバージョンになります。

2011年から大きな改定はされていませんでしたが、この度、2019年の初頭を目途に「ITIL 4」に改定されることが発表されましたので、関係者の間でも話題になっているようです。

 

ITILを構成する要素

 

 

ITILを構成する主な要素は、大きく分類すると5種類に分けることができますので、それぞれの分類と簡単な内容の説明をさせていただきます。

 

サービスストラテジー

 

サービスやシステムを提供する上での戦略のことを指しています。

例えば、ターゲットをどこにするか検討、どういった部分に需要があるか確認、どのように資源の確保を行うか検討、コストに問題はないか管理、等といったような内容が該当します。

 

サービスデザイン

 

組み上げた戦略に基づいて、どのようにサービスやシステムを導入するか設計することを指しています。

例えば、有用なサービスになっているか検討、キャパシティに問題はないかの確認、深刻なリスクを有していないか確認、サービスのレベルが目標に達しているか検証、等といったような内容が該当します。

 

サービストランジション

 

設計したサービスの立ち上げ方法や運用する為のプロセスのことを指しています。

具体的には、運用計画の立案、運用方法が適切であるか検討、運用を開始した後のサービスやシステムの管理、新しいサービスやシステムへの移行、等といったような内容が該当します。

 

サービスオペレーション

 

サービスやシステムの日常的な運用プロセスのことを指しています。

運用中のサービスやシステムで異常や変化が発生していないか監視、発生した異常や変化に対する対処、異常や変化の原因追及や防止策の実施、外部から挙がってきた要求の実現、等といったような内容になります。

 

継続的なサービス改善

 

継続的に行う、運用しているサービスやシステムの改善を行うことを指しています。

サービスやシステム内容の分析+評価、サービスやシステムのフローの見直し+改善、PDCAサイクルの実施、等といったような内容になります。

以上の内容がITILを構成する主な要素となりますが、こちらは現在公開されている最新バージョンのITILで紹介されている内容になります。

上の方でも紹介した通り、2019年にITILが改定されることが発表されています。ITILはバージョンが変わると、内容が大きく変わることがありますので、新しいバージョンでは分類内容が異なる可能性もあります、という点を補足情報として付け加えておきます。

 

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PMOの役割は何?具体的には何をやるの?基礎知識から解説します!

最近、IT業界を中心に話題の「PMO」という単語をご存知でしょうか?IT業界に限らず、多くの業種でも有効的に活用できる内容となっており、業務の効率化、スムーズな問題解決の実現に役立つようです!そんな「PMO」に関しての基礎知識等をまとめてみましたので、この機に理解を深めてみてはいかがでしょうか?

 

PMOの概要

 

 

そもそもPMOとは?

 

PMOは、正式な名称である「Project Management Office」を略した言葉で、日本語で直訳をすると、「プロジェクト管理事務所」という訳になります。正式名称や直訳した日本語を見ただけではどんな物なのか全くイメージがつきませんよね?ですので、もう少し読み解いてイメージすると、進められている計画(Project)を管理(Management)する事務所(Office)というイメージが一番近いかと思われます。

また、ここでいう計画というのは、会社や組織で進められている複数の業務計画のことを指しています。ですので、PMOというのは、進められている複数の業務計画を取りまとめる部署やシステム等を指し示す呼称になります。

 

PMOの役割

 

 

PMOを役割という観点で掘り下げていくと、大きく分けて3種類の役割に分類することができます。それぞれの役割で担当する内容も異なりますので、どのような役割があるのか?という点と、簡単な業務内容を併せてご紹介をいたします。

 

PMOアドミニストレーター(PMO事務)

 

進めているプロジェクトに関係した業務の、過程や業務工程をスムーズに進める為の業務を執り行うのが、PMOアドミニストレーターの主な役割です。また、役割的に事務的な作業を担当することが多い為、PMO事務と呼ばれることもあります。

具体的な業務例としては、各チーム間や協力している外部メンバー間の情報共有、関係者間の会議の調整、チームメンバーの勤怠+稼働状況の管理、経費の処理、といった項目が挙げられます。

 

PMOエキスパート

 

進めているプロジェクトに関するスケジュールの作成や、現場の環境改善等の役割を担当するのが、PMOエキスパートです。

また、PMOエキスパートの主な業務は、大きく分けて5種類に分類されることが多いです。下に分類と主な業務内容を記載しておきますので、こちらもチェックしてみてください。

 

・プロセスの分析業務

プロジェクトのスケジュール作成や調整、業務の進め方の指示や改善、業務工程の標準化や文書化といった業務等

 

・情報の分析業務

プロジェクトで出された案の可否を決める為に必要な基準の設定や改善、プロジェクトに必要な情報の収集方法や情報化方法の確立、プロジェクトの成果の見える化等

 

・ツールの分析業務

関係者が使用するツール等の作成や改善、作成したツール等の使い方の指示や教育または使用の定着化等

 

・ビジネスの分析業務

プロジェクトの顧客や取引先からの要望等のヒアリング、ヒアリングした内容をプロジェクトのチームメンバーと共有、プロジェクトの顧客や取引先の満足度確認、満足度の現状維持・向上等

 

・人材開発に関する業務

プロジェクトのチームメンバーへのマネジメント教育の実施、熟練度の低いチームメンバーや若手メンバーの成長支援、チームメンバーのサポート等

 

PMOマネジャー

 

 

プロジェクトでPMO活動を行っているメンバーの管理や教育といった業務を執り行うのが、PMOマネジャーの主な役割です。また、PMOのチームメンバーの管理を行う役割の為、PMO内では上位の位置関係になることがほとんどです。

具体的な業務例としては、PMO活動の進捗確認や予算管理、PMOのチームメンバーの勤務状況の確認や教育、といった項目が挙げられます。

上で紹介した役割がPMOの主な役割になります。チームメンバーの人数やプロジェクトの内容によって異なりますが、上で紹介したそれぞれの役割ごとに担当メンバーが割り振られることもあれば、いくつかの役割を1人のメンバーが兼ねて担当するケースもあります。

 

PMOを導入するメリット① 問題の見える化

 

 

問題の早期発見と対策が可能になる

 

現場の管理が適切になされていないと複数人で業務を進めていても、問題が発生したことを当事者のみが把握していて、解決が先送りになってしまう、といった事例も発生します。中には、その問題が未解決のままプロジェクトが終了し、後になってその点をクライアントに指摘された、という恐ろしいケースもあるようです。

こんなことを当たり前の様に続けていれば、顧客や取引先からの評価が低下し、契約の打ち切りになってしまう恐れも十分に考えられるでしょう。ですが、PMOを導入するとプロジェクトを進める上で発生した問題を容易にチェックできるようになり、問題の早期発見+チームメンバー間での共有が可能になります。

また、発生した問題に対しての対策+立案をPMOメンバーと協力して行うことで、問題をスムーズに解消することができますので、上記のような事例の発生を未然に防ぐことができるのです。

 

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2019年注目の『MaaS』を徹底解説!車を持たない社会が来る日も近い!

皆様は「MaaS」という単語を耳にしたことはありますか?関係各所で密かに注目され始めているのですが、実は皆様の現状の生活環境を大きく変える可能性のある、とても興味深いサービスの名称なんです!そこで今回はそんな「MaaS」というサービスがどんなものなのか?徹底的に解説をしていこうと思います。

 

MaaSとは

 

 

概要説明

 

MaaSは、正式名称「Mobility as a Service」の略語で、日本語で直訳をすると「サービスとしてのモビリティ」という意味の言葉になります。

内容を一言で簡単にご説明させていただくとしたら、各種交通手段の利便性を飛躍的に向上させるサービス、といった感じです。

これだけではどんなサービスか、イメージが付きにくいかと思われますのでもう少し具体的に説明をさせてください。

現在運用されている公共交通機関(電車・バス・飛行機等)や、タクシー・レンタカーといった交通サービスをまとめて利用することができるようになる、というのが、MaaSというサービスの概要です。

 

運用された際のイメージ

 

例えばの話ですが、マイカーを持っていない、もしくはマイカーが使えない状況で海外旅行を検討している、といった場合をイメージしてみてください。

各々の状況によって、細かい点は違うかもしれませんが、目的地に行くまでの流れとしては、バスを使って駅まで行き、駅から電車で空港に向かい、飛行機で海外に出立、といったようなイメージになる方が多いと思われます。

上記の流れで旅行に行こうとした場合、各交通機関のお支払いに関しては、事前に飛行機のチケット代金を支払う、バスの利用時に運賃を支払う、電車の利用時に運賃を支払う、といった感じで個別に清算を行うのが一般的ですよね。

その個別に行う必要があった清算を、まとめて支払うことができるようになるサービス、それがMaaSというサービスなんです!

 

MaaSの導入状況

 

 

現時点での日本での導入状況

 

先ほどの説明を踏まえてこちらの話に移行すると、そんなサービス日本では見かけたことがない、と感じた方も居られることでしょう。

こちらに関してはその通りです。海外の国の中には、すでにMaaSを取り入れて実践している国もいくつか存在します。

ですが、皆様もご存知の通り、日本ではまだ実現されておりません

もちろん日本でもMaaSを実現するための対応は進められています。

ですが、先程のイメージを読んでいただいても想像できる通り、実現させる為には複数の企業の連携が必須、利用する為の環境を1から構築しなければならない、といったような課題が多いのも事実です。

ですので、大変残念ではありますが、日本でMaaSを利用できる日が来るのはもう少し先になってしまいそうです。

 

MaaSを導入するメリット① マイカーが不要になる

 

 

マイカーの所持が必須ではなくなる

 

お住まいの地域によって多少の差はあると思いますが、一家で一台、もしくはそれ以上の台数のマイカーを所持している、という方も多いですよね。

車を所持されている方の中には、必須ではないが車が好きだから所持している、という方もいるとは思います。

ですが、会社への通勤や普段の買い物の際に車が無くてはならない、等の理由で車を所持している方が多いのも事実でしょう。

MaaSが導入され、公共交通機関の利用が容易になれば、生活をする上でマイカーの所持が必須ではなくなる可能性も出てきます。

そうなれば、生活をする上で必要だからマイカーを所持していた、という方は、マイカーを手放すことも検討できるようになるのです。

 

環境汚染防止

 

マイカーの所持率が低くなれば、それに伴って利用される車の台数も減るので、排出される排気ガスの総量も減ってきます。

そうすれば、世界的に問題になっている、地球温暖化問題や大気汚染問題等の環境問題の緩和にもつながるでしょう。

 

渋滞緩和

 

 

車の利用者が多い地域であったり、平日の通勤時・帰宅時の時間帯棟は、渋滞に悩まされている方も多いのではないでしょうか?

遅刻しない為に、毎日出勤時間の30分、または1時間前には家を出るようにしている、なんて話も珍しい話ではありませんよね。

また、決まった時期の話にはなりますが、毎年長期連休の時期になると、高速道路の長い渋滞もよくニュース等で報道されています。

中にはそういったことがあるので、長期連休中は外出をしない、外出する日をずらしている、という方も居られることでしょう。

マイカーの所持率が少なくなれば全体的な交通量が減少しますので、そういった問題の緩和が予想されます。

そうなれば、普段の通勤にも余裕が生まれ、長期連休の際も気軽に外出できるようになるでしょう。

 

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