R&Dとは？意味や目的、R&D部門をもつIT企業もご紹介
ここ最近よく「R＆D」という言葉を耳にすると思います。聞いたことはあっても、その意味や役割等について明確に理解していない人も多いかと思います。最近では会社名の一部で使われたり、部門としても存在するのですが、一体どんなことをしているのでしょうか。今回はそんなR＆Dの意味や役割について徹底的に紹介していきます。
R&Dとは？
研究開発を指す言葉
R＆DはResearch and Developmentの略であり、「研究開発」を指す言葉です。
その名の通り技術などを常に調べて研究するときもあれば、そこで得られたノウハウを用いて開発することがメインとなっています。
時代の流れとともに技術が進歩したり、新しいものなどが生まれるのは当然のことです。しかし、その裏では、様々な企業や人が試行錯誤を繰り返し技術を生んでいるのです。
そんな新しいものを生み出したりしている企業や部署のことを、R&Dと呼ぶことが多いです。
製造業やIT企業がメイン
研究開発という分野はここ最近様々な分野に広がりつつありますが、特に製造業やIT企業が中心となっています。
製造業の場合は新技術を用いた商品の開発、そしてIT企業の場合は商品の開発はもちろん、それを支える技術やサービスなど、多種多様なものを生み出しています。
IT業界の研究開発で生まれたものとしては、パソコンなどのハードウェアはもちろん、最近では新たなプログラミング言語なども生まれています。
もちろん研究開発と言っても常に新しい技術が生まれるわけでもありません。すでにある技術をいくつか組み合わせて、より優れた商品やサービスを生み出すこともよくあります。
製造業の場合、どこかの会社が新素材を開発すると、その素材を用いた新製品を生み出すというのは日常茶飯事です。
R&Dの歴史
古来から科学の知識を道具に活用するということはありましたが、体系的な研究開発が発展していったのは第一次世界大戦後と言われています。
ほぼ全ての先進国の大企業が独自の研究所を設置し研究開発を管理するようになり、戦争とともに研究開発の技術は向上していきました。
そして日本においてR&Dが重要視されるようになったのは、1980代の高度経済成長期と言われています。
しかし、日本で基礎研究所などが多く設立されるのと同時に、研究から開発まで自社内で全て完結してしまうことで閉鎖的になってしまい技術連携が減ってしまうという課題がでてきました。
そのため、近年では研究所として独立するのではなく企業の一部門としてR&Dを配置するようになり、オープンイノベーションの取り組みも拡大しています。
R&Dの種類
R&Dは大きく分けて「基礎研究」「応用研究」「開発研究」の3つに分類されます。
基礎研究
基礎研究の目的は、技術を知的資産として蓄積することです。
研究が製品や利益に直接結びつくことがなく、研究領域によっては成果が現れるまで長い時間を要することもあります。そのため直接的な重要性を感じにくいですが、近年では基礎研究がイノベーションを起こすのに必要であるという認識が広まっています。
応用研究
応用研究は、事業推進を目的として基礎研究で発見された知識などを活用し具体的な商品開発を進めることです。
また、既に実用化されている方法に関して、新たな応用方法を探索したりすることも応用研究の中に含まれます。
開発研究
開発研究は、基礎研究や応用研究で生まれた技術を複数組み合わせて新しい製品の開発を進めていくことです。
新しい材料や装置などを導入したり、既存のシステムや製品の改良を狙いとしています。
R&Dの目的と役割
【R&Dの目的】事業開発の発展
一つの事業が活動する上で重要となる3つの要素を皆さんはご存知でしょうか。
1つ目はものを作る製造、2つ目はそこで生まれたものを売る販売、そして3つ目が研究開発です。順序としては研究開発で商品を生み出し、製造で大量生産を始め、販売で多くの人に広めるのが事業活動の大まかな流れです。
つまり、R&Dというのは、事業活動において事業の要である研究開発を担っているのです。
新製品や新技術を開発することで他社との差別化を図り、事業の発展を推進させます。
ここで生まれるものというのは会社の今後を左右するものがほとんどであるため、非常に重要なものなのです。きだからこそしっかりとリサーチをし、そしてじっくりと開発するのです。
【R&Dの役割】新たな技術や製品を生み出す
R&Dは研究開発という名の通り、役割もまさに研究と開発が主なものになります。
例えばある企業で生まれた技術をそのまま知識として蓄えておくことも、研究開発の役割の一つです。またその技術をさらに進歩させたり、新たな技術を生み出すことも、R＆Dの主な役割なのです。
R＆Dがあるメリットって？
技術の蓄積
企業の価値を上げるための手段として、近年、従来の設備や工場等の投資をはかる有形固定資産から、研究開発を通じてノウハウや新技術の特許取得といった技術資産への比率が広がりつつあります。
特にIT産業や製造といった分野では顕著に見られます。
技術資産の運用を応用することでさらに新しい商品やサービスに繋がることもありますし、自社を俯瞰的に分析することもできます。
製品開発のスピードアップ
R＆Dは研究開発という意味ですが、そういった部門を設けることで専攻分野のスペシャリストが多く集まる傾向にあります。
結果としてオリジナリティのある新製品や、特許が取得できるような製品が他企業を出し抜くスピードで開発可能となり、いち早く事業収益に繋げることにもなるでしょう。
拠点によっては低コストでの設置が可能
R＆Dを海外の拠点で行う日本企業も増えています。
アジアなどこれからさらに経済成長が見込める新興国では、日本に比べて低コストで研究開発が行えるメリットがあります。
そういった海外に拠点を置くことで低コストでR&Dを設立できます。
また、欧米を拠点にした場合、新しい技術やニーズ、新ビジネスモデルを推進していけるといったメリットが存在します。
産業連携による他社との差別化
産学連携・産官学連携とは、企業が公的機関や大学など教育機関と連携し、新技術などの創出を行う活動のことです。
公的機関・大学と企業が共同で開発することにより、自社だけでは思いつかなかったアイデアや、地域との連携、外部の研究施設を利用することによって他社との差別化をはかるメリットがあります。
R&D部門をもつ企業5社
株式会社日立製作所
日本を代表する総合電機メーカーである株式会社日立製作所は、ICT技術の研究開発にも積極的です。
同社のR&D部門にあたる研究開発グループは、「グローバルNo.1技術の創生」をキーワードに掲げ、AIや量子コンピュータの領域から、制御・ロボティクスや環境・エネルギー、ヘルスケア・バイオといった幅広い領域で研究開発を行っています。
開発事例として、AIが災害状況を把握する映像解析技術の開発や、小型・軽量化と急速・複数台充電の両立を実現したEV充電技術の開発などがあります。
日本電気株式会社（NEC)
NECの愛称で知られる日本電気株式会社もR&Dに力を入れています。
同社は「認識AI」「分析AI」「制御AI」「システムプラットフォーム」「通信」「セキュリティ＆ネットワーク」の６つの技術領域を定め、グローバルに研究所を展開しています。
サービス・ソリューションの例として、マスクやサングラス、横向きでも認証が可能といった世界No.1の精度を誇る顔認証エンジンなども開発しています。
株式会社リクルート
リクルートグループでは、研究開発を行う部署としてAdvanced Technology Lab（アドバンスドテクノロジーラボ／ATL）が設置されています。
ATLではVR/AR技術をはじめとして先端テクノロジーの開発に取り組んでいます。
例えばリクルートが提供する「スタディサプリ」において、講師の板書や講義に音声認識技術や画像認識技術を用いることで、キーワードによって動画内を検索できるという画期的な機能が開発されています。
ヤフー株式会社
ヤフー株式会社では、アカデミア活動の中心をに担う研究開発の部署「Yahoo! JAPAN研究所」が2007年に設立されています。
Yahoo! JAPAN研究所は次世代インターネット関連技術の研究開発に取り組んでおり、大学や研究機関とも連携しながら、直近では年間100を超える論文を国内外で発表しています。
株式会社スクウェア・エニックス
株式会社スクウェア・エニックスはドラゴンクエストやファイナルファンタジーを手掛けるゲームの会社ですが、テクノロジー推進部と呼ばれるR&Dの部門を有しています。
ゲーム開発には、ネットワークやゲームAI、VR/AR、ビッグデータといったIT技術に加え、サウンドやアニメーションといった技術も用いられます。
同社のテクノロジー推進部は、ゲーム開発において技術面での支援を行いつつ、高品質なゲームを作るために実現可能な最先端技術の研究開発を行う組織です。
R＆Dがある企業に転職するためのポイント
経営者視点で考える
R＆Dは現在色々な業界に必要とされています。
それはどの企業でも急速なIT化が進んでいるからです。
古い体質の企業でもIT研究者やエンジニアの活躍できる場所が広がっているのです。
研究開発で活躍されている方が多い主な業界として、医療・医薬品系や科学分野、自動車産業などあります。
そんな中で近年特にWeb系やアプリケーションエンジニアへの転職が増えています。これらを含むIT産業のR＆Dは新技術の開発だけではありあません。
「長期的なスパンに立って、どのような技術が企業の成長に繋がるか？」など経営戦略の視点も必要とされることでしょう。
いくら素晴らしい技術を研究開発しても目先のニーズだけに囚われて、競合他社に抜かれては意味がないからです。
また、研究開発においてはスピードも必要とされます。
転職エージェントを活用する
R＆Dつまり研究開発の業務は海外拠点での勤務を希望している方や、地元へUターンしたい転職希望者もいます。
自身の成長を第一に希望して転職を考えている方もいらっしゃいます。
そういった方は色々な種類の非公開求人も多い転職エージェントのご利用をおすすめします。
自身の希望やキャリアの棚卸し、応募書類の添削を専門のキャリアアドバイザーがサポートしてくれます。
入社後のミスマッチを未然に防ぐためにも、転職市場を熟知している転職エージェントは強力な味方になるでしょう。
R&Dの課題
IT技術が拡大している現代でも、R&Dにはまだまだ課題がたくさんあります。
そんなR&Dの課題を解説していきます。
人手不足
R&Dの課題の一つは、R&Dの知識を持つ人材が不足していることです。
近年、少子高齢化により人手不足が社会問題となっていますが、その中でも研究開発の分野に精通した人材は多くありません。
人手が足りないことにはR&Dの活用も難しくなるので、他社との差別化を図るためにも専門分野の知識を保有するR&D人材の確保というのは重要な課題になります。
コスト不足
研究開発には膨大な費用と時間がかかります。また、研究したもの全てが製品や利益に結び付くわけではありません。そのため、研究開発にコストをかけられないという企業も多くあります。
外部とコラボレーションをしたり、かかる費用とリターンをしっかり管理するというコストマネジメントがR&Dの課題になってくるでしょう。
ROI管理の難しさ
一般的な研究開発のリスクとも言えますが、何も得られないまま終える可能性が最大のリスクと言えるでしょう。
研究開発に失敗がつきものとは言え、あまりに続くと周囲からの反対意見が強まるケースもあり得ます。
成果を得る事なく予算や期限を迎えてしまい、お金と時間だけがかかったという結末だけは避けなければならないのです。
コスト同様、費用対効果の管理は非常に重要かつ困難だと言えるでしょう。
盗用される可能性
技術を真似されるおそれがあるという点もR&Dの課題のひとつとして考えられています。
類似商品や後発のサービスが出回る事で自社の商品価値が下がり、開発への投資コストが回収できないというリスクです。
自前主義体質
一方で日本企業では、自社生産に価値を置き他社との協働に対して後ろ向きな「自前主義」が新たなイノベーションを制限しているとも言われています。
日本におけるR&D投資の非効率さは、イノベーションの能力と成功による世界のランキング「グローバル・イノベーション・インデックス」で韓国、シンガポール、中国より下の13位というランキングにも現れています。（参考：World Intellectual Property Organization 「Global Innovation Index 2021 rankings」）
オープンイノベーションの考え方のバランスは今後さらに大きな課題となるでしょう。
R&Dは会社と自分のこれからを作り出す集団
今回はよく耳にするR&Dについて、意味や役割を中心に解説をしてきました。
研究開発というのは非常に多岐に渡っています。つまり、それだけ次に転職する際の選択肢もかなり多いのです。
特にR&Dの場合は、プログラミングなどのエンジニアに転職するためのスキルはもちろん、リサーチなどもするためマーケティングに関するスキルもある程度は身につけることが可能です。
R&Dは会社のこれからを作り出す集団でありますが、それと同時に自分自身のこれからを見つけられる場所でもあるのです。
ここでどのようなことを頑張り、そしてどのようなスキルを身につけられるかで、今後の自分のキャリアのルートが見えてくるはずです。
まとめ
研究開発は常に時代の最先端を見据えています。今年から始まるものの、本格的なサービス開始をしていない5G、その裏ではすでに6Gの開発が始まっています。
まだ、5Gも始まっていないのに少し気が早いのではないか、と考える人も少なからずいるはずですが、常に時代の最先端にいる人からすれば、それは至極普通のことなのです。
このように常に時代の最先端に立つ人というのは、新しいサービスが本格始動する少し前から、その次を見据えて動き出すのです。その理由としては、そのくらいのスピード感で動かないとすぐに乗り遅れてしまうのです。
今の技術進歩のスピードは、私達の想像のはるか上を行くぐらい速いものなのです。
この記事の監修者
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ギークリーメディア編集部
主にIT・Web・ゲーム業界の転職事情に関する有益な情報を発信するメディアの編集部です。転職者であれば転職市場や選考での対策、企業の採用担当者様であればIT人材の流れ等、「IT業界に携わる転職・採用」の事情を提供していきます。
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