テレワークってなに!?そのメリット・デメリットを徹底解説!

多様な働き方を実現すると近年注目されているのが、テレワークです。実際にテレワークを導入し、成果を上げている企業も増えてきました。場所を問わずに働けることは、企業にとっても労働者にとっても大きなメリットがあります。ここでは、新しい働き方のひとつであるテレワークについて、メリットとデメリットを踏まえて解説していきます。

 

そもそもテレワークって何?

 

 

時間や場所にとらわれない柔軟な働き方

 

まずはテレワークの定義について説明しましょう。テレワークという言葉は、tele(離れた所)と、work(働く)を組み合わせた造語です。日本テレワーク協会では、「ICT(情報通信技術)を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方」と定義されています。「在宅勤務」「モバイルワーク」「サテライトオフィス勤務(施設利用型勤務)」はいずれもテレワークに該当します。

つまり、拠点から離れた場所であっても、ICTを使って拠点に居るのと変わりなく仕事をする働き方のことを言います。

パソコンやスマートフォン、インターネットなど通信手段が、個人にも普及している現代だからこそできる働き方でしょう。

 

政府も推進するテレワーク

 

テレワークは、働き方改革の一環で普及したもので、政府と民間が連携して取り組みを推進しています。

例えば、2015年11月から、「テレワーク月間」というテレワーク普及推進施策が実施されています。テレワークを実施している企業、団体、個人やテレワークの研究活動、啓蒙活動を行う専門家などによるセミナーやパネルディスカッションのイベントを行うなど、テレワークを広めるための活動を積極的に実施しています。

この「テレワーク月間」はテレワーク推進フォーラムが取り仕切っています。総務省、厚生労働省、経済産業省、国土交通省、学識者、民間事業者などによって構成されている官民複合の組織が、テレワークを全面的に推進しています。 

 

世間の認知度、導入率は?

 

 

総務省の調べ(平成30年版 情報通信白書)によると、テレワークの認知状況は、

「言葉を聞いたことがあり、おおよその意味は知っている」と回答したのが34.8%、「言葉を聞いたことがあるが、意味を知らなかった」が34.4%、「言葉を聞いたことがない」という回答が30.8%と、一般的な認知度がそれほど高くないことがうかがえます。

 

さらに、テレワークを知っている人を対象としたアンケートでは、「すでに導入している」が3.4%という回答となり、テレワークは十分に普及しているとは言えない結果となりました。テレワークの普及はこれからが本格的になっていきそうです。

 

テレワークのメリットとは

 

  

認知度、導入率ともにまだ低い状態のテレワークですが、実際に取り入れている企業はその有効性を実感しているようです。

テレワークを実施した場合のメリットを解説していきます。

 

通勤負担が軽減される


 

企業に務めている方であれば通勤に時間がかかるのは当然のことで忘れがちですが、よくよく考えてみるとその時間を仕事にあてることができれば、もっと効率よく働けるとは思いませんか?

東京や大阪など都市部で働く人は、郊外から通勤するケースも多く、通勤により多くの時間を費やする傾向があります。総務省のデータによると、首都圏の平均通勤時間は、片道で約1時間と言われています。つまり、往復で2時間を通勤に費やしているのです。

さらに、電車通勤の場合、通勤ラッシュの問題もあります。路線によっては乗車率200%近くにも達することもあり、多くの労働者は、仕事以外のことで毎日ストレスを抱えていることになります。

こうした通勤による心身の不可(ストレス)も、テレワークを導入すれば回避することが可能です。

自宅で仕事をしたり、通勤ラッシュの時間を避けて移動したり、時間を効率よく使って働くことができるのです。

また、企業側も社員へ均一の交通費を負担する必要がなくなるので、コスト面でもメリットがあると言えるでしょう。

 

育児や介護などによる離職が回避できる

 

その人のライフイベントによって、やむを得ず仕事を変えたり、辞めたりしなければならないこともあります。特に育児や介護を理由に仕事を辞めざるを得ないケースも少なくありません。

実際に、そういった方を対象として、テレワークを推奨する企業も増えてきています。

決まった時間にオフィスにいなければならない、といった時間的な制約を緩和することによって、育児や介護に費やする時間を増やすことができるようになります。

 

Geekly Media ライター

小石川 あおい

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