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『HR Tech』って何? 今注目のサービスを紹介します!

今やビジネスのみならず、日々の暮らしにおいてテクノロジーは必要不可欠なものです。ITを使ったさまざまなサービスが市場を広げている中で、今注目されているのが『HR Tech』です。なぜ、今『HR Tech』が注目されているでしょうか?その背景と、実際に使用されているサービスを解説していきます。

2019年1月24日

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『HR Tech』とは、HR×テクノロジーのこと

 

 

テクノロジー(IT)で、人事領域に革命を

 

『HR Tech』は、「Human Resources(人事)」と「Technology(技術)」を掛け合わせた言葉で、テクノロジー、主にITを活用して人事領域の業務改善を図ることを指します。

この○○×Techはさまざまな分野において言葉が生まれています。

例えば、有名なところでFinance(金融)× TechnologyのFin Tech(フィンテック)、Education(教育)×TechnologyのEdTech(エドテック)、Real Estate(不動産)×TechnologyのReTechなど、多岐に渡ります。

いずれも今まで人手に依存していた業務を、テクノロジーを導入することによって効率化し、事業を新たな展開へ広げようとすることが目的とされています。

 

なぜ『HR Tech』が注目されているのか?

 

 

慢性的な人手不足問題

 

『HR Tech』という言葉自体が日本でメディアに取り上げられるようになったのは2015~2016年頃と、比較的新しいもののように思えます。

しかし、それにあたるサービスやソリューションは、『HR Tech』が注目される以前にも存在していました。

今、『HR Tech』を始めとした○○ Techが注目されているのは、少子高齢化による労働力不足問題が背景にあります。少ないマンパワーで効率的な業務遂行を図るために、テクノロジーを積極的に活用しようという表れなのです。

 

人事業務が多様化

 

もう1つの大きな要因は、人事領域の業務が多様化してきていることでしょう。

2016年に安倍内閣が提唱した「働き方改革」により、企業は従来の働き方を見直し、改善のためのさまざまな施策を執り行うことが必要になりました。 

「働き方改革」の具体的な施策として、2018年に「働き方改革関連法案」が成立し、2019年4月から施行される法案も多数あります。長時間労働の規制、36協定の見直し、そのため、改善施策は急務となりました。

人事担当者は、勤怠管理や、業務効率化、テレワークを始めとする多様な働き方の導入、雇用条件の見直しなど、全方位的に業務を遂行しなければなりません。

大企業なら人事部門でもそれぞれ業務分担できるかもしれませんが、中小企業の人事担当者では、今までの業務より大きな負担となっていることが想定されます。

人事の業務量増加に伴い、『HR Tech』の需要が高まり、注目されているのです。

 

採用市場の「売り手市場」継続

 

採用市場は「売り手市場」が続いています。

人手不足にあえぐ企業は、いかに他に先んじて優秀な人材を獲得するか、という競争を余儀なくされています。

結果として、人事が採用活動に割かなければならない時間が増え、人事の業務負担につながってしまうのです。

こうした採用市場の現状も、テクノロジーを駆使して人事の業務効率化を図るべきという動きが活発になった要因の1つでしょう。

 

『HR Tech』を導入することで得られる効果とは?

 

 

ひと言に『HR Tech』といっても、人事の担当領域と同様、活用する技術も多岐に渡ります。

ここでは、人事業務と『HR Tech』ソリューションやサービスとを絡めて、どのような効果が期待できるのかをご紹介していきます。

  

採用活動×HR Tech

 

 

 採用において、HR Techが担う業務はおもに「求人支援」と「採用管理」の2つに分けられます。

 

AI(人工知能)が求人支援を担う

 

「求人支援」とは、企業の求人情報を求職者へ届けることをサポートすることです。紙の求人広告や、Webサイトの求人情報サービスが「求人支援」に該当します。

今までは、求人広告を出すために、企業の人事担当が原稿を用意したり、あるいは費用を払って広告作成をアウトソースしていたところを、ITによる最適化、効率化を図ります。

例えば、AI(人工知能)を使ったマッチングアプリやサービス。企業側と求職者とで希望条件を入力してもらい、データベースより双方の希望条件にあう結果を導き出すというものです。

手間が掛からないという以上に、AIが学習することでより精度の高いマッチングが可能になるという、ITならではのメリットもあります。

 

 

情報管理やリモート面談などで採用管理業務を軽減

 

 

「採用管理」とは、応募者の書類選考から面接、内定、採用者の人事配置までの一連のプロセスのことです。

良い人材を確保するために重要な業務ですが、人事担当が行う業務は多く、人気企業では応募者が殺到して業務が回らなくなることもあります。

これを改善する技術として、クラウドサービス(SaaS)で応募者の経歴や採用状況を一元管理できるものや、リモートで面接ができるサービスが多く展開されています

これらは個別サービスというよりは、採用管理の一連のプロセスを改善するものとして提供されていることが多いです。

採用管理にHRテックを導入することで、情報を一元管理でき、スムーズな社内共有で効率化が期待できるのはもちろん、クラウドやアプリサービスの場合、デスクトップだけではなくスマートフォンやタブレットでも閲覧・操作ができます

採用活動において場所を選ばないということは大きなメリットと言えるでしょう。

 

人事評価×HR Tech

 

 

公平で明快な評価制度が、従業員満足度を高める

 

組織を維持発展させるため、また従業員のモチベーションアップや育成促進のため人事評価は非常に重要です。

転職理由ランキング2018 *1に「会社の評価方法に不満がある」が10位にランクインするなど、従業員にとって自分の評価というものは働く意欲を左右する重要なファクターです。

自身の評価に納得がいかずに転職する人が多い企業の場合、評価基準が不透明だったり、評価する人が評価される側を本当に見てくれているのか?と疑ったり、従業員に不信感を与えているのだと想像されます。これが続くと、離職率が上がってしまう原因にもなってしまいます。

そもそも、人事評価においては、

・会社の目標が数値化されているか

・その数値は何を根拠として出されたものなのか

・目標を達成するためにしなければならないことは何か

・したがって、従業員個々に求めるものは何か

ということが、明確に示されている必要があります。

これらを示すためにはデータ解析が必須になってきますが、人の手では時間がかかる上にミスが生じる可能性があります。

HR Techを活用すれば、これらを素早く分析し、解を出すことができます。目標や評価方針を「見える化」することで、従業員の納得度も上がり、組織の目指す道もはっきりと共有することができるようになります。

 

*1 【データ出典】dodaサービスにご登録いただいている方のデータを元に集計 【データ抽出期間】2017年4月~2018年3月 【有効回答数】78,169件 出典:https://doda.jp/guide/reason/

 

業務効率化×HR Tech

 

 

定型業務の負担を減らす

 

人事・労務・経理に関する定型業務の多くは、API(Application Programming Interface)やRPA(Robotic Process Automation)で代行することが可能です。

勤怠や給与など、従来はExcelや複数のシステムで管理していたものを、HR Techにより一元管理することが可能になります。

確定申告や年末調整もHR Techの広がりとともに、紙ではなくWEB上で記入、提出できるサービスも増えています。

こうした定型業務をITに代行させるだけでも、人事や総務・労務担当者の業務負担はかなり軽減されるでしょう。

 

まとめ

 

 

『HR Tech』は注目されているものの、現場へ十分に浸透していないのが現状です。

しかし、働き方改革の推進に伴い、人事領域においての業務改善は必須で、2019年4月の法改正に対応が間に合わないとなると、コンプライアンスの観点からみても良い状況とは言えません。

企業や組織の発展のためにも、積極的に『HR Tech』を導入してはいかがでしょうか。

小石川 あおい

Geekly Media
ライター

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