PM職を目指す方必見!未経験でも転職成功率を高めるための面接のポイント!

IT業界でのプロジェクトマネージャー(PM)職。プログラマー、SEと経験をした方が目指すキャリアパスの一つです。PMを目指すためにはどのような能力が必要なのか、面接ではどのようなポイントで選考をされるのかなどを実際に弊社ギークリーの実績から導き出したデータを基にご紹介します。

 

PM経験がなくてもPMにはなれる!

 

 

プログラマー、SEからPMにチャレンジできる

 

PM(プロジェクトマネージャー)というと、プロジェクトの責任者という役割になるため、非常にスキルが高そうに思われます。しかし実際には、未経験からPMを目指したいという方がチャレンジできる求人案件は存在しているものです。

PMは「プロジェクトの管理」が主な役割になっているため、適切な工数で適切なメンバーに仕事を振り、適切な納期・仕様を提案する必要があります。

「管理業務、マネジメントをする必要がある」というと、求められる基準が相当高いように見えがちですが、中には研修制度やOJTを充実させることで、未経験からでも活躍可能な企業も多数あるので、プログラマー、SEからPMを目指していきたい!」という方は積極的にチャレンジすることをオススメ致します。

 

面接官はどこを見る?

 

 

面接官は直近5年間の経歴で評価をする

 

経歴は「直近5年間」の経歴が評価されます。

10年前ですと技術環境、プロジェクトマネジメント手法など今と大きく違う点もあるためです。面接のはじめに経歴の説明をすることが多いですが、その際に経験したプロジェクトの全てをお話するのではなく、プログラマー・SEとして積んできた直近5年のご経験を中心に、

 

・どのような業界(ユーザー)向けのシステムか

・どのような役割か

・どのような技術環境か

 

上記ポイントをお話できると良いです。

経験年数が長い、ご自身が中心的な役割を担った、ご自身が主体的にプロジェクト遂行に関わったというプロジェクトを1~2つ話せるようにご準備頂くと良いと思います。

 

ここから、PM職の採用面接で企業が候補者を見極めるためのポイントを5つご紹介したいと思います。

 

ポイント①:主体的に関わり、提案・改善を働きかけた経験があるか

 

 

PMは「プロジェクトの管理者」という役割の中で主体的に関わり、自ら提案・改善を働きかけた経験があるかどうかがポイントとなります。

具体的には以下のようなポイントを面接官は見ています。

 

・どこまでの管理業務に携わっていたか

⇒スケジュール管理・品質管理・予算管理・メンバーマネジメントの中でどこまで経験をしていたか、を確認されます。それらを管理するために注力したこと・工夫したことを話せるとより評価が高まります。

・課題を見つけて解決する手立てを「自ら」考えられているか

・自ら周りを巻き込み、推進した経験を持っているか

・関わってきたプロジェクトで利用したツール、技術環境を理解しているか

 

ポイント②:システム開発経験、技術力を求められる

 

 

特にWebシステム、スマートフォンアプリの開発プロジェクトでは少人数でプロジェクトを進めるため、PMの役割を担う方でもプレイングマネージャーとして手を動かす機会もございます。そのため、過去携わったプロジェクトの技術力を図ることが多いです。

面接では以下の点に注意して、お話頂ければと思います。

 

・得意な言語、技術環境、ツールを話せるようにする

・最新技術、トレンドのキャッチアップをしているか

 

最近のトレンドワードとしては以下のものが挙げられます。

 

技術…AI・IoT・ブロックチェーン・RPA・クラウド・音声検索・5G

ビジネスモデル…サブスクリプション

業界…自動運転・HR Tech・スマホ決済・VTuber・eSports・セキュリティ・AR/VR

開発手法…スクラム、マイクロサービス

 

面接でのNGワードは存在する?絶対に使わないように気を付けたい言葉11選!

就職・転職において、面接は自分をアピールするための大切な場です。しかし採用担当者の前で、志望動機や自己アピールなど何を話したらよいのか悩んでしまう人は多いでしょう。実は採用に一歩近づくために、面接では使わない方が良い言葉や内容があります。今回は、そんな面接でのNGワードを紹介します。

 

志望動機でのNGワード

 

将来的に独立したい・起業したい

 

 

会社に対して「将来は独立したい、起業したい」ということは、「将来、御社を辞めます」と宣言しているようなものなので、会社側へは良い印象を与えられません。

なぜなら会社は、新人を教育するために研修費用や採用費など多くの費用をかけているからです。それなのに、会社でスキルを身につけたらすぐに独立してしまう可能性のある人材を会社としては採用したくはないでしょう。

また、面接の時点では独立したいと考えていても就職してみたら一生その会社で働きたくなった。という場合もあります。「独立したい・起業したい」というNGワードのせいで不採用になってしまわないように、面接の段階では伏せておいた方がよいでしょう。

 

会社に成長させてもらう

 

「御社でスキルと経験を身につけさせて欲しい」と言うことは、一見前向きな発言にも受け取れますが、会社側としては受け身的な印象を持ってしまう可能性があります。

会社は自主的に学習を行い仕事の成果を出す場所なので、「積極的にスキルを身につけて、御社に貢献したいと考えております」など言い方を工夫するだけで会社側が受け取る印象は変わります。

また「成長する」という観点では、どんな会社に就職した場合でも成長もスキルアップできます。御社に入社したいという志望動機としては弱いので、面接では使わない方がよいでしょう。

 

人から感謝される仕事がしたい

 

 

採用担当者の受け取り方によってはNGワードとなってしまうのが、「人から感謝される仕事がしたい」という発言です。

人から感謝されるために仕事をするということ自体は悪いことではありません。しかし転職の場合、「人から感謝される仕事がしたいから転職するということは、今までは感謝を感じていなかったの?」と受け取られてしまいます。

この場合採用担当者は、「人からの感謝を感じられなければ、またすぐに仕事を辞めてしまうのでは」と考えてしまうでしょう。

さらに「成長する」という言葉同様に、どのような仕事をしていても人から感謝されることはあるため、志望動機としてはやや弱い言葉です。

 

自己PRでのNGワード

 

短所はありません

 

 

面接では必ずと言ってよいほど長所・短所を質問されます。そこで「短所はありません」という言葉はNGワードです。

なぜなら、短所のない人はいないので、自分の短所を言えないということは客観的な自己分析ができていないと判断されてしまうからです。

また、自分の弱い部分を隠さず正直に相手に伝える誠実さも採用担当者はチェックしています。短所を隠さず、自分が認識している自分の弱い部分や気を付けなければならない部分を話しましょう。

そして、自分の短所をどのようにカバーできるかをきっちりと伝えておくと、自分のことを理解しているという印象を持ってもらえます。

 

協調性があります

 

協調性があることは、会社側にとって悪いことではありません。しかし、自己PRで「協調性がある」という言葉を使用するのは、抽象的過ぎて採用担当者に上手く伝わらないでしょう。

「協調性があります」・「コミュニケーション能力が高いです」は自己PRにおいてよく使用される言葉なので、採用担当者も「定型文通りにしか話せないのか」という印象を持ってしまいます。

協調性があることを伝えたい場合は、具体例を交えて話しましょう。例えば、以前の仕事ではコミュニケーションを大切にしたおかげで業務を成功させられたので、御社でも協調性を大切にして会社に貢献していきたい、という言葉を伝えるとアピールポイントが伝わりやすいです。

 

転職活動は離職後?在職中?それぞれのメリットデメリットを徹底解説します!

転職活動を始めようと思った時、離職後であるかであるかという立場に分かれます。転職をする際にはどちらの立場が有利であるかを考慮したり、あるいは転職を急がなければならない理由を持つ人も少なくないでしょう。そこで今回は、転職活動を行うタイミングについて、それぞれのメリットとデメリットを紹介します。

 

転職活動とは

 

 

転職活動とは、職場を変える、あるいは職種そのものを変える活動です。

おそらく多くの人は、職種そのものを変化させるよりも職場を変えるという人の方が多いでしょう。

その際には、同職種の企業へアプローチかけますが、書類選考を通過して面接を受ける際に、離職後であるかであるかが影響すると思う人もいます。

 

しかし、転職は必ずしも現在の職場が嫌で転職をしている人ばかりではないですし、キャリアを積むために様々な企業へ転職する人もいます。

ですので、中途採用をしている企業が離職後であるかであるかを基準にして採用の判断はおこないません

 

転職は決して後ろめたいことではありませんので、離職後でもでも堂々としていていいのです。

 

ただし、活動をする本人にとっては離職後であるかあるいはであるかで、転職活動のメリットデとメリットがありますので、それらを意識した上で計画を立ててみましょう。

 

離職後の転職活動

 

まずは、離職後に転職活動をするメリットとデメリットを確認しておきましょう。

 

メリット

 

 

離職後に転職活動を行うメリットは、下記のようなものです。

 

・活動スケジュールを自由に立てることができる

・その他の事に気を使わなくて良い

 

離職後の転職活動は、とにかくその他に気を配る事なく活動に集中できます。

 

一日にできる限り面接の予定を立てられますし、あるいは転職専門エージェントとの打ち合わせもいくつか同日にこなせます。

また、活動に集中する日と、しっかりと休む日を自由にスケジューリングができるのです。

 

とにかくしっかりと次の職場を探したい場合には、離職後に活動をするのが正解ですが、それにはデメリットを克服するための準備も必要です。

 

デメリット

 

 

離職後に転職活動を行うデメリットには以下のようなものです。

 

・経済的な余裕を確保する必要がある

・離職から活動開始までの期間をしっかりと意識する必要がある

 

離職後に転職活動を行う場合に、すぐに直面するデメリットが経済面です。

 

離職してしまえば当然給与がありません。ですので、次の就職までにあまりにも時間をかけてしまうと生活が困難になってしまいます。

更に、離職から長い期間が空いてしまうと、就業していない空白の期間ができてしまいます。面接時には、この空白期間の行動などを聞かれますので、あまりにも長い期間何もしていない場合、あまり印象は良くないでしょう。

 

また、期間が空いてしまうと転職や働くことへの意欲が失われてしまう可能性もあります。

経済的な余裕があれば良いのですが、何もしていない期間が長い程、あらゆる面でデメリットに繋がりますので注意が必要です。

 

離職後に転職活動をする場合には、これらのデメリットをあらかじめ認識し、準備をしておきましょう。

例えば経済面で言えば、3ヶ月の就職活動期間(給与がもらえない期間)を想定しておくと余裕がでてきますね。

そして、就職活動期間を3ヶ月などとリミットを決めておけば、集中して活動を行えますので、空白の期間をダラダラと伸ばしてしまうことも防げます。

 

在職中の転職活動

 

次に、在職中の転職活動におけるメリットとデメリットを確認しましょう。

 

メリット

 

 

在職中に転職活動を行えば、次のようなメリットがあります。

 

・経済面に対する不安がない

・転職を焦る必要がない

 

在職中の転職活動におけるメリットでは、なにより経済面の心配がないことが挙げられます。毎月の給与がある状態で、より良い転職先を探すことは心に余裕を持って活動ができるのです。

 

更なるキャリアアップのための転職でも、収入アップのための転職でも、経済面の心配をしながら活動をするとどうしても焦ってしまうものです。しかし、在職中であれば根本的な心配をせずに活動に集中できます。

また、失業中であるという焦りもなくなります。例えば失業中であれば、世間体からの後ろめたさから転職を焦ってしまい、就職が決まらない期間が続くと納得していないのに“採用されたところ”に就職してしまうということも起こり得ます。

 

このような失敗を避けるためには”転職に対する焦り“を持たないことです。であるという心の余裕は、このような失敗を避けられます。

 

【知っておきたい!】求人票の正しい見方はコレ!見るべきポイントを絞って分かりやすく解説します。

就職活動や転職活動において、企業への応募のひとつの基準となるのが求人票です。ハローワークや転職サイトによっても仕様は多少異なりますが、見るべきポイントは同じです。求人票の見方を知ることで、効率的な活動を行うことも可能なのです。そこで今回は、求人票の正しい見方を確認しながら、見るべきポイントを解説します。

 

求人票とは

 

求人票とは、企業が人材確保のために公に公表する書類のことです。求人票には、職業安定法に定めてある労働条件を表記し、求職者に向けて開示します。

求人票に定められる記載要項は次の通りです。

 

・労働者が従事すべき教務の内容に関する事項

・労働契約の期間に関する事項

・就業の場所に関する事項

・始業、終業の時刻、所定労働時間を超える労働の有無、休憩時間および休日に関する事項

・賃金の額に関する事項

・健康保険、厚生年金、労働者災害補償保険及び雇用保険の適用に関する事項

 

求人募集を行う企業には、これらを全て開示する義務があります。

求職者は記載事項を元に、自身が求める条件を選別し企業への応募を行うことで、企業と求職者をマッチングする仕組みです。

インターネットが普及した現代でも、仕組みの根本に変更はありません。

 

求人票の正しい見方

 

求人票に記載されている内容の見方を確認しておきましょう。ここでは、求職活動における代表としてハローワークの求人票を例とします。

 

・受付年月日・紹介期限日:求人事業者が求人申し込みをした日が記載されています。紹介期限に達していなくても、採用が確定した段階で求人は終了となります。

・終業場所:実際に勤務する場所です。求人事業者の所在地とは異なる場合もあります。

・職種:応募職種が記載されています。「一般(フルタイム)」などの記載が多いようです。

・仕事内容:具体的な仕事内容が記載されています。

・雇用形態:雇用形態には「正社員」「正社員以外(契約社員、嘱託社員等)」「登録型派遣労働者」「常用派遣労働者」のどれかが記載されています。

・雇用期間:日々雇用されるか、又は1ヶ月未満の雇用期間が記載されます。

・必要な経験等 必要な免許資格:求人事業者が重視する経験や資格が記載されます。

・年齢:年齢制限は原則禁止されていますので、求人事業社が求める目安が記載されています。

・賃金:基本給(税込)や手当が記載されています。

・賃金形態:時給や月給(月給制や日給月給制)を確認できます。

・賞与:記載事項は保証条件ではなく、前年度の実績に関する記載です。

・就業時間:1日あたりの就業時間が記載されます。

・休日等:求人事業者の就業規則に則った条件が記載されます。

 

求人票で見るべきポイント

 

求人票には多数の条件や規則が記載してありますが、その中でも特に見るべきポイントをチェックしておきましょう。

 

賃金

 

 

働く目的は様々ですが、雇用される上で重要な項目のひとつが給与です。

求人票の賃金項目に記載されている金額は、通常は額面(総支給額)であり手取りではないことに注意しましょう。

実際に受け取るいわゆる手取りは、記載されている金額から所得税などの税金や保険料(健康保険料、厚生年金保険料など)、また企業によっては組合費などが差し引かれた金額になります。

おおよその手取り計算であれば、額面の20%が差し引かれることを想定しておきましょう。

 

仕事内容

 

 

応募するにあたって、仕事内容もしっかりと確認することが大切です。

仕事内容については、求人事業者が記載できる内容にも限りがあり、その枠はA4用紙を縦割りにして8行(ハローワークの求人申込書)です。

ですので、詳細を細かく記載することが物理的に困難な場合もありますので、大まかな仕事内容としてとらえなければなりません

詳しく確認したい場合は、求人を掲載しているハローワークや転職サイトに問い合わせることで、詳細確認を代行してもらうことも可能です。

 

【面接】適切な自己アピールのやり方を徹底解説!事例とともに分かりやすくご紹介します!

面接で行われる自己アピールは、履歴書や職務経歴書だけではわからないあなたのアピールポイントを、企業側が把握するための大切なコミュニケーション方法です。そこで今回は、面接時の自己アピールがどのような役割を果たすのか、そして最も効果的な自己アピールのやり方とはどんなものなのかを、事例を交えながら紹介します。

 

自己アピールとは

 

 

面接における自己アピールとは、履歴書や職務経歴書では表現しきれなかったあなたを、自分の言葉で企業側にアピールするコミュニケーション方法のひとつです。

提示する書類にはもちろん、あなたのアピールポイントや持っているスキルを記載していますが、それらはいわゆる“目次“であると意識した方が良いでしょう。

そして、面接時に口頭で行う自己アピールが、あなたを表現する本編なのです。ですので、面接の自己アピールで履歴書や職務経歴書に書いたことを暗記して読み上げることは、適切な自己アピールとは言えません。

面接での自己アピールでは、あなたの性格やスキルが如何に企業とマッチするかを口頭でプレゼンする場であることを意識する必要があるのです。

 

なぜ自己アピールが必要なの?

 

 

企業が履歴書や職務経歴書の内容から把握することは、どのような経験をしてきたのか、そしてたくさんの応募者との比較資料としての”文字情報“だけです。

書面だけでは、携わった業務においてどのようなスキルを理解しているか、また、あなたがどのような人物像なのかは把握できないのです。

そこで必要となるのが、実際に対面した時のコミュニケーションにおける口調や仕草や雰囲気です。

ですので、書類に書いたことを暗記して読んでいても、それは自己アピールにはなりません。自分の言葉で、履歴書や職務経歴書に書いた”目次“の内容を、さらに掘り下げて分かりやすくプレゼンする必要があるのです。

 

面接時の適切な自己アピールのやり方

 

声量は適切に

 

大人, お知らせ, 通信, アジア, デモ, 女の子, スピーカー, メガホン

 

面接では、元気よくハキハキと受け答えをすることは悪い事ではありません。ただし、ただ大きな声を出せばいいと言うわけではありませんので注意が必要です。

特に自己アピールの時には、面接を受ける側が一方的に話をする場となります。緊張から早口になったり、大きい声を出す事で緊張を和らげたりする方法もありますが、自己アピールは自分自身を売り込むためのプレゼンです。

ポイントを伝えるためには、相手にしっかりと伝える意思が必要で、それは面接官との距離や部屋の大きさによって声量を適度に調整する必要があるのです。

近距離で大きな声を出されても不快ですし、面接場所が個室ではなく、フロアの一角で行われる場合には、仕事をしている周りの社員に迷惑のかからないよう声量を調整する必要もあります。

分かっていても、緊張からついつい声量が調整できないと言う人は少なくありませんので、このようなポイントも意識するようにしましょう。

 

アピールポイントを明確に伝える

 

 

自己アピールですので、アピールポイントを明確に伝える必要があります。それは、あなたのスキルのどのポイントで企業に貢献できるのか、あなたの性格のどこが社風に合いそうなのか、というポイントです。

企業は、これから一緒に働く人材として、どのような人なら安心できるのか、どの程度のスキルがあれば仕事を任せられるのかを、あなたの自己アピール内容によって判断します。

アピールポイントを間違えてしまうと、プレゼン失敗です。ですので、その企業が求めるものを事前にしっかりと調査し、自身のアピールポイントをマッチさせ、それを明確に自己アピールとして伝えるという意識が大切になります。

 

表情にもメリハリをつける

 

 

自己アピールは、話す内容だけを見られているわけではありません。話をしているあなたの表情や仕草、口調なども含めて、書類だけでは分からないあなたの全体的な人柄を”感じながら”、あなたの自己アピールを受け止めます。

ですので、覚えたことを棒読みしたり、何かを思い出しながら暗唱するのではなく、自分の言葉で話していることもアピールしましょう。

そのためには、声量や仕草も大切ですが、表情のメリハリが一番分かりやすいポイントとなります。

覚えたものを暗唱している場合、その言葉には感情が反映されにくく、それは表情の変化を伴いません。しかし、自分の言葉で話をする場合には、表情が変化するはずです。

それは、強調したいポイントでは真剣な顔になるでしょうし、共感して欲しいポイントでは柔らかい表情になるでしょう。

緊張する場面で普段通りの表情をすることは難しいですが、自分が伝えたいアピールポイントをしっかりと意識して話をすれば、表情には自然とメリハリがつくものです。

 

自己アピールのポイント

 

履歴書や職務経歴書に記載した内容を分かりやすく解説する

 

 

自己アピールをする場合、履歴書や職務経歴書に記載したアピールポイントの内容を、より深く、分かりやすい言葉で話します。

履歴書や職務経歴書はあくまでも資料なので、記載した内容を口頭で詳しく説明するという意識で自己アピールに臨みましょう。

 

書いたことをそのまま読まない

 

 

先述したように、提出した書類に記載した志望動機やアピールポイントをそのまま読むことは避けましょう

面接官が履歴書や職務経歴書を把握した上で“何を聞きたいのか”を想像すると、そこに自己アピールポイントが浮かび上がります。

あるいは、アピールポイントの触りだけを履歴書に記載しておくことで、「もっと聞いてみたい」という感情を引き出すこともできます。

履歴書などに書いたことをそのまま読んでしまうと、記載してあることが全てであるという認識になり、それ以上のアピールポイントは無いと判断される可能性が高くなり、面接官の印象にも残らないでしょう。

 

【面接】『転職理由の本音』は話してもいいのか?!例文とともに分かりやすく解説します!

転職をしたい!そう考えてはいるものの面接で何て言っていいのかわからないことってありますよね。会社や人によって転職したい理由はさまざまですが、できれば本音で話したいものです。しかし、あまりにも本音すぎると面接官からの心証は良くないことも確かです。そこで今回は本音を柔らかく表現する例文を紹介しますので見ていきましょう。

 

転職理由は本音を出しながらも上手に伝えることがキモ

 

 

転職を考えている人は相応数いますが理由は人それぞれです。総じて言えるのは今の会社に対して何かしらの不満を持っていることではないでしょうか。日本という国は本音よりも建て前を重視している文化があり、なかなか本音で言えないのは何だかヤキモキしてしまうものです。

本来であれば、転職活動をして面接時に「本音」をぶつけたほうがお互いの求めるところがわかります。しかし、会社の文化にもよりますが素直すぎる本音は避けたほうが無難です。

 

転職経験者の本音はどんなのがあるか?

 

 

転職経験者に対して「転職をした本音は?」というアンケートをリクナビNEXTが取った結果があります。それぞれの理由TOP5を見ていきましょう。
(参照URL:https://next.rikunabi.com/tenshokuknowhow/archives/4982/)

 

上司・経営者の仕事の仕方が気に入らなかった

 

 

上司や経営者に不満を持つことは多く挙げられます。上司のミスを自身が責任を持ってしまった、能力の低い上司に嫌気が指した、権力をかざすだけの経営者など挙げればキリがないほど例が出てきます。仕事は主に上司や経営者の判断が重要であり、上の人たちが優秀でなければ下の人にとってはやりづらいのが本音ではないでしょうか。

 

労働時間・環境が不満だった

 

最近では働き方改革が大手では2019年4月から適用されましたが、中小では2020年4月から適用されることになっています。日本企業の労働環境は外国と比べても労働時間が長く、場合によってはサービス残業が当たり前、過労死が出てしまうくらいの労働をさせるブラック企業もあるほどです。ブラック企業まで行かなくても労働時間が長い、環境が整っていないのであれば仕事を長く続けることは難しいでしょう。

 

同僚・先輩・後輩とうまくいかなかった

 

人間関係の悩みはどの年代でも起こり得ることで、社会人もこれに適用されやすいです。仕事に対する考え方や公私混同しすぎる人がいることでストレスを溜めてしまうこともあります。どんな会社か上辺はインターネットで知ることはできても、内部まではわからないものです。こんな人たちが働いているのかと落胆した声も多く聞きます。

 

給与が低かった

 

働く理由はそれぞれあるかもしれませんが、少なくとも自身が労働した対価として給与が与えられるのは当然の権利です。労働と給与のバランスが合わないと納得がいかず、不満を持ち続けるのは当然と言えるでしょう。中には手取りが少なすぎて残業をしなければ生活ができないという例もあったのも驚きです。

 

仕事内容が面白くなかった

 

基本的に仕事は1日8時間であり、1日の3分の1を消費することになります。その時間が全て面白くないと言うのもなかなかの苦痛でしょう。よくある例としてはこの会社に入ったら○○という業務ができると思ったのに、単調作業の××を永遠とやらされたなどです。仕事を通して成長していきたい人にとって、仕事内容に魅力がなければ転職したいという本音が出ても仕方ないでしょう。

 

辞めたいと思っても少し冷静になる時間も持とう

 

 

今の会社に不満を持っているから転職をしたいと考えるのは普通のことです。しかし、すぐに転職をするのは早計かもしれません。あまりにもブラックな企業であれば問題ないかもしれませんが、多くの企業には多かれ少なかれ悪いところはあるものです。逆にその企業の良いところもあるはずです。

転職をしたいという気持ちを持つこと自体は問題ありません。あくまでも冷静な判断を行うための時間を持つことを意識しましょう。たとえば、今の会社と狙っている会社と客観的に比べてみる、今後の自分の目標やライフプランを考えた場合どちらがいいのか?などです。不満はあった会社だったけど福利厚生はしっかりしていた、上司はイヤな人だったけどさらに上の人と相談したら対応してくれたなどの例もあります。冷静に自身でできることや比較をしましょう。

 

本音を採用担当に上手く伝えるための例文を紹介

 

転職したい本音を採用担当に上手く伝えるための例文を5つ紹介します。ケースごとにまとめたので見ていきましょう。

 

【面接マナー】これだけでも抑えておこう!正しい言葉遣いからマナーまで徹底解説!

自分の人生を左右する面接は、誰もが緊張します。また、面接を受ける際のマナーを調べると、沢山のマナーが紹介されていて、更に緊張をしてしまいますよね。しかし、実際には最低限の常識的なマナーを守り、相手に対して失礼がなければいいのです。そこで今回は、面接マナーとして最低限抑えておきたい正しい言葉遣いやマナーを徹底解説します。

 

面接マナーで抑えておくこと

 

 

面接マナーには、面接に行く服装や持ち物、面接場所に到着してから担当者に会うまでの準備の他にも、面接当日に失礼のないよう準備をしておくこと全てがマナーに含まれます。

 

・他社を訪問する際には「時間」「場所」「相手の名前」「相手の連絡先」を事前に確認しておく

・服装は、目につくシワなどの無いなど、相手が気になる”だらしなさ“がないこと

・相手を待たせないように、5分前には到着する

・訪問先では、名前と目的、訪問先相手の名前をしっかりと告げる

・相手と対面した際には、改めてしっかりと挨拶をする

・面接場所は相手の場所ですので、椅子に座る場合なども相手に合わせる

・話をする時は、適度に相手の目を見て話す

・質問されたら「はい」「いいえ」で終わることのないコミュニケーションを大切にする

・面接終わりや退室の際には、改めて挨拶をする

・努めて正しい言葉遣いを意識する

 

とは言っても、これは面接でなくとも、公の場で人に会う時に“失礼のないように“守るマナーであって、特別な心構えというわけではありません。

しかし、面接という特殊な緊張感が上乗せされることで、特殊なマナーだと思いがちです。この考え方を見直すことで、”失礼のないように“振る舞うことマナーであることが分かってきます。

普段からマナーを意識しているかどうかは、面接時でのぎこちなさにも現れてきますので、面接マナーで抑えておくことがあるとすれば、上記のようなマナーを普段から自然に身につけておくということです。

 

正しい言葉遣いと使ってしまいがちな言葉

 

 

正しい言葉遣いは、堅い言葉遣いとは違います。言葉の意味を理解した上で、誤解が生じないコミュニケーションをとるための言葉遣いであり、それは敬語であり尊敬語であり丁寧語です。

もちろん、普段の話し言葉を使うのは大人として失礼に当たりますよね。これは論外ですが、普段言葉の意味を間違って使っているものを直しておく必要があります。

例えば以下のような例があります。

 

・私:読み方は「わたし」や「わたくし」です。男女共に私と表現することが望ましいです

・参ります:「行きます」ではなく「参ります」を使いましょう

・存じ上げる:「知っている」ではなく「存じ上げる」を使いましょう

・伺う:「聞く」ではなく「伺う」を使いましょう

・拝見する:「見る」ではなく「拝見する」を使いましょう。

・おっしゃる:相手が言ったことに対しては「おっしゃる」を使いましょう

・後ほど:後で何かをする場合は「後で」ではなく「後ほど」を使いましょう

・問題ございません:大丈夫だと判断した場合は「問題ございません」を使いましょう

・では:「じゃあ」という言葉は使ってしまいがちですが「では」を使いましょう

・承知致しました:「了解しました」ではなく「承知致しました」を使いましょう

 

などです。

ある程度の敬語は意識しなくても使えるものですが、普段使いの言葉を口にしてしまいがちです。ですので、相手を目上の人であるという意識を持って接することが、基本的な心構えになります。

 

マナー 〜訪問編〜

 

建物内では上着を脱いでおきましょう

 

 

面接を行う建物に到着したら、コートなどの上着は入り口で脱いでおきましょう。コートを羽織ったままというのもマナーとしては良くありませんし、コートを訪問先の備品に引っ掛けて壊してしまうなどの粗相を予め防がなければなりません。

 

リュックの場合は手に持ち替えておきましょう

 

 

近年では、ビジネス用リュックも流行っています。面接では基本的に手持ちのバッグが推奨されますが、もしビジネス用リュックを着用している場合には、リュックを下ろし手持ちに変えておきましょう。

これは、見た目やマナーはもちろんのこと、資料などをすぐに出せる体制を整え、相手を待たせないという配慮にもつながります。

 

【徹底比較】転職理由 vs 志望動機!両者の違いから、履歴書への書き方や面接での話し方まで解説します。

転職理由と志望動機は、明らかに違うものであると認識することが重要です。転職理由と動機を混同していると、履歴書への書き方や面接における話し方にまで無意識に出てしまうのです。そこで今回は、混同しがちな転職理由と志望動機の違いを確認しながら、転職における履歴書の書き方や面接での話し方を解説します。

 

転職理由とは

 

 

転職理由とは、新しい職場や職種への転向を決めた理由です。例えば以下のような理由が考えられます。

 

・もっと高い給与を望みたい

・職場の人間関係に問題があった

・職場の体制に不満があった

・転勤をしたくない

・今の職種以上にやりたいことが見つかった

・基本的な技術を身につけたので、更に上流工程を経験したい

 

これらは全て、現職種や職場から離れて、自分の仕事に対する望みを叶えたい欲望で、転職する理由は基本的に、居場所やポジションを変える動機です。

転職を決意した理由には、ポジティブな内容が含まれないことも多いと思います。それは、今よりも良い条件を求めて転職を決意するのですから、当然ですね。

 

志望動機とは

 

志望動機と転職理由はリンクする部分がありますが、志望動機はこの企業なら思い描いた仕事ができると確信した理由です

例えば、転職する理由が「もっと高い給与を望みたい」や「職場の人間関係の問題」であったとしても、これらは転職先にその企業を選んだ動機にはなり得ません。

転職する理由となった原因を取り除くために別の企業を選ぶのですが、転職する理由をそのまま志望動機と捉えれば、それは“前の企業でなければどこでも良い”などといった考え方になってしまいます。

転職を決意したあとに、自分の望む条件に合った企業を探します。そして多くの企業の中から“その企業”を選んだ理由、“その企業でなければならない理由“こそ志望動機として明確にすべきことなのです。

 

転職理由と志望動機の明確な違いを意識する

 

転職理由と志望動機の明確な違いを意識すれば、前の会社でなければどこでも良いという気持ちを、志望動機にするという失敗を避けられます。

 

・転職理由:その他の企業を広く選ぶ決意をした理由

・志望動機:一つの企業に興味を持った明確な動機

 

より良い職に就くために視野を広げて企業をリサーチし、自分が求める条件を持った企業に興味を持つ流れですね。

 

履歴書への書き方

 

自分をプレゼンする

 

 

転職活動の中で、自分自身が望む企業を見つけたら、なぜその企業に注目したのかを書き出しましょう。

良いと感じた企業に対して志望動機を書くときには、あなたの経験はその企業で、どんなふうに役に立つのかをプレゼンする気持ちで書くことが大切です。

「前職が自分に合っていなかった」や「より高い給与を得たい」などの理由は、自身が転職したい理由にすぎず、その企業に興味を持っているとは言えません。

その企業で、自分が如何に実力を発揮し、企業の何に貢献できるのかを明確にするのが大切です。これはいわば、自分自身を売り込むプレゼンなのです。

 

経歴や経験は自分の武器と認識する

 

 

その企業でどのような働き方ができるか、その企業で何ができるかは、自分が培った自身の経歴や経験が武器となります。

全く違う分野へ転職する際にも、過去の経験で役に立つものが必ずあります。それら全ては志望動機に絡めることができます。

むしろ、これまでに得た知識や経験を活かし、満足できる仕事をしたい思いこそ、立派な志望動機となるのです。その企業をじっくりとリサーチし、自分自身の武器をどのように使いその企業で働くのかを考えてください。

ただし、これは自分自身を企業に捧げるという観点ではなく、その企業で自分が、納得のいく仕事ができることを証明する観点が含まれているのです

 

質問させる書き方

 

 

履歴書は、面接の場でも活用されます。そして、面接官が履歴書を見ながらあなたと対峙します。その時、面接官が知っていることは“履歴書の情報”だけですよね。面接の際には、履歴書に記載されている事項を中心に面接が進みます。

履歴書の志望動機に全てを詰め込んで書いていると、暗記したものを読むだけになってしまいますので、動機の記載は大まかな要点だけを記載しましょう。そうすれば、面接官もあなたに対して“もう少し知りたいこと”が出てきます

“あなたについて知りたい”と思わせることは、自分自身のプレゼンにとっては第一歩となります。

 

【まとめ】内定後のフロー!返事の仕方から保留の伝え方、入社までのフローまで徹底解説!

転職を考えている人の中には、転職活動を効率よく条件に合った会社に内定がもらえるかというところに注目しており、内定が出た後の動き方を知らないという方も多いのではないでしょうか?しかし、企業をさがしから始まり、選考して内定をもらい入社するまでが転職です。内定後の動き方次第では、転職に失敗することもあるので注意しましょう。

 

内定後のスケジュール

 

 

転職活動の目的は、希望する企業から内定をもらい入社をする事です。

なので、内定をもらったことをゴールとしてしまい、その後の対応をおろそかにしてしまっている方や対応の仕方が分からないという方は多いと思います。

対応の仕方によっては内定取り消しになってしまう場合やもっといい条件で働くことができたのに低条件で働くということになってしまうこともあります。

自分にとっていい転職にするためにも内定をもらった後の対応を学んでおきましょう。

それではまず内定をもらってからのフローを紹介していきます。

 

内定の連絡を頂く

 

内定の連絡は、最終面接のその場で内定を言い渡される場合、後日メールや書面にて連絡される場合があります。

 

最終面接から1週間以内に連絡をいただける場合がほとんどですが、郵送にて内定連絡をもらう場合は配送状況によって少し遅れる場合があります。

行き違いの連絡をしてしまう事で印象を悪くするというのはもったいないので、最終面接の際にどれくらいで連絡いただけるか、どうやって連絡いただけるか確認しておくといいでしょう。

直接やメールで内定を連絡していただいた場合も併せて正式な書類として、郵送で書面を送ってくれる企業もあります。

 

条件確認

 

内定の連絡を頂いたらまずするのは条件の確認です。

直接内定を言い渡される場合やメールする場合は、雇用条件などが明記されていないことが多いです。

そのため、安易に内定に返答して思っていたのと違う条件で雇用契約を結ぶことになってしまいます。

正社員のつもりが契約社員だった、希望年収は伝えていたが希望通りではなかったなんて事は、普通にあり得ます。

内定通知は、この条件だったら内定を出すことができるという会社の意思表示みたいなものです。

しっかりと条件を確認してから返答をしましょう。

 

返答

 

条件を確認したら返答です。

納得いく条件であれば入社意思を返答、納得いかなければ辞退・保留・条件交渉といった形の返答をします。

 

退社

 

転職が決まったら現職の退社処理をして、入社をしてやっと転職活動が終わりです。

 

内定通知に対しての返答

 

 

内定から入社までの流れが一通り分かったところで、実際にはどのように対応していけばいいのかについて具体的に紹介してきます。

 

返答のタイミング

 

 

内定への返答は、内定通知を受け取ってから1週間以内にするというのが一般的です。

一番印象が良いのはすぐに返答するというのは間違いありませんが、条件もしっかり確認せずに返答するのは危険ですし、他にも受けている志望度の会社があるなら結果を受け取ってから条件を比較して決めた方が後悔のない転職にできます

しかしあまり待たせすぎるのは失礼にあたりますし、内定を辞退したと判断されかねないので注意が必要です。

返答が遅くなりそうな場合は保留の意思を伝えるようにしましょう。

これは面接で直接内定を言い渡された時も同様です。

直接言われると内定に対して保留するとは言いにくいとは思いますが、勢いで返答するのは危険です。

難しい決断ですが、その場で返答をしない時計ない状況に立たされて保留したいのにできない場合は縁がなかったと割り切る事も必要です。

 

保留する場合は明確に

 

 

さて保留の意思を伝える場合ですが、ここではなぜ保留をするのか、いつまで待ってほしいのかを明確に伝える必要があります。

理由もなしに保留を受け入れている企業はあまりありません。

他社の選考があるから等は伝えにくいとは思いますが、企業側も他社を受けているのは分かっていることなのでそこまで悪い印象になることはありません。

 

しかし志望度が低いとみられてしまう可能性はあるので、入社したい意思はあるのですが他社の条件がまだ明確に出てないのでお答えしにくいなど行きたい気持ちはあるというところを伝えましょう。

 

面接で希望年収を聞かれたら、正直に言うべき?質問のウラに隠された面接官の意図とは!

面接で希望年収を聞かれることは多いもの。少しでも多く貰いたいのが本心ですよね。しかし希望額をそのまま答えてしまって良いのか、不安になることもあるかと思います。そこで今回は、そもそもなぜ面接官が希望年収を聞くのか、その意図を解き明します。この記事を参考に、賢い希望年収の答え方をマスターして下さいね。

 

面接官が希望年収を聞く理由

 

 

希望年収の確認は、主に1回目の面接と最終面接にされることが多いです。

その理由は人事担当が同席していることが多いため。

つまり希望年収は人事側が気にする内容ということです。

果たしてなぜ彼らは希望年収を質問するのでしょうか?

 

採用予算とのミスマッチをなくすため

 

面接官が希望年収を聞く最大の理由が、採用予算とのミスマッチをなくすため。

会社には採用予算があり、転職者1人当たりのおおよその年収支給額が決まっています。

例えば第二新卒クラスであれば400万円、課長クラスであれば600万円と大体の目安金額が定められているのです。

多くの企業の場合、この年収というのは社員の平均値から算出されていることがほとんど。

そのため、課長クラスで採用した人が現社員よりも高い給料を支給することはほぼあり得ません。

社内格差が起きてしまうためです。これは人事側としては望ましいことではありません。

そこで面接の場面で、候補者の希望額の確認を行う必要が出てきます。

つまり、候補者の希望する金額が自社の定めた支給可能額の範囲内であるかをチェックしているのです。

仮に希望額がそれを上回る場合には、採用予算をオーバーしてしまうため、どんなに優秀な方でもお見送りになってしまう可能性は高まります。

 

客観的に自分の市場価値を把握しているかを確認

 

面接官が希望年収を聞く理由として、候補者が自身の市場価値を客観的に把握している人物かを確かめるため、ということもあります。

業界や業種、また職位によって求められる役割は異なってくるため、その役割をしっかり認識し、会社に貢献してくれる人を会社としては採用したいものです。

しかし中には自らの能力を過大評価し、それに見合った年収の提示を求める方もいます。

実際にその人は優秀かもしれませんが、それは前職でたまたまその能力を活かすことができただけ、ということも。

職場が違えば求められるスキルも違ってくるのは当然のことです。

こうした自身の市場価値を適切に把握できていない人が入社すると、年収の金額で意見の食い違いが生じる可能性が高まります。

その社員は自分の能力ならもっともらって当然と思っている一方で、会社側はその会社内の原則に応じた適当な支給をしている、といった争いも。

そこでこうした「いざこざ」を事前に防いでおくために、自身の市場価値を適切に把握している人かを予め企業としては確認しておきたいのです。

 

希望年収を言うことで選考に影響が出る?

 

 

ありのままの希望年収を答えると選考に影響が出ることも

 

前述したように、「希望年収」は自分の希望をありのまま伝えることを指すのではなく、企業が求める回答をすることが優先されます

そのため企業が想定する金額よりも大幅に高い金額を言っても、企業としてはそもそも提示することができない場合も。

その場合は、「条件不一致」として採用が見送られることも往々にしてあり得ます。

一方でヘッドハンティングや経営層の募集といったクローズドな選考の場合は話が違ってきます。

通常の中途採用ルートとは異なる経路での採用の場合、会社にとっては採用に緊急を要しているケースが多いもの。

その場合は多少採用予算をオーバーしても優秀人材を確保することに重きが置かれます。

そのため、候補者としては自分の希望年収を素直に伝えても大丈夫なことも。

しかし、法外な年収を提示することは印象を下げてしまう可能性もあるため気をつけましょう。

 

自分のスキルをアピールすることで年収の上積みを狙う

 

 

会社の求人票を見ると、年収欄が「500万円~600万円」と幅を持たせて書いてあるものがあります。

これは同じ課長職でも能力の差により微妙に評価が異なり、高い評価の方にはそれ相応の高い年収が支給されていることと考え方は同じ。

つまり、課長職として応募してきた候補者の能力が高いと会社が判断した場合には、500万円ではなく600万円のオファーが出る可能性もあるのです。

そのため、面接の場で「自分がいかに優秀か」をしっかり伝えることはマイナスには働きません。

むしろスキルをしっかりアピールできれば、「高い給与を払ってでも獲得したい人物」として魅力的に映り、オファー金額が上積みされる可能性が高まるのです。

 

マイナス印象を与えるNGパターン

 

 

面接官の評価が下がる受け答えは避けたいところですよね。

特に年収は繊細な問題でもあるため、場合によっては大きな火種になることも。せっかく最終面接まで来たのに、年収の話だけで落とされてしまうのはもったいないものです。

 

現職の年収を持ち出す

 

「現在〇〇万円もらっているため、貴社でも○○万円希望します」という言い方は避けたいところ。

前述したように、会社によってスキルに対する評価のされ方は異なってきます。

そのため現職の給与を持ち出す人は、客観的に自分の市場価値を把握できていないという烙印を押されてしまうことも。

あくまで希望年収は転職先の会社の価値観によって判断される、ということを肝に銘じておきましょう。

 

プライベートな話題を持ち出す

 

会社の給与は、パフォーマンスの結果として支給されるもの。

そのため「子供が生まれるため増額を希望します」といった回答は極力控えたいところです。

会社によっては育児手当などの福利厚生が充実しているところもあります。

希望年収に対する質問はあくまで成果に対する希望額と割り切り、その他の補助に関しては福利厚生で確認するようにしましょう。