【知っておきたい!】履歴書の「渡し方」を知っていますか?

面接日の前日はなにかとシミュレーションをしてしまいますよね。そこで気になるのが「履歴書の渡し方」です。封筒やクリアファイルで持っていくのはわかるけど、どのように渡すべきかと悩む人も多いのです。しかし、履歴書を封筒やクリアファイルに入れる意味を知り、渡し方のパターンをいくつか把握しておくことでこの悩みは必ず解消されます。

 

履歴書の役割

 

 

履歴書はどのような雇用形態でも必要な書類です。これは、あなたの学歴がどうしても見たいとか、面接時に便利だという理由ではありません。

企業が労働者を雇用する場合には「労働者名簿」を作らなければならない決まりがあるからです。

あなたの氏名や生年月日を含めた個人情報、雇用した日付などを、履歴書を参考にして「労働者名簿」を作成するのです。

また、あなたがこれまでどのような人生を歩んできたのかという目次にもなります。

面接担当者は沢山の人と話をするため、ひとりひとりの詳細な話を聞いて、それから質問をするという時間がありません。

履歴書という目次を見せることで、あなたがこれまでどのような学校で学び、どのような企業で働き、どのような資格を持つのかを確認してもらいます。

担当者は目次を見て、読みたい部分だけ、つまり、あなたについて知りたい部分だけをピックアップするわけです。

就職のスタイルによっても知りたい項目は違います。特殊な資格が必要な仕事なら資格欄が重要ですし、学歴を重視する職種ならあなたの履歴を確認します。

正社員のように長く一緒に働くことが前提ならば、志望動機を重視し、担当者はそこからあなたとの会話のきっかけをつかむでしょう。

 

 

履歴書を封筒やクリアファイルに入れる理由

 

 

履歴書を封筒やクリアファイルに入れて持参するのは、変に折れ曲がったり、汚れたりすることを防ぐためです。また、履歴書が受け付けなどを経由して面接担当者に届く場合の礼儀にもなります。

単純な理由ですので、難しく考える必要はありません。もしあなたが履歴書を受け取る立場ならば、汚れたり破れたりした書類を裸のまま渡されると不愉快ですよね。

この“不愉快“を未然に防ぐための措置だと考えてください。

 

 

履歴書の渡し方

 

 

履歴書の渡し方にはパターンがありますので、把握しておけば戸惑うことはなくなるはずです。

 

封筒ごと渡す時

面接担当者に直接渡す”以外“の時は、持参した履歴書を封筒ごと渡します

例えば、面接会場や企業の受け付けへ一時的に預けることがあります。この時、履歴書は封筒に入れたまま預けてください。

担当者の手元へ届くまでに”誰かを経由する”場合には、渡す相手へ届くまで汚さずに伏せておく考え方です。荷物を届ける時と同じですね。書類を大切に扱う手段として意識しましょう。

 

封筒を利用する場合の記入項目

 

 

履歴書を封筒に入れて渡す場合には、そこに何が入っていて、誰のものなのかを示しておく必要があります。

記入する項目は以下のものです。

【表面:左下】

・履歴書在中

これは手書きでもスタンプでも問題はありません。

※その他の記載は必要ありません。

【裏面:左下】

・郵便番号

・住所

・氏名

 

封筒から出して渡す時

 

 

あなたが面接担当者に履歴書を直接渡す時には、封筒から出して渡します。担当者が読む時には封筒は邪魔になりますよね。

すぐに読める状態で渡すことで、相手の手間を省く意味もあります。ですので、受け取ったらすぐに読めるように“面接担当者に向けて”渡しましょう。

あなたが面接担当者の立場に立った時、どのように受け取るとスムーズに履歴書を読み始められるかを意識すると良いでしょう。

 

直接渡す場合はクリアファイルでもOK

メディアによっては「封筒」と「クリアファイル」のどちらで持参するのが良いかを記載してありますが、注意事項などに明示がない限りこれはどちらでも構いません

汚したり破いたりせずに担当者に渡すことができれば、それで良いのです。折り目を付けずに持って行きたいならばクリアファイルで持参しても問題はありません。

もし、受け付けなどに一度預ける場合には中の見えない封筒で持参する人が多いでしょう。迷った場合には封筒に入れて持参すると間違いはありません

 

 

シーン別の渡し方

 

どのような企業でも、人を雇用する場合には「労働者名簿」を作成しなければいけませんので、ほとんどの場合履歴書を持参するのが通例となっています。

アルバイトでも正社員でもそれは変わりませんので、それぞれのシーン別に履歴書の渡し方を見ていきましょう。

一般的な流れとしては以下のようになります。

1.指定の場所へ訪問する

2.面接で訪問した旨を伝える

3.担当者との挨拶

4.着席をうながされたら、椅子に座る

5.カバンから履歴書の封筒あるいはクリアファイルを取り出す

6.封筒あるいはクリアファイルから履歴書を取り出す

7.面接担当者に渡す

 

アルバイト

アルバイトの面接では、履歴書を面接担当者に直接て渡すことが多いでしょう。

この場合は、封筒に入れて持参し、挨拶を交わした後、封筒から履歴書を取り出して、履歴書だけを手渡します

書類の向きは、あなたからみて逆さまになるように、担当者へ向かって手渡しましょう。

 

正社員

 

 

正社員の面接では、面接担当者に渡す場合と、企業の受け付けへ渡す場合に分かれると思います。

 

面接担当者に直接渡す場合

面接担当者に直接手渡しする時には、封筒から取り出し、書面が相手に読みやすい向きで渡しましょう

渡す時に「よろしくお願いいたします。」という一言を添えると良いですね。

封筒に関しては、カバンに戻して構いません。

 

受け付けへ預ける場合

面接前に履歴書を受け付けへ預ける時は、持参した封筒ごと渡します。表面には「履歴書在中」という文言を書いておきましょう。もちろんスタンプが押してあるものを利用しても構いません。

 

 

【知っておきたい!】ブラック企業の見分け方を徹底解説!押さえるべきポイントは!

正直ブラック企業には入りたくないものです。ニュースでもたびたび過労死や長時間労働などの話題は出てきます。働くこと自体は問題ありませんが厳しいノルマや長時間労働は避けたいのが本音ではないでしょうか。時代は今や自衛が当たり前になってきました。そこで今回はブラック企業の見分け方を身につけていきましょう!

 

そもそもブラック企業とは?

 

 

ブラック企業という言葉が出てから長い年月が経ちました。しかし、一言にブラック企業と言ってもどこからがブラックなのかを説明できる人はあまりいません。それもそのはず、厚生労働省でさえブラック企業を明確に定義しているわけではないのです。あくまでも「ブラック企業の特徴」として掲げているのが下記の3点です。

 

① 労働者に対し極端な長時間労働やノルマを課す

② 賃金不払残業やパワーハラスメントが横行するなど企業全体のコンプライアンス意識が低い

③ このような状況下で労働者に対し過度の選別を行う

引用元:厚生労働省HP

 

確かに具体的に●時間以上の残業といったように明記していないことがわかります。残業時間であれば定義はできるかもしれませんが業種によっては繁忙期もあり、判断が難しい事情もあるのかもしれません。またパワハラなどのハラスメントも個人の主観により、大きく違ってくるためこちらも定義するのは難しいと言えるでしょう。

 

ブラック企業に入るとどうなる?

 

 

あまり想像したくありませんがブラック企業に入ってしまった場合どうなるのでしょうか?多くの場合はあまりの作業量に忙殺され、上司から精神的に追い詰められてしまうことになります。終電で帰るのが当たり前になり、転職したくても忙しいため時間が取れないということも考えられるでしょう。最終的には体を壊してしまい、やむなく退職というパターンはよく耳にします。

さて、そんなブラック企業には入りたくないのが素直な本音でしょう。楽な仕事をしたいのではなく、健全な仕事をすることが大事であるためです。次の項目からはブラック企業の見分け方を募集要項、面接、データなどから洗い出してみようと思います。

 

ブラック企業の見分け方~募集要項編~

 

 

募集要項は企業を選ぶうえで重要な項目です。ブラック企業らしい謳い文句や表記がありますので確認しましょう。

 

アットホームな職場や若手が活躍!などの言葉は要注意

 

一見すると良い環境に見えますが実のところは会社の内部を隠している、もしくは過度に表現していることが多いです。距離が短く意見が通りやすいという謳い文句も結局は上司からの一方的な要求があるなんてパターンもあるくらいです。

もちろん、募集要項通りの会社も存在していますが不自然に甘い言葉を使っているところは注意が必要です。

 

給与が低いまたは高すぎる

 

給与が低いから仕事量はそこまで多くないだろうというのは間違いです。低くても馬車馬のように働かせるところもありますし、そもそも最低賃金以下の場合は違法労働にあたるので注意が必要です。

また、高すぎる給与にも注意してください。全てまで言いませんがこのパターンは厳しいノルマをクリアし、基本給にプラスされた成果給を足されている場合がほとんどのためです。給与の内訳を確認することをおすすめします。

 

残業代についての明記がない

 

 

残業代を支払わないこと自体が違法になりますので問題外なのですが、このパターンの場合は「みなし残業」や「年俸制」を取っていることが多いです。絶対に悪い制度とまでは言いませんが少なくとも残業代に関する会社の規定を確認してブラック企業であるかを見極めましょう。

 

募集期間が長い

 

募集期間が長いということは従業員が入っていないまたは入ってもすぐ辞めてしまう環境である可能性が考えられます。会社の経営が順調で規模を大きくしているのであれば、募集期間が長くても違和感ありません。会社の経営情報などを確認し、もし好調でなくて長期募集を行っている場合には、何かしらの理由があると考えたほうが無難でしょう。

 

ブラック企業の見分け方~面接編~

 

 

募集要項でもひょっとしたら上手くカモフラージュされている可能性があります。しかし、ブラック企業の内部をハッキリとするには面接が一番です。どんなポイントがあるのか見ていきましょう。

 

精神論を主張してくる

 

面接官が精神論のみを主張してくる会社は要注意です。根性やる気と言ったワードが過度に出る場合は社員に強要している可能性大です。根性ややる気がダメなわけではなく、スキルやノウハウに関することも話題に出てくるか確認しましょう。

 

【電話/メール】ビジネスにおける使い分け方はある?知っておきたいマナーを解説!

ビジネスシーンでは同僚や取引先の相手とのコミュニケーションが重要です。コミュニケーション方法としては電話やメールが主流ですが、その使い分けに悩んでしまう人は多いでしょう。今回は、そんな電話やメールの使い分け方法を紹介します。ビジネスシーンにおける正しいマナーを身につけて良好な人間関係を築きましょう。

 

ビジネスにおける電話・メールの基本マナー

 

電話がかかってきたら、電話で折り返す

 

 

相手から電話がかかってきた場合は電話を返し、メールが送られてきた場合にはメールを返信するのがビジネスシーンにおける基本的なマナーです。同僚やビジネス相手が電話をかけてくるということは、急ぎの用があったり口頭で伝えたい内容があったりします。

もしも自分が席を外している時に相手から電話がかかってきた場合には、基本的には電話を折り返します。しかし、相手が電話に出られる状態か悩んでしまうこともあるでしょう。

相手が電話をとれない可能性がある場合は、「何時から何時まで会議で席を外しています。」等と伝言を残してくれていることが多いので、特に伝言がない場合は迅速に電話を折り返すのがマナーです。

 

メールが届いたら、基本的にメールを返信する

 

 

同僚や取引相手からメールが届いた場合は、基本的に電話ではなくメールで返信します。急ぎや重要な内容ではない場合や、口頭では伝えられない内容の場合にメールがよく利用されるので、メールに気づいたら内容をしっかり読んでから返信メールを送りましょう。

メールでは伝えにくい内容や相手からのメールに対して疑問点が生じた場合は、電話で問い合わせても構いません。ただし、相手が電話に出られない状況だからあえてメールを送っていることもあるので、状況に合わせて電話とメールを使い分けるとよいでしょう。

また、メールの場合は返信のスピードも重要です。基本的には24時間以内の返信が理想ですが、できるだけ早い返信の方が相手の印象は良くなります。すぐには返信できない場合でも、メールに気付いたらすぐに「〇〇までに返信いたします」と返信しておくのが基本的なマナーです。

 

電話を使うべき時①トラブルや至急連絡などの緊急時

 

すぐに連絡のつく電話がベスト

 

 

業務においてトラブルが生じたときの至急連絡は、電話を使用して確実に相手に状況を伝えられるようにします。相手が電話に出られない時は留守番電話にメッセージを残しておいたり、ショートメッセージで「至急連絡下さい」と送ったりと、何らかの伝言を残しておきましょう。

至急相手から返答が必要な場合も電話を使用します。メールでは相手からの返信を待たなければなりませんが、電話であればすぐに答えを得られるので便利です。しかし、忙しい人など突然の電話は迷惑に感じられることもあるため、相手に合わせて使い分けます。

 

電話を使うべき時②お願いや謝罪をする時

 

声で気持ちが伝えられる電話がベスト

 

 

相手に依頼やお願いをする時は、気持ちが伝えられる電話が最適です。言葉遣いによってメールよりも丁寧な印象を与えられるメリットがあります。電話が繋がったらまずはワンクッションおくことがポイントです。

例えば依頼やお願いをする時は、「ご相談したいことがあるのですが、今お時間よろしいでしょうか」という風に柔らかく伝えます。そして、低姿勢で落ち着いて内容を伝えることがビジネスにおいて大切なマナーです。

 

謝罪は電話で行うのがマナー

 

相手に謝罪する時は、メールよりも電話の方がお詫びの気持ちが伝わります。電話ではパニックになってしまいそうで不安を感じられる人も多くいますが、逆に焦ったり落ち込んだりしている自分の気持ちが相手に伝わる方が、相手の怒りも抑えられる場合があります。

メールでの謝罪は、表面的な謝罪に受け取られてしまうことも多いので、自分の気持ちをしっかりと伝えたい場合は電話を使用しましょう。電話を使って誠意をもってお詫びの気持ちを伝えることは、お互いに信頼関係を築く第一歩となります。

 

メールを使うべき時①図表や詳細情報を伝える時

 

エクセルやパワーポイント等の図表が必要な時

 

 

ビジネスにおいては図や表を用いた方が相手に内容を伝えやすい場合も多いです。プレゼンテーションの場では、ExcelやPowerPointで図表を作成して発表する場面があるでしょう。このような図表を用いて相手に説明したい場合はメールを活用します。

メールで図表を送ると、相手も時間のある時に図表をじっくりと確認できます。お互いで情報を共有できるので、意思伝達不足によるミスの防止に繋がります。またメールであれば、指摘箇所を図表に書き込んでもらい、そのまま返信してもらえるので大変便利です。

 

住所や数値など詳細情報を伝える時

 

住所や数値は電話でも伝えられますが、相手に聞き取ってメモしてもらわなければなりません。会社内で席に座っている時は良いですが、相手が外出先の場合はメモをとるのも困難な可能性があります。

そのため、住所や数値など正確に伝えなければならない情報がある場合は、メールに記載するのがベストです。メールに記載しておくと相手はメモをとる必要がなく、調べたいときにメールを読み返すだけで確認ができます。

 

フリーアドレスオフィスとは!メリットデメリットや、業種による向き不向きを徹底解説!

一日中同じ場所にとどまって仕事を続けることを苦痛だと感じる人もいますし、部署以外の社員とも交流をしたいという人もいるでしょう。社内で仕事をする上である程度の自由が欲しいという人に最適な環境がフリーアドレスオフィスです。今回は、フリーアドレスオフィスとはそもそも何なのか、メリットやデメリットを交えながら徹底解説します!

 

フリーアドレスオフィスとは

 

 

近年登場した新しいオフィスの在り方

 

フリーアドレスオフィスとは、社員個人の定められたデスクは無く、誰もがオフィス内の好きな場所で仕事をするスタイルです。

従来のオフィスには、個人個人のデスクが並べられ、更には部署ごとの島に分けられているといったスタイルでした。

近年流行り始めたフリーアドレスオフィスでは、個人の”決められた場所“という概念が取り払われ、各自がオフィス内の好きな場所で作業ができる作りです。

例えば、オフィスの真ん中には大きなテーブルが置かれ、窓際にはカフェスタイルのテーブル、ソファーなどが置かれたスペースや畳のスペースを持つなど、各々が仕事のスタイルを選べる環境が提供されているのです。

フリーアドレスオフィスでは、部署やチームが分かれて配置されるといった概念は無く、あらゆる社員が自由に作業を行なっています。一つの場所には複数の部署の社員が意見を交換しながら作業をしていたり、集中したい場合には誰もいない場所で一人黙々と作業に没頭することができるのです。

 

フリーアドレスのメリット

 

他部署の人と刺激し合う

 

フリードレスオフィスのメリットには、さまざまな部署の社員と顔を合わせるという特徴があります。

従来のオフィスでは、部署ごとに配置されたデスクから動かずに仕事をするため、他部署の社員と接する機会はほとんどありませんでした。

しかし、フリーアドレスでは全ての社員が自由に好きな場所で仕事をするため、隣にいる人が別の部署であることは珍しくありません。隣り合わせて座った二人が全く違うプロジェクトに携わっている可能性もあるのです。

普段、同じ部署で同じプロジェクトの仲間同士でしかコミュニケーションを取らない環境よりも、違った部署やプロジェクトメンバーと接することで新たな発想や気づきを得るチャンスをもたらします。

 

場所を変えて気分もリフレッシュ

 

 

同じ会社の同じデスクで毎日を過ごすよりも、自分の好きな場所へ移動しながら作業をすることでマンネリ化しない工夫を取り入れられます。

一箇所にじっとしているよりも目に入る景色や光の角度が変わるだけで、リフレッシュする効果があり、集中が途切れたら別の場所に移動して作業を続けるというのも効率的な仕事を行う一つの方法です。

もちろん、人によって向き不向きがありますので、いつも決まった場所で仕事をしたい人もいるでしょう。しかし、そんな人にとってもフリーアドレスオフィスの作りは開放感を感じることができるでしょう。

 

必要最小限の道具だけ

 

 

フリーアドレスオフィスでは、いつでもどこでも仕事ができる環境です。もちろん無線LAN設備もありますし、電源の取り回しも完備しています。移動する場合に持ち歩くものは、基本的に必要最小限の仕事道具であるPCやメモ帳くらいです。資料のほどんどは電子データとして共有ファイルサーバーやPCの中に保存しています。

逆に言えば、紙ベースで多くの資料が必要な場合やさまざまな機器が必要な業務では、非常に使いにくいオフィス環境だと言えるでしょう。

 

省スペース化

 

 

企業のオフィスの広さは、従業員や設置する道具などによって決めますが、その際にはデスクを人数分用意する必要があります。また、書類が多い業種ならばそれに合わせた書棚なども必要で、ある程度のスペースを”モノ“で埋めることになります。

しかしフリーアドレスオフィスでは、まず社員数分のデスクを用意する必要はありません。企業の趣向によってテーブルやソファーを置くなど”みんなが共有できる“広さのスペースを用意します。デスクを敷き詰めるよりも空間を自由に使い、配置することができますので、うまく導線を置くことでオフィスの省スペース化も実現できるのです。

 

フリーアドレスのデメリット

 

 

集中力は本人次第

 

フリーアドレスでは、部署やプロジェクトチームが思い思いの場所で作業をしますので、自身のスタイルに合わせた移動も可能です。

しかし、自分一人だけが利用できる個室スペースはないため、必ず誰かが隣り合わせたり、視界に入ります。これにより集中力を失ってしまうという人もいるかもしれません。

本人の仕事のスタイルにもよりますが、周りが気になって集中できないというデメリットが懸念されます。

 

場所が自然と固定される

 

作業を行う場所が自由であっても、人は自然と同じ場所を選んでしまうものです。例えば自宅でも、毎日過ごす自分の“位置“が決まっている人も多いのではないでしょうか。思い返せばいつもソファの左端にいるなど、自然と自分の位置を決めてしまっているのです。

いくらフリーアドレスとはいえ、同じ人がいつも同じ場所で作業をしているなど、大体の配置が決まってしまうといったデメリットも潜んでいます。

 

部署単位などの管理がしにくい

 

 

フリーアドレスオフィスでの一番のデメリットは、チームや部署単位での管理が難しくなることです。オフィス内ではチームや部署に関係なく、個々が自由に場所を選んで仕事をしますので、一見誰がどこにいるのかを把握することは非常に困難です。

もちろん、フリーアドレスを導入する企業であれば、周知事項はチャットやメールを利用し、スケジュールは社内共通のサービスを導入しているでしょう。

しかし、部長やリーダーといったポジションの人が、従業員ひとりひとりの行動(体調の変化や何かを訴えたいそぶり)などを察知することは難しくなります

従業員全ての人が自立した組織でなければ意外なデメリットが見えてくるかもしれません。

フリーアドレスオフィスに向いている業種

 

フリーアドレスオフィスに向いている業種は、やはりITをメインに業務を勧められる業種です。主に以下のような条件を満たす業種であればフリーアドレスオフィスの導入が可能でしょう。

 

・書類はデータ化されていること

・コミュニケーションはチャットなどのリアルタイムで行えること

・情報共有は社内共通のサービスをりようしていること

・移動時の持ち物が少ないこと(PCのみで業務を進められるのが理想)

・基本的にはチームが集る必要のない業務であること

・極論を言えばリモート業務が可能であること

 

などです。

これらを満たす業種は、ほとんどの場合ソフトウェア開発などを主としたIT企業になります。また、書類のデータ管理や情報共有の仕組みをしっかりとIT化している営業職などでもフリーアドレスを取り入れることは可能です。

 

フリーアドレスオフィスに不向きな業種

 

フリーアドレスオフィスに不向きな業種には、業務に利用する”モノ”が多いといった特徴や、必ず数人で行う物理的な作業をともなう業種です。また、社内のIT化が進んでいない業種もフリーアドレス化は向いていません。

主に、以下のような条件がある場合にはフリーアドレスオフィスは向いていないと言えます。

 

書類のほとんどを紙ベースで扱わなければならない

・物理的な”モノ“を数人で同時に扱う作業がある

・コミュニケーション手段や情報共有手段がIT化されていない

・部署やチームごとに強固なセキュリティを必要とする

 

全ての業務がオフィス内で完結する業種でも、上記の条件があるならばフリーアドレス化には向いていません。

特にセキュリティに関しては、社内であっても共有できない情報を扱う部署は、フリーアドレスにすべきではないのです。フリーアドレスはひとつのオフィスがオープンな環境です。オフィスの出入り口に強固なセキュリティを施しても、繋げる無線LANネットワークを分けたとしても、必ずセキュリティ上の穴ができてしまいます。

 

まとめ

 

 

フリーアドレスオフィスを持つ数々の企業に共通する印象としては、やはり開放感と”明るさ”です。“明るさ”ひとつとっても「光量」と「雰囲気」の両方の明るさが際立ちます。これらの要素は、業務を行う上でメリットも多く取り込めますが、その影でデメリットも存在します。

近年のIT企業ではフリーアドレス化はひとつのブームとなっていますが、これから転職をする際にフリーアドレスで働ける環境を目指す人も、企業としてフリーアドレスオフィスの構築を目指す場合も、メリットとデメリットをしっかりと把握しシミュレーションした上で環境を選ぶことが大切です。

【まとめ】IT転職で役立つ資格はコレ!分野別に分かりやすく解説します。

IT業界への転職を考えたとき、IT資格を取得しようと考える人もいるでしょう。しかし、IT関連資格は多くの種類があり、どんな資格を取得すればよいか悩んでしまう人は多いです。

まずは自分が目指したいIT分野を決め、その分野で必要となる知識やスキルが身につけられる資格を選択しましょう。今回は、IT転職に役立つ資格を分野別に紹介します。

 

Webエンジニアに役立つ資格

 

 

ITパスポート試験

 

IT分野への入門資格である「ITパスポート試験」。IT関連職に携わる人なら身につけておくべき基本的な知識が問われる試験です。そのため、IT業界未経験の方に人気のある資格で、資格取得に向けて学習を進めることで、IT関連の幅広い基礎知識を習得できます。

IT管理やIT技術に関する内容だけではなく、経営に関する問題も出題されるのでIT企業で働くエンジニア以外の職種の人も受験される方が多いです。それだけ、IT業界で重要な知識が網羅された資格です。

 

基本情報技術者試験

 

IT関連職に必要な基礎知識や情報処理に必須の論理的な考え方が問われる試験。ITパスポートと同様にIT分野への入門資格ですが、「基本情報技術者試験」ではプログラムに関する問題も出題されます。つまり、プログラミング言語の基礎知識を持っていることを証明できる資格です。

初めてIT転職を考えている方にとっては、試験内容はやや難しいと感じられるかもしれません。情報系の知識がまだ身についていない場合は、まずはITパスポートを取得してから基本情報技術者試験に挑戦するとスムーズに学習が進められるでしょう。

 

ゲームエンジニアに役立つ資格

 

 

Unity認定技術者

 

ゲームを開発において必要な「Unity」に関する知識とスキルを持ち合わせていることを認定する資格。Unityは多くのゲームの他、VRやARの開発にも利用されているツールです。そのため、「Unity認定技術者」資格の所持はゲームエンジニアとしてのIT転職において有利となるでしょう。

 

CGエンジニア検定

 

CG分野での開発や設計を行うエンジニアのための資格。CGエンジニア検定にはスキルに合わせて、ベーシックとエキスパートの2種類の検定があります。

どちらもアニメーション・映像・ゲーム・VR・ARなどの開発を行うための知識とスキルが問われます。CGエンジニアの他、ソフトウェアエンジニアやCADエンジニアにも役立つ資格です。

 

制御・組込み系エンジニアに役立つ資格

 

 

ETEC(組込み技術者試験制度)

 

スマートフォンや家電製品などのコンピュータを組み込んだ機器を構成する組込みソフトウェアに関する資格。スキルに合わせてエントリレベルとミドルレベルの2種類の試験を受けられます。

初学者向けのエントリレベルであっても、組込みソフトウェア開発に必要なプログラミングスキルが身につけられる資格です。

 

エンベデッドシステムスペシャリスト試験

 

組込みシステム開発に関する知識とスキルを活用して、組込みシステムの設計・構築を行う技能を認定する資格。部下を指導できる程のスキルが要求されるため、比較的難易度の高い試験です。

資格取得に向けて学習を行うことで、組込みシステムに関する知識だけでなく、実践に活用できる能力が身につけられます。

 

OCRES(OMG認定組込み技術者資格試験)

 

組込みソフトウェア開発に必要なスキルを認定する資格。130ヵ国以上で同一問題が出題され、全世界に通用する資格です。組込みソフトウェアの規格となるオペレーティングシステムやプログラムデザインの原理などが出題されています。

OMG認定組込み技術者資格は世界的に認められているため、今後グローバルにIT技術者として活躍していきたい方におすすめの資格です。

 

ブリッジSEに役立つ資格

 

 

PMP試験

 

PMPとはプロジェクトをマネジメントする専門家。プロジェクトマネジメントは、決められた予算・期間・人材で目標を達成するためのプロジェクトを効率的に行うための管理手法です。

そんなPMPに必要なスキルが身につけられるのが国際資格であるPMP資格であり、PMPスキルを持った人材は、製造・化学産業など多くの業界で必要とされています。

 

サーバーエンジニアに役立つ資格

 

 

LPIC(Linux技術者認定資格)

 

Linux技術者としてのスキルを認定する資格。Linuxは、主にサーバー用に用いられるOSです。そのため、サーバーやデータベースに関わるエンジニアの他、システムの運用者にも需要があります。

Linux技術者認定資格はレベルごとに3種類の試験があります。まずはLinuxの基本操作とシステム管理のスキルが習得できるレベル1を受験すると良いでしょう。

 

ネットワークエンジニアに役立つ資格

 

 

シスコ技術者認定

 

ネットワークエンジニアのスキルを認定する資格。世界大手のネットワーク機器メーカー・シスコシステムが実施する認定試験です。シスコ社の製品に関する知識だけではなく、基本的なネットワークスキルが身につけられる資格なので、世界的にも人気があります。

試験のグレードは5種類あり、さらに試験範囲もデザイン・セキュリティ・サービスプロバイダーなど9つの分野に分かれています。自分が就きたい業務に最適な分野を選びましょう。

 

ネットワークスペシャリスト試験

 

ネットワークに関する技術を活用して、適切なシステムの企画・開発・運用を行えることを認定する資格。ネットワークの専門家として部下を指揮できるだけのスキルが必要な資格です。

ネットワーク技術やネットワークサービス、ネットワークシステムに関する専門的な知識を身につけられるので、すでにネットワークエンジニアとして活躍されている人がスキルアップのために取得することが多いです。

 

データベースエンジニアに役立つ資格

 

 

オラクルマスター

 

オラクルデータベースを取り扱うためのスキルを認定する資格ですが、オラクルデータベースだけでなく、データベース全般の基礎知識も身につけられます。データベースの管理・運用などIT業務に重要なスキルが習得できるので、多くのエンジニアが受験しています。

試験はレベルごとに複数のグレードが用意されており、一番簡単なグレードから順番に取得していきましょう。

 

OSS-DB技術者認定資格

 

オープンソースデータベースに関する知識とスキルを証明する資格。近年、多くの企業や組織が積極的に利用しているオープンソースデータベースについて出題される試験です。シルバーとゴールドの2種類のレベルがあり、シルバーはオープンソースデータベースの基礎知識が問われます。

ゴールドでは、さらにオープンソースデータベースに関して深い知識が問われ、合格を目指すにはオープンソースデータベースの内部構造やパフォーマンスチューニングなど専門的な知識が必要です。

 

ヘルプデスクに役立つ資格

 

 

マイクロソフト認定プロフェッショナル(MCP)

 

マイクロソフト製品に関する知識とスキルを有することを認定する資格。MCPには複数の分野の試験があり、1つ以上合格するつとMCPを名乗れます。

試験内容は、マイクロソフト製品の運用管理スキルの他、セキュリティ・プログラミングなど分野ごとに様々な内容が出題されます。試験レベルはユーザーサポートが行えるレベルですが、比較的取得しやすい資格です。

 

インターネット技術者認定資格(CIW)

 

インターネットを駆使してビジネスを行うためのシステム設計・運用技術者のための資格。ITビジネスの基礎・Webサイト制作・ネットワーク基礎に関する知識が認定される資格です。

習得スキルに合わせて3つのレベルが受験できます。中でもベーシックレベルは初級者レベルなので、IT業界へ初めての転職を目指されている方にもおすすめの資格です。

 

適切な資格を取得してIT転職を成功させよう

 

今回は、IT転職で役立つ資格を紹介しました。自分が転職したい分野・業種に合わせて最適な資格を選択して学習を進めていきましょう。まだITに関する知識がない場合は、ITに関する基本的な知識が幅広く学習できるITパスポートの取得を目指すのがおすすめです。

また、こちらではIT関連資格を紹介しましたが、グローバルに活躍できるITエンジニアを目指している場合、TOEICの勉強も同時並行で行いましょう。グローバル企業へのIT転職においては、英語力も選考基準になることが多いからです。

業務に役立つ資格を取得して、IT転職を成功させましょう。

転職活動は離職後?在職中?それぞれのメリットデメリットを徹底解説します!

転職活動を始めようと思った時、離職後であるかであるかという立場に分かれます。転職をする際にはどちらの立場が有利であるかを考慮したり、あるいは転職を急がなければならない理由を持つ人も少なくないでしょう。そこで今回は、転職活動を行うタイミングについて、それぞれのメリットとデメリットを紹介します。

 

転職活動とは

 

 

転職活動とは、職場を変える、あるいは職種そのものを変える活動です。

おそらく多くの人は、職種そのものを変化させるよりも職場を変えるという人の方が多いでしょう。

その際には、同職種の企業へアプローチかけますが、書類選考を通過して面接を受ける際に、離職後であるかであるかが影響すると思う人もいます。

 

しかし、転職は必ずしも現在の職場が嫌で転職をしている人ばかりではないですし、キャリアを積むために様々な企業へ転職する人もいます。

ですので、中途採用をしている企業が離職後であるかであるかを基準にして採用の判断はおこないません

 

転職は決して後ろめたいことではありませんので、離職後でもでも堂々としていていいのです。

 

ただし、活動をする本人にとっては離職後であるかあるいはであるかで、転職活動のメリットデとメリットがありますので、それらを意識した上で計画を立ててみましょう。

 

離職後の転職活動

 

まずは、離職後に転職活動をするメリットとデメリットを確認しておきましょう。

 

メリット

 

 

離職後に転職活動を行うメリットは、下記のようなものです。

 

・活動スケジュールを自由に立てることができる

・その他の事に気を使わなくて良い

 

離職後の転職活動は、とにかくその他に気を配る事なく活動に集中できます。

 

一日にできる限り面接の予定を立てられますし、あるいは転職専門エージェントとの打ち合わせもいくつか同日にこなせます。

また、活動に集中する日と、しっかりと休む日を自由にスケジューリングができるのです。

 

とにかくしっかりと次の職場を探したい場合には、離職後に活動をするのが正解ですが、それにはデメリットを克服するための準備も必要です。

 

デメリット

 

 

離職後に転職活動を行うデメリットには以下のようなものです。

 

・経済的な余裕を確保する必要がある

・離職から活動開始までの期間をしっかりと意識する必要がある

 

離職後に転職活動を行う場合に、すぐに直面するデメリットが経済面です。

 

離職してしまえば当然給与がありません。ですので、次の就職までにあまりにも時間をかけてしまうと生活が困難になってしまいます。

更に、離職から長い期間が空いてしまうと、就業していない空白の期間ができてしまいます。面接時には、この空白期間の行動などを聞かれますので、あまりにも長い期間何もしていない場合、あまり印象は良くないでしょう。

 

また、期間が空いてしまうと転職や働くことへの意欲が失われてしまう可能性もあります。

経済的な余裕があれば良いのですが、何もしていない期間が長い程、あらゆる面でデメリットに繋がりますので注意が必要です。

 

離職後に転職活動をする場合には、これらのデメリットをあらかじめ認識し、準備をしておきましょう。

例えば経済面で言えば、3ヶ月の就職活動期間(給与がもらえない期間)を想定しておくと余裕がでてきますね。

そして、就職活動期間を3ヶ月などとリミットを決めておけば、集中して活動を行えますので、空白の期間をダラダラと伸ばしてしまうことも防げます。

 

在職中の転職活動

 

次に、在職中の転職活動におけるメリットとデメリットを確認しましょう。

 

メリット

 

 

在職中に転職活動を行えば、次のようなメリットがあります。

 

・経済面に対する不安がない

・転職を焦る必要がない

 

在職中の転職活動におけるメリットでは、なにより経済面の心配がないことが挙げられます。毎月の給与がある状態で、より良い転職先を探すことは心に余裕を持って活動ができるのです。

 

更なるキャリアアップのための転職でも、収入アップのための転職でも、経済面の心配をしながら活動をするとどうしても焦ってしまうものです。しかし、在職中であれば根本的な心配をせずに活動に集中できます。

また、失業中であるという焦りもなくなります。例えば失業中であれば、世間体からの後ろめたさから転職を焦ってしまい、就職が決まらない期間が続くと納得していないのに“採用されたところ”に就職してしまうということも起こり得ます。

 

このような失敗を避けるためには”転職に対する焦り“を持たないことです。であるという心の余裕は、このような失敗を避けられます。

 

【転職】気になる研修の種類を徹底解説!気になるあの企業にはどの研修がありますか?!

会社によっては、入社して間もない社員に対して研修を行うことがあります。いずれもこれからの業務において、必要な知識などを学ぶためには必要なことです。しかし実は、同じ研修でも会社や仕事内容によって種類が変わっているのです。今回は意外にも知られていない研修の種類と、それぞれの特徴について解説していきます。

 

意外と知らない研修の基礎

 

研修という言葉の意味

 

 

研修と聞くと、多くの人は新入社員を対象に行われるという印象を持っているはずです。転職の際に未経験者歓迎と書かれている仕事の多くは、充実した研修が用意されています。しかし、研修というのは決して新入社員に対して行われるものではありません。実は入社から1年以上経過している社員に対しても行われています。

 

研修という言葉の本来の意味は、知識や技術を研ぎ修めるという意味です。実際にエンジニアの新入社員向けの研修は、仕事をする上で欠かせないプログラミングの知識が中心となっています。このように、研修というのは仕事で必要な知識などを身につける場でもあります。しかし同時に、これから仕事をする上で必要となるスキルを磨く修行の期間でもあります。

 

研修は大きく2種類に分かれる

 

研修といっても、企業や業種によって様々なものがあります。また、同じ業種でも企業の目的によっては、独自の研修を行っている企業もあります。基本的に研修は2種類に分かれています。一つは役職ごとの研修、そしてもう一つは目的別の研修です。

 

役職ごとの研修は、その役職の仕事をする上で必要となるスキルを身につけるための研修です。立場が異なれば必要となるスキルは異なってきます。そして目的別の研修というのは、その名の通り仕事をする上で欠かせない知識やスキルを身につける研修です。これは役職に関係なく、その分野の仕事をする人は役職などに関係なく必ず受ける研修となっています。

 

若手社員向けの研修

 

研修は多くの企業で行われています。もちろん研修の中身は仕事内容によって様々ありますが、若手社員や新入社員に一番教えたいことはどの企業も一緒です。ここではそんな入社して間もない若手社員向けの研修をいくつか紹介します。

 

マナー研修

 

 

仕事といっても、その種類は様々です。デスクワークを中心とした仕事もあれば、工場での仕事がメインとなる仕事もあります。しかし、たとえ仕事の内容や種類が異なるとはいえ、社会人としてのマナーは共通しています。マナー研修というのは、社会人として知っておくべきマナーを学ぶ研修です。ほとんどの会社では新入社員向けに行われている研修です。

 

会社によってはマナー講師を招いたり、自社の社員が教えているところもありますが、基本的にはマナー講習会という形で会社が費用を負担して参加させていることが多いです。名刺交換の仕方挨拶の仕方、そしてお辞儀の角度などが主な内容となっています。

 

キャリア研修

 

 

研修というのは新入社員のためのものではありません。入社して1年以上経った若手の社員も受けます。とはいえ、先程紹介したマナー研修ではありません。若手の社員が受ける研修として、キャリア研修というものがあります。

 

入社してからある程度経過すると、仕事内容や作業の流れが身に付いてきます。しかし同時に、自分はなぜこの仕事をしているのだろう、何のための今ここで働いているのだろう、という思いが強くなります。キャリア研修というのは、そのような思いに対して自分自身を見つめ直したり、今後の人生においてどのような技術を身につけるべきなのかを考える研修です。キャリアデザインも、実はこのキャリア研修の一つなのです。

 

研修を受けるのは若手だけではない

 

研修は若手社員を対象に行われているもの、そう考えていませんか。実はそうでもありません。最近では実績や経験が備わっている中堅社員に対しても研修が行われています。では中堅社員が受ける研修はどのようなものか、ここではその一部を紹介します。

 

OJTトレーナー研修

 

 

新入社員に対して行われる研修の中には、より実践的な内容を教える研修もあります。そしてその実践的な内容を教えるための教え方もまた、いくつかの方法があります。その中でも今最も主流となっているのが、OJTという実際の仕事環境で実践的なことを学ぶ研修方法です。そしてそのOJTをするにあたり、中堅社員を対象に行われるのがOJTトレーナー研修というものです。

 

簡単に言うと、トレーナーをする上で知っておきたい知識を学習する研修です。実践的なことを教えるとはいえ、わかりやすく教えなければ意味がありません。そこでどういう教え方をしたらわかりやすいか、そしてOJTトレーナーとしてどのように振る舞えば良いのか、ということをこの研修で学びます。

 

フォロワーシップ研修

 

中堅社員となると新入社員に仕事を教えることも増えてきますが、場合によってはリーダーや上司をサポートする役割も増えてきます。そのサポートの仕方などを学ぶ研修が、フォロワーシップ研修というものです。

 

上司の指示で作業したり、チームで開発などをする場面では当然上司やリーダーが指揮をとります。とはいえ上司やリーダーも同じ人間です。当然間違えたりすることもあります。そんなときこそ中堅社員がしっかりと修正したりなど、上司やリーダーをサポートしていく必要があるのです。

 

管理職も実は研修を受ける?

 

管理職になるには、ある程度仕事で実績を上げる必要があります。しかし管理職という使命を全うするには、今までの仕事での実績だけでは足りません。もちろん仕事でのスキルや知識も必要になりますが、その他にも必要なスキルが増えてきます。そんな管理職のための研修をここでは紹介していきます。

【あなたは知っていますか?】「職業安定法改正」について徹底解説!そもそも職業安定法って何?

日本には様々な法律が存在しており、中には就業に関する法律も多くあります。その一つである職業安定法がここ最近改正されたことをご存知でしょうか。中には職業安定法そのものを知らないという人も多いはずです。今回は職業安定法とはどういうものか、そしてどの部分が改正されたかについて解説していきます。

 

職業安定法って何?

 

職業の安定と経済の発展に貢献するための法律

 

 

日本には様々な法律があります。法律というのは憲法に記された国民が持つ権利や義務を元に作られたものが多いです。職業安定法というのは、日本国憲法に記されている働く権利に基づいた法律です。国民一人ひとりが能力に合う安定した職業に就き、同時に企業や職業安定所などでも求職者に合った職を紹介したりするための法律が書かれています。

 

刑法や民法などは聞いたことがあるものの、職業安定法という言葉はあまり知られていません。それ故に現在求職詐欺を始め、職を求めている求職者が不利な結果になるという状況が増えています。そんな職業安定法がここ最近改正されました。具体的な内容については後ほど改めて解説します。

 

他の労働に関する法律とセット

 

憲法で言われている労働の権利や労働の義務に関する法律というのは、職業安定法以外にも様々あります。その中でも中心的な法律が職業安定法です。そしてその職業安定法の他にもいくつか労働に関する法律があり、それらとセットで扱われることが多いです。

 

元々は職業安定法という法律とセットで雇用対策法という法律がありました。しかし昨年の7月に、政府の働き方改革により、雇用対策法の内容が大幅に変わりました。そして現在は働き方改革を推進するための法整備に関する法律という、少々長い名前に変わっています。

 

今回の改正の背景にあるもの

 

多様化する働き方

 

 

今回なぜ職業安定法が改正されたのか、ということについてまずは解説していきます。ここ最近は働き方という根本的な部分で大きく変わりました。従来のような正社員という働き方や派遣労働に加え、フリーランスという新しい働き方が出てきました。

 

このように時代の流れとともに様々な働き方が生まれ、私達にとっても多様な働き方をすることが可能となりました。しかしその一方で、多様化する働き方とともに求職者が損をしてしまうという事例も増えてきました。

 

求人詐欺の横行と電通の件

 

 

今回の改正のきっかけにもなった電通社員の長時間労働。この一件で政府は雇用に関する部分の抜本的改革に本腰を入れ始めました。政府が本腰を入れて働き方改革を進める一方、長時間労働をしている企業がどんどん出てきました。

 

企業による長時間労働が問題となる一方、新しい働き方であるフリーランスにも問題が出ています。フリーランスの場合は個人と企業が直接やり取りすることが多いのですが、その際に不利な条件を言い渡されたり、挙げ句の果には案件そのものが詐欺だという、いわゆる求人詐欺が増えてきました。このようにニュースでは電通の話題しか当時は取り上げませんでしたが、その裏ではさらに悪質なことが横行していたのです。

 

職業安定法のポイント

 

労働条件の明示範囲の拡大

 

 

職業安定法とはどういうものか、そして今回なぜその法律が改正されたのかという部分を知った上で、今回の職業安定法改正でどの部分が変わったのかということについて解説していきます。今回の改正で最も変わった部分は、ずばり労働条件の明示範囲です。

 

今回の法改正では、従来の給料や会社名などの基本的な情報の他に、労働時間残業及び時間外労働の有無試用期間の他にも募集者の氏名などの明記も義務化されました。ではこの改正によって、企業はどのように対応することになるのでしょうか。

 

企業は労働条件を明確にしなければいけない

 

労働条件で最低限記載しなければいけないことが増えたということは、それだけ企業はより詳しい労働条件を書かなければいけないということになります。人を雇うとはいえ、その企業で働く社員にもそれぞれの人生があります。労働の義務があるとはいえ、社員一人ひとりに家族はいます。だからこそ企業の情報や業務状況はできる限り労働条件に記載しなければいけない、ということが今回の改正の大きな目的です。

 

求職者といっても、決して全ての人が収入メインで企業を選んでいるわけではありません。中には自分の時間を確保することができる環境を求めていたり、自由なライフスタイルを送ることができる環境を重視しているという人も居ます。

 

【知っておきたい!】在留資格更新のやり方を徹底解説!必要書類から手続きの期間、費用など幅広くご紹介します。

今、日本には外国人労働者が増えています。外国人労働者は日本国内に入る場合、まずは現地でビザ(査証)を取得し、日本国内で働くための在留資格を取得して就労します。そして、長く日本で働く外国人労働者は在留資格の更新が必要です。そこで今回は、ビザと在留資格の違いを確認しながら、在留資格の更新の手続きについて幅広く紹介します。

 

ビザ(査証)と在留資格の違い

 

海外への旅行や、留学する際には「ビザ」が必要であることは皆さんがご存知の通りです。

しかし「ビザ」という呼称は、現在幅広い意味で使われており、厳密に定義される「ビザ」の意味も曖昧に捉えられているのが現状です。

海外に在留する時、あるいは外国人が日本国内に在留する時には、「ビザ」を持っているだけでは活動することができません

海外で何かしらの活動(旅行や留学、就業を含める)を行うには、「在留資格」が必要です。

ですので、基本的には「ビザ」と「在留資格」はセットで捉えられています。まずは、「ビザ」と「在留資格」の違いを確認しておきましょう。

 

ビザとは

 

 

「ビザ」は日本語で「査証」と言います。「ビザ」は、在外公館で発行されますので、外国へ入国する際には必ず「ビザ」を持っている状態となります。

「ビザ」の役割は、その国に入国しても問題がないことを証明する資格書類であり、いわゆる推薦状です。パスポートが有効であることや、各国の入国ルールに反してないことを証明します。

パスポートの期限が切れておらず、入国後に観光をしても問題のない人物であることを、入国時に証明するのが「ビザ」です。

あくまでも“入国を認めるだけの書類”ですので、入国後の活動を許可するものではありません。入国後の活動を許可するものは「在留資格」という認定証明書です。

 

在留資格とは

 

 

「在留資格」とは、「在留資格認定証明書」のことを指します。外国人が日本において活動する、あるいは日本人が外国において活動する際に必要な証書です。これは「ビザ」とは別に考えなければなりません

在留資格は入った国でおこなう活動のレベルによって取得する種類が決められており、例えば留学と労働では在留資格の種類が違います。

留学目的の在留資格だけを取得していても、その国で働くことはできません。

私たちが職場で共に働く外国人労働者は、必ず“就労をしても良い”という「在留資格」を取得しています。

外国人労働者は、「在留資格」を取得することで、日本国内において報酬を得る活動を行なうことができるのです。

しかし、この在留資格にはそれぞれ期限があり、一度取得しても一定の期間が過ぎる前に更新を行わなければなりません

更新に関しては“ビザの更新”と呼んでいますが、正確に表現すると「在留資格の更新」となります。

 

不法就労

 

 

在留資格を更新せずに報酬を得る活動を続けると「不法就労」として法律違反となり、強制的に退去させられるなどの罰則があります。

これは、本人が気をつけなければならないことですが、在留資格の期限が切れているか否かは、外国人労働者を雇用する企業にも責任がありますので、注意が必要です。

万が一不法就労者を雇用してしまった場合には「不法就労助長罪」などの罪で、「3年以下の懲役又は300万円以下の罰金」に処せられます。

 

在留資格の種類

 

ここではまず、在留資格の種類を確認しておきましょう。

外国人労働者が日本国内で就労するために必要な在留資格には大きく分けて28種類ありますので、その一部を紹介します。

 

・外交:日本国政府が接受する外国政府の外交使節団など

・公用:日本国政府の承認した外国政府や国際機関の公務に従事する者など

・教授:大学などの機関や高等専門学校においての研究や指導教育をする者

・芸術:収入を伴う音楽や美術などの活動を行う者

・宗教:外国の宗教団体により派遣された宗教家など

・報道:外国の報道機関との契約で取材などの活動を行う者

・高度専門職:高度の専門的な能力を持つ人材として法務省令で定た基準に適合する者など

・経営、管理:貿易や事業の経営を行う者など

・技術、人文知識、国際業務:機械工学などの技術者、通訳、デザイナーなど

・技能:外国料理の調理師、スポーツ指導者、航空機操縦者など

・技術実習:技能実習生

・留学:大学、短期大学、高等専門学校、中学校および小学校などの学生および生徒

 

それぞれの在留資格では、活動の範囲が制限されています。例えば「技術」の在留資格を持つ外国人労働者が、「技能」の在留資格が必要な飲食店での就労は認められないのです。

日本国内でIT企業に就労する外国人労働者については「技術」の資格を取得している場合がほとんどです。

「技術」の在留資格では、コンピューター技師や自動車設計技師などが許可されているからです。

 

就労活動に制限のない在留資格もある

 

 

細かく分類されている在留資格ですが、就労活動に制限が設けられていない以下4つの在留資格があります

 

・永住者

・日本人の配偶者等

・永住者の配偶者等

・定住者

 

例えば「技術」に関する在留資格が必要な職種でも、「技能」の在留資格が必要な職種でも、制限なく就労することができます。

 

 

【転職・失敗しない】プログラマーが転職を失敗しないための4つの方法を徹底解説!

転職は人生の中でも大きな決断の一つと考える方も多くいらっしゃると思います。一つの会社で最後まで勤め上げることが当たり前ではなくなってきています。今回は、プログラマーに焦点を当て、失敗しない転職のための方法を解説していきます。IT業界は転職が多い業界という方もいらっしゃいます。プログラマーの方は参考にしてください。

 

その一 自分を知る

 

 

プログラマに限らずに、自分のことを知るということは、転職活動においては重要な作業になります。

この作業を『する』と『しない』とでは、とても大きな差が出ます。

では、自分のどういったことを知っていればいいのかから、解説していきます。

 

プログラマーとしてのスキルを整理

 

 

まずは、プログラマーとしてのスキルから整理していきましょう。

IT系の企業は、現在人手不足に陥っているというデータがあります。

(参考:http://www.meti.go.jp/press/2016/06/20160610002/20160610002.html)

 

各企業は、様々な手段で人材を確保しようとしています。

ただ、その方法は、新卒採用で可能性がある人材を確保し、時間をかけて育成していくという、とても時間のかかる方法をとっていたりする企業もあります。

 

しかし、この方法では、数年後を見据えた人材確保の方法であり、直近の人手不足を解消できるようなものではありません。

既にプログラマーとして、ある程度の経験を有しているのであれば、遠くない未来の戦力として計算をできるため、中途採用を検討している企業としては、大変喜ばしいものです。

 

そのためにも、自分が習得している言語や、どのようなポジションで、どのように働いてきたのか、どのようなプロジェクトに関わっていたのか、などを明確にしておく必要があります。

 

これらを明確にすることで、自身がどのような人材であるかを応募企業にはっきりと伝えることができ、転職がスムーズにいきます。

それだけ、自身のスキルを整理することは大事です。

 

+αについて整理

 

 

プログラマーとしてのスキルをどれだけ持っていても、それだけでは十分な武器にはなりません。

プログラマーとしてのスキル以外の武器をアピールすることで、ほかの候補者と差をつけることも重要になります。

 

一例ではありますが、コミュニケーション力は非常に重要になります。+αとしては十分なアピール内容になると思います。

プログラマーは、チームで動く仕事になります。そのため、周囲との円滑なコミュニケーションが重要になります。

 

プログラミングのスキルがいかに高くとも、実務の中で独りよがりになってしまっては意味がありません。

IT企業の採用担当者は、そういったところを見ている人もいます。

「将来的にSE(システムエンジニア)として活躍できるのだろうか」、「周囲と協力して仕事を進めていくことができるのだろうか」など、気にしている企業は多くあります。

そういった意味でも、プログラミングスキル以外の+αが重要になります。

 

その二 なぜ転職したいか

 

 

転職で解決したいことがあるはず

あなたはなぜ転職したいのですか?

きっと、転職することでしか解決できないことがあるはずです。

 

人間関係?

やりたい仕事をできる環境を求めて?

それとも給与?

 

どんなことでもいいと思います。でも必ず、「転職したい」と思ったからには理由があるはずです。

それを書き出してみましょう。