有給が取れないのはなぜ? 有給を与えない会社の特徴とその対処法を徹底解説!

有給、取れてますか?企業は、一定の条件を満たした労働者には、有給を与える義務があります。これは法律で決まっていることなので、例外はありません。有給は付与されているものの、取得できずにどんどん貯まっている、または有給が消滅してしまっている人はいないでしょうか?有給がとれない会社の特徴と、その対処法を紹介していきます。

 

有給とは、労働者がゆとりある生活を送るための権利

 

  

労働者の心身を癒やすための「有給」

 

有給は年次有給休暇といい、心身の疲れを癒やし、ゆとりのある生活をするために労働者に与えられる休暇のことです。

企業は、一定の条件を満たした労働者には、有給を与える義務があります。

これは法律で決まっていることなので、例外はありません。

有給が付与される条件は

 

・雇入れの日から6カ月経過していること

・算定期間の8割以上出勤していること

 

の2つです。

通常、勤続年数が経過するごとに、所定の日数の有給が付与されます。

付与される日数は、正社員とパートとでは異なります。

また、有給は制限があり、2年間で失効してしまいますので、

その間で取得できなかった有給はなくなってしまいます。

 

 

有給が取れないのは気持ちの問題?

 

 

有給は「罪悪感」がある?

 

「日本人は休み下手」ということを聞いたことはありませんか?

実は、日本の有給取得率は他の先進国に比べ、非常に低くワーストクラスとも言われています。

日本の有給取得率が低い理由として、「罪悪感」が関係しているようです。

つまり、会社を休むことによって周囲に迷惑をかけてしまうことが忍びない

もしくは嫌に思われたくないという心理が働いているのです。

 

しかし、1人が休んだことで業務に影響が出る環境というのはいかがなものでしょうか?

罪悪感が生まれてしまうのには、働いている環境にも問題があると言えます。

有給は労働者の権利として法律で定められていますので、

本来は自由に取得することができるものなのです。 

 

なぜ有給がとれないのか?

 

 

有給が取れない理由はさまざまだと思いますが、ここでは主な原因を挙げてみましょう。

 

 1.業務が属人化している

 

 

その人しか業務のことがわからないので、休まれると仕事が止まってしまう……

業務が属人化していると起こってしまう状況です。

そんな状況の中で有給を取りたいと思っても、躊躇してしまうのではないでしょうか。

業務が人に偏ってしまうことは、会社の運用としてあまりいい状況とは言えませんが、多くの企業で起こっているようです。

この状況では、有給を取りたいと思ってもなかなか休むことができません。

 

2.会社の風習

 

 

職場で有給を取る習慣がない、誰も有給を取っていないという状況

この状況下では、「自分だけ有給をとるのは気が引ける……」という思考になっても仕方ないでしょう。

特に、勤続年数が長い人、直属の上司など、自分よりも立場が上の人が有給をとっていないと、新人や後輩が率先して有給を取ることは、なんとなく憚れますよね。

禁止されているわけではないけれど、なんとなく有給が取りづらい……。

会社の風習が有給の取りづらさにも関係していると言えるでしょう。

 

SEの転職に資格は有利?そもそもどんな資格がある?資格を取るメリットを徹底考察しました!

近年、企業の人員不足が深刻になってきています。
その中でも成長著しいIT業界ではSEの人員が不足しており、経験者採用だけでは間に合わないので未経験者でも採用してから育てるという企業が増えてきています。
需要が急増するSEの転職で資格は有利に働くのか、そもそもどんな資格があるのか基本的なことから紹介していきます。

 

SEに転職しよう

 

 

SEという言葉を最近求人サイトはもちろん色んなところで目にする機会が増えてきました。

ここ数年でIT業界が飛躍的に成長したので、それに伴ってIT業界に必要不可欠なSEの募集というのが増えてきており、社会的認知度も上がってきているのです。

しかし、実際SEとは何でどういう仕事を知っていますか?

具体的にどんな事をしているのか転職にはなかなか踏み切れないと思うので、まずはSEについて簡単に説明していきます。

 

SEがする事とは?

 

SEとはシステムエンジニアの略称で、一言でいうとシステム開発をするお仕事です。

開発するのは社内管理・顧客管理・業務効率化・売上向上のためのシステムなど多岐にわたります。

また、実際にするお仕事は勤める会社によって異なるのでこの仕事をするとは断言しにくいのですが、基本的なお仕事の流れとしては「顧客から要求を聞き出し、それをもとに実現できる範囲で提案をする」「どういう機能を持たせるかを考える基本設計」「どう実現するのかを考える詳細設計」「システムがしっかり稼働するかのテスト」という上流工程と呼ばれるお仕事をします。

「顧客から要求を聞き出し、それをもとに実現できる範囲で提案をする」の部分に関しては会社によっては営業担当がほとんどやってくれる場合もあります。

 

 

SEに役立つ資格とは?

 

 

SEとはどんな事をするお仕事か分かったところで次はSEに役立つ資格について紹介していきます。

 

国家資格とベンダー資格

 

 

SEの仕事に役立つ資格には国家資格とベンダー資格というものがあります。

国家資格は皆さんも一度は聞いたことがあると思いますが、国もしくは国が委託した機関から取得することが可能な資格で比較的認知度が高く企業からも積極的に評価される可能性が高い資格です。

ベンダー資格というのは国ではなく一般企業が独自に定めている資格で、メジャーなものからマイナーなものまではが広くあり勤める会社によってはすぐに役立たせることができない物もあります。

 

SEで役立つ国家資格

 

 

まずはSEの実務に役立つ国家資格にはどんなものがあるのかについて紹介していきます。

 

・基本情報技術者

・応用情報技術者

・データベーススペシャリスト

・プロジェクトマネジャー試験

・システムアーキテクト試験

 

この資格は情報処理技術者試験というものに属する試験です。

情報処理技術者試験の属する試験は全部で12個ありますが、中でもこの5つはシステムを構築するための知識を学べるのでSEとして仕事をしていく上で役に立ちます。

 

上記の中でもこれからSEを始めるという人には基本情報技術者をおすすめします。

応用情報技術者・データベーススペシャリストは上記の2つよりかなり難しく初心者で基本的なことを理解していないと学ぶことすら難しいです。

プロジェクトマネジャー試験・システムアーキテクト試験に関してはさらに難しいので、SEを始めてからキャリアアップをしたいと考えた時に取得することをオススメします。

いきなり高望みをしても簡単なものではないのでいい結果を得ることはできません。

順序だてて勉強をしていきましょう。

 

ですので、ここでは初心者向けの情報処理技術者試験である基本情報技術者についてだけ簡単に説明しておきます。

そもそも、情報処理技術者試験は、IT業界に関するすべての職種の情報・知識を学ぶことができる試験で、12区分の試験内容に分かれています。

有名なところでいうとITパスポートと呼ばれる試験があります。こちらはITを学ぶという点においては有用な資格ですが、あまり実務に役立つとは言えません。

 

基本情報技術者はシステムエンジニアの多くの人が取得する資格で、IT系エンジニアの登竜門とも言われています。知識だけではなく現場で活きる能力も養えるのでおすすめです。

 

未経験でもシステムエンジニアになれる!エンジニアになるためにやるべきこととは?

システムエンジニアという職種を聞いたことはありますか?エンジニアと聞くと難しそうに聞こえますが、実は近年は未経験の方でもシステムエンジニアを目指せるような環境ができてきています。では実際エンジニアになるためにはどんな事をすればいいのかを紹介していきます。システムエンジニアになりたいという方は是非最後まで読んで下さいね。

 

システムエンジニアについて知ろう

 

 

システムエンジニアという言葉を多くの人が聞いたことがあると思います。

名前だけ聞いているとかっこよさそうにも聞こえるのでやってみたいと思う方も多いのではないでしょうか?

しかし、実際にシステムエンジニアがどんな仕事をしているかを知っていますか?

近年のIT業界の成長は著しく、生活と切っても切り離せない関係になってきました。

システムエンジニアとして働いてくれている人たちが、私たちが普段使っているIT製品のシステムを作ってくれています。

つまりIT業界を支えているのがシステムエンジニアといっても過言ではないほどの存在です。

ちなみにシステムエンジニアはSEとも呼ばれており、求人募集などでは略称であるSEで表記されることも多いです。

 

システムエンジニアはどんな仕事をする?

 

 

具体的にどんな仕事をしているのかというと、取引先企業などからこういうことをしたいという要望を伺い、その要望をもとにシステムを構築することで実現するお仕事です。

実際のフローとしては「要望をヒアリング」→「どう実現するのかを設計」→「具体的にどんなシステムを組み込むのか設計」→「できたシステムの動作確認」といった感じで仕事をしています。

企業によってもシステムエンジニアのあり方も異なるので、一概には言えませんがこれが基本的なシステムエンジニアの仕事です。

では実際にシステムエンジニアになるためにはどんなフローを踏めばいいのか知っていますか?

 

システムエンジニアになるには① 学校に通う

 

 

最初に紹介するシステムエンジニアになるためにする事は「学校に通う」です。

これが一番わかりやすく、基本から学びたい方にはおすすめの方法です。

 

専門学校に入学する

 

 

学校に入って学ぶ中でも一番おすすめなのが専門学校で学ぶことです。

専門学校では自分が目指すところを専門的に学ぶことができるので、余計な時間をかけずに最短距離で知識を深めることができます。

多くの専門学校では現在も第一線で活躍しているベテランのシステムエンジニアの方などゲスト講師という形で、専門的な知識はもちろん業界の事、実際に現場で活きる能力等を経験から教えてもらうことができます。

卒業してからすぐにシステムエンジニアとして活躍できるような実践的な能力を学びたいと考えている方におすすめです。

 

大学に入学する

 

 

専門学校と比べると専門性が低い大学ですが、学校によっては高度な技術を学ぶこともできますし専門学校と比べると学歴も上になるので就職の上では有利に働きます

どの学科がシステムエンジニアに繋がるかというと、主に情報系の学科がシステムエンジニアになる学科になるのですが大学はシステムエンジニアになる事を強要するわけではないので、ただ通っていればシステムエンジニアになれるというわけではありません。

自主的に学んでいくことが非常に重要になります。

 

システムエンジニアになるには② 資格を取る

 

 

次に紹介するシステムエンジニアになる方法は資格を取るという方法です。

システムエンジニアはこの資格がないとなれないというものではないので、資格を取る必要はないのですが、パソコンを使いこなせなければシステムエンジニアになることはできません。

パソコンのスキルを上げるために資格の勉強をするのは非常にいい方法です。

資格を持っていることで就職をしようと考えた時も企業からいい印象を持ってもらえるので合格がしやすいですし、働きだしてからも手当てがもらえたり仕事を任せてもらいやすかったりとメリットがあります。

なので、資格を取得しておくことがシステムエンジニアになる近道といえます。

しかし先ほども話した通りシステムエンジニアには、弁護士になるには弁護士資格・医者になるには医師免許といったような直接的な資格があるわけではありません。

なので、システムエンジニアの実務に役立つ初心者におすすめの資格についても紹介しておきます。

 

転職時期って本当に大事?結局おすすめの時期っていつ?時期によって転職が有利にも不利にもなる背景を含め徹底解説!

労働環境を大きく変えることができる転職。現職の企業に不満がある方は考えたことがあるのではないでしょうか?そんな転職で希望通りの労働条件を獲得するためには下準備が非常に大切なのですが、転職活動をする時期によって有利にも不利にも働くことがあることを知っていますか?今回はそんな転職時期について徹底解説していきます。

 

転職時期は本当に大切なの?

 

 

結論からいうと転職時期というものは非常に大切です。

下調べをしてから転職する時期を決めるだけで、転職活動のやりやすさはもちろん転職先での勤務もスタートしやすくなります。

焦って転職活動を始めて後悔する転職にならないようにしっかり転職時期について知っておきましょう。

 

求職時期を決めている場合がある

 

 

転職活動をする上で時期が大切な理由としてあげられる理由の一つは、そもそも企業が求人をしているかどうかが時期によって変わるからです。

近年は人材難なのでどの時期に求人サイトを見ても求人であふれているように見えますが、その中でもやはり増減はありますし、条件がいい企業や人気がある企業というのは通年募集しているというよりはポイントで募集している場合も多くあるので注意が必要なのです。

特に長年続いている企業の場合は今まで行った求人結果の蓄積データがあるので、その企業によって一番いいと思える時期にポイントで求人をだすというのも多いです。

いざ転職活動を始めてみたら転職先候補があまりないなんてことにならないように、転職先の企業にある程度目星をつけている方や希望条件をしっかりと持っている人は、しっかり下調べをしておきましょう。

現職の企業がいくら劣悪な環境であっても焦った転職活動では後悔することになるかもしれませんよ。

 

現職企業の事も考えましょう

 

 

転職の時期については転職先の企業だけではなく、現職の企業の事もしっかり考える必要があります。

基本的には転職するに伴って引き継ぎ作業が必要になります。

どんな仕事をしていたかによって引き継ぎにかかる時間も異なりますが、余裕をもって引き継ぎができるように時期を見計らうことも必要です。

プロジェクトの途中で辞めるのではなくできる限り切りの良いところまで仕事をして引き継ぐというのが後任者への配慮です。

また繁忙期での転職も動きが制限される恐れがあります。

転職の面接などは平日の日中に行われることが多いので、多くの人にとって現職の業務時間とかぶるので有休などを利用しての転職活動になります。

しかし繁忙期の場合はなかなか有休をとるのは難しいですし、その分周りにも迷惑をかけることになるので思うように転職活動ができない場合があります。

また繁忙期に転職を告げると、「繁忙期をさけてほしい」と企業側からお願いされることもあります。

本当に転職を決意しているなら毅然とした態度で転職の意思を貫く必要がありますが、もめる場合も少なからずあるのでまだ迷っている段階の場合は繁忙期に告げるのは避けたほうがいいでしょう。

「立つ鳥跡を濁さず」スッキリした気持ちで新しい会社でのスタートを切るためにも現職の会社の事も考えてから転職をしましょう。

 

おすすめの転職時期は?

 

 

ここまで転職先の目星がついている方や現職の会社に迷惑がかからないタイミングで転職するのが良いと話してきました。

次は具体的にはどのタイミングで転職するのがいいのかを紹介していきます。

 

転職者が多いタイミング

 

 

転職のタイミングは人それぞれですが、一般的には3月・9月・10月・11月に求人が増えて4月・1月入社の方が多いです。

理由としては、日本の企業は3月を決算としている企業が多いので決算に伴って人事異動により欠員補充や新たな人事計画が立ち上がる時期だからです。

また、4月は新入社員が入社してきます。

人事のお仕事は人を入退社の管理をするお仕事だけだと思われがちですが、研修や育成などもしなくてはいけません。

そのため、新入社員が入ってくる4月はとても忙しく3月までに中途の募集を終わらせられるように動くため3月に求人が増えるのです。

9月・10月・11月に求人が増えるのは、夏と冬のボーナスをもらった後に転職する方に向けて求人を出すからです。

転職は新たなことを始める行為なので、区切りのいい年度替わりの4月や新年を迎える1月に新規一転して新しい会社でスタートを切る人が多いです。

 

産休の法律を徹底解説!産休の期間からその期間の給料まで。これを押さえておけばOK!

女性にとって、妊娠・出産は大きなライフイベントのひとつ。
働く女性が妊娠した際に、企業には「産休」を取得させる義務があります。
しかし、法律による取り決めと、企業が定めている就業規則とで、効力や内容はざまざまです。
ここでは、国が定めている「産休」に関する法律をもとに、産休期間や、産休中の給料について解説していきます。

 

国が定める「産休」の期間は?

 

 

産休は労働基準法で定められている法律

 

産休に関する法律は、労働基準法第65条で定められています。

条文は以下のとおりです。

 

・使用者は、6週間(多胎妊娠の場合にあっては、14週間)以内に出産する予定の女性が休業を請求した場合においては、その者を就業させてはならない。

・使用者は、産後8週間を経過しない女性を就業させてはならない。ただし、産後6週間を経過した女性が請求した場合において、その者について医師が支障がないと認めた業務に就かせることは、差し支えない。

【出典:労働基準法第65条/第1項、第2項】

 

※条文中の使用者は雇用主のことを、

多胎妊娠は双子以上の妊娠のことを指しています。

つまり、ひと口に「産休」と言っても、「産前休暇」と「産後休暇」で、

それぞれ休暇期間が定められているのです。

 

産前休暇は6週間

 

 

産前休暇は出産予定日から6週間前(42日前)から取得することができます。

公務員の場合は、8週間前(56日前)と、やや長くなります。

実際の出産日が予定日とは異なった場合でも、出産当日までが産前休暇として扱われます。

ただし、産前休暇は妊娠している本人が雇用先の企業に申請することで取得可能なものです。

申請の仕方は企業ごとに規定されているので、そこは就業規則に沿うことになります。

申請に際しては、勤め先の取り決めを確認しておく必要あります。

 

産後休暇は8週間

 

 

産後休暇は、出産日の翌日から数えて8週間(56日後)です。

産前休暇が申請制だったのに対して、産後休暇は請求の有無にかかわらず最低6週間は休む義務があります。

最低6週間としたのは、労働基準法第65条第2項において、本人の就労希望があり、さらに医師による許可が下りた場合は、就労することができるためです。

しかし、出産後の女性の身体は特にデリケートなもの。無理をせず、ゆっくりと身体を休めることを第一に考えてほしいところです。

 

産休において、企業に禁止されていること

 

 

法律で守られている権利

 

産休は、妊娠・出産後も復職して働きたい女性のための当然の権利です。

しかし、残念なことにその間に労働力を失うことを快く思わない企業があることも事実です。

そういった企業は、産休取得者を不当に扱うこともしばしば。

そのような企業の対応を許すべくもなく、働く妊婦を守るための法律も定められています。

労働基準法65条において、企業側が、妊娠・出産・産休を取得したことを理由に、労働者を解雇することを禁止しています。

また妊娠している労働者を不当に扱うことも、法律で禁止されています

もしも妊娠や出産・産休が原因と思われる職場での不当な扱いに疑問を感じたら、すぐに勤め先の人事・総務担当に相談するようにしましょう。

 

「仕事辞めたい!」と思った時の「お薬」に。背中を後押しする言葉とそれでも辞めたい時の方法をご紹介します!

仕事を辞めたくて仕方ない、そんなときに考えるのは退職や転職の二文字ですよね。
でも、もし新しい仕事が見つからなかったら……。
転職して今より待遇が下がってしまったら……。
そんな風にどんどん八方塞がりになって気分が落ち込んでしまいますよね。
そんな辛い負のループに陥っている方のために、すぐに試せるメンタルケアやセルフチェック方法を伝授します!

 

仕事を辞めたい理由を考え直してみよう

 

 

どうして仕事をやめたいと思うのか、具体的な理由は思い当たりますか?

上司の田中のパワハラがひどい、というくらいに具体的な理由はありますか?

多くの方は「なんとなく仕事が嫌だ」と考えているのではないでしょうか。

あまりに多くの理由が絡まると、人は理由をばらして考えられなくなります。

こうなると自力で解決するのは難しいので、ひとつずつ「嫌なこと」を書き出してみましょう。

 

白紙に嫌なことをすべて書き出す

 

 

働いていればストレスは湯水の如く湧き出てきます、これはどうしようもないことですし、誰かと働いている以上こうしたストレスをゼロにはできません。

人によって何にストレスを感じるのかも、許容量も異なりますから「俺にもできたからお前にもできる」というようなアドバイスも、あまりあてになりません。

なので、自分で自分のストレスを自覚して評価してみることをおすすめします。

用意するのは白い紙とペン。チラシの裏でも構いません。

そこに不安や不満、気に入らないことを全部書きだしていきます。

 

不安や不満をランキングにする

 

 

次に、書き出した不満や不安を「重要度」でランキングにしてみましょう。

一番上に重要なもの、つまり最も嫌なものを書いて、その下に二位、三位……とどんどん並べていきます。

全ての不安や不満を書き終わったら、今度はそれが実現したらどんな恐ろしいことが起こるのかを考えていきます。

 

不安や不満によってもたらされる最悪の事態は?

 

 

一番恐れているものから順番に、それによって起こりうる最悪の事態を書いていきます。

先ほど登場した上司の田中を例に考えてみましょう(全国の田中さんすみません)。

上司の田中のパワハラによって、あなたに生じる最悪の事態とは何でしょうか。

「緊張してお腹が痛くなる」

「吐き気や頭痛によって仕事どころじゃなくなる」

「うつ病になって生活もままならなくなる」

など、具体的に書いていきます。

さらに

「うつ病になって生活できなくなり、彼女に振られる」

「仕事を失い生活保護に陥る」

といったところまで深掘っても良いです。

ここだ、という根源的な恐怖まで深掘ります。

 

最悪の事態を回避するために今できることを考える

 

 

ここまで最悪の事態を考えてきましたが、次に行うのは「対策を講じる」ことです。

うつ病にならないために、もしくはうつ病になった後でも最悪の事態に陥らないために今からできる対策を考えていきます。

「田中のパワハラを人事部に報告する」という対策を考えたら、さらにそのために必要な手順を考えます。パワハラを立証する証拠が必要になりますよね。

なので

「ボイスレコーダーを持ち歩き、証拠を揃えておく」

「同僚に相談し、承認になってもらう」

などの対策が考えられます。

こうして恐怖を管理することで、いくらか不安の正体は明確になります。

どうでしょう、ぼんやり「嫌だなぁ……」と考えているよりも少しは前進した気がしませんか?

 

派遣社員から正社員になることは出来るのか?!転職する時に押さえるべきポイントを解説!

不安定な働き方の代表例として語られがちな派遣社員。
正社員になりたくてもなかなか正社員雇用が望めないことが問題視されています。
派遣から正社員になるにはどのような取り組みが必要なのでしょう。
正社員と派遣社員の待遇の違いや制度について解説していきます。
本気で正社員になりたい人はぜひご覧ください。

 

転職するときに気をつけたいポイント

 

 

派遣でも正社員でも共通して、転職時に気をつけたいポイントは三つあります。

転職する理由、時期、場所です。

それぞれ見ていきましょう。

 

なぜ転職するのか、理由を明確にする

 

 

正社員になればローンも通りやすくなりますし、クレジットカードも持ちやすくなります。

契約更新に怯えなくても良いですし、風邪で数日休んだくらいで白い目を向けられることもなくなります。

でも、代わりにプレッシャーも大きくなります。

いざという時にプレッシャーをはねのけるためには、正社員でありつづける「理由」が必要になります。

転職前に、そうした理由や計画をしっかり立てておかないと、辛いことがあったときに崩れてしまうでしょう。

 

いつ転職するのか、時期を明確にする

 

 

転職時期はかなり重要になります。

あなたの年齢や景気、業界の雰囲気によっても変わってきますが、ある程度の計画を立ててから転職に踏み切らなければ、転職後に後悔することになります。

時期を定めるというのはそうした計画を立てることにもつながりますので、まずはそのあたりをはっきりさせましょう。

結婚を考えているのであれば◯歳までに彼女と籍を入れる……という計画のために◯年以内に正社員を目指す!

という逆算思考ができますよね。

逆に時期が明確でない転職というのは、その先にあるはずの目標がぶれている可能性が高いので危険です。

時間軸も交えた具体的な計画を立ててみましょう。

 

どこへ転職するのか、場所を明確にする

 

 

仕事をする場所、というのは本当にたくさんあります。まさに無限です。

勤務地、役職、雇用形態、どれも重要ですが、本当に大切なのはあなたのライフスタイルです。

QOLが重要視されはじめてからもうかなり経ちますが、未だに東京や大阪などの大都市で就業するのが一般的である状況は変わっていません。

本当は自然の中で暮らしたい、と考えていながらも仕事がないからしぶしぶ都会へ働きに……という方もいらっしゃるでしょう。

それはあなたのライフスタイルが仕事に負けていることを意味します。本当に自分がとりたいスタイルが取れていないのです。

エンジニアなどは経験を積めば独立していける風通しの良い業界です。

それこそ田舎でリモートワークをしながら開発を手がけるSEだってたくさんいます。

つまり勤務地だけでなく立場、という意味も含めて「場所」が重要になるのです。

自分が将来どのような場所で働きたいのか。

役職や立場、勤務地も合わせて希望のライフスタイルを思い浮かべてみましょう。

ここからは特に派遣から正社員への転職を望む際に気をつけたい部分について解説していきます。

 

派遣社員からの転職を目指すためには?

 

まず、派遣社員について理解を共有しましょう。

実は派遣社員には二種類のパターンが存在します。

常用型派遣と、登録型派遣です。

 

常用型派遣の特徴

 

 

ある会社に直接雇用されている労働者が、一定期間他の企業に派遣されて業務を行う形態です。

期間が満了すればまた元の会社に戻り、次の派遣先へ向かったり、自社内で仕事をしたりします。

基本的に給与や有給などの制度面で正社員との違いはありません。

問題となっているのは登録型派遣、もう一つの方ですね。

 

こんな福利厚生もあるの!?企業が導入するユニークな福利厚生を徹底解説!

少子高齢化や転職市場の活性化に伴い、「人材不足」に頭を抱える企業は年々増えています。そのため優秀な社員をいかに自社に留めておくかは、もはや経営課題。そこで注目されているのが福利厚生です。今回は他社と差を付けるユニークな福利厚生を導入している企業を紹介します。社員流出を止めたい経営者の方は必見ですよ!

 

福利厚生のメリット

 

 

最大のメリットは「従業員のモチベーション向上」

 

福利厚生と言っても様々な導入目的がありますが、最大の目的は「従業員のモチベーション向上」と言えるでしょう。

やはり人間、快適な職場環境で働くとやる気はアップするもの。

逆に劣悪な環境だと、どんなに優秀な社員であってもそのパフォーマンスは下がってしまいます。

社内の環境、と言う点で福利厚生が果たす役割は計り知れません。

無料のコーヒースペースがあるだけで仕事中の息抜きにもなりますし、他の社員と気兼ねない会話をすることで疲れた頭をリフレッシュすることができます。

「働き方改革」がそこかしこで叫ばれていますが、その目的は「生産性を上げること」。

日本人は働きすぎにも関わらず生産性が低いことから、いかにして生産性を上げるかが日本の至上命題です。

そこで注目を浴びているのが、「息抜き」。

働き詰めでは頭の回転が遅くなることから、適度なリフレッシュを挟みつつ仕事をすることが推奨されてきています。

 

優秀な社員の流出を抑制する役割も

 

大企業と言えど安心できる環境とは言えなくなっている昨今、より安定した企業を求めて転職する人が増えています。

そこで彼らが気にするのが福利厚生の充実度。

仕事だけではなく、私生活も充実させたいと考える方が増えていることがその背景にあります。

ワークライフバランスの充実を求める社員の増加に伴い、福利厚生の充実度が社員満足度に大きく関係してきました。

そのため社員の流出を食い止めたい企業は、こぞって福利厚生の改革に乗り出しています。

 

福利厚生は採用でアピールする材料に

 

 

採用活動で福利厚生をアピールする企業が増えています。

今や学生の注目は「働きやすさ」。

ブラック企業に関するニュースが世間を騒がしていますが、快適な環境で働きたいと考える若手は多いものです。

そこで企業の新卒採用担当者はこぞって自社の福利厚生の充実度をアピールしています。

中途採用のホームページにも福利厚生の文字が並びます。

今は企業の評価サイトなどでそこで実際に働く社員の社員満足度が簡単に分かる時代。

転職者も働きやすい職場を求めています。

そこで重要になるのが福利厚生の充実度。

福利厚生の満足度がイコール社員満足度に繋がる面もあり、企業の中途採用担当者も福利厚生のアピールに必死になっています。

 

福利厚生のデメリット

 

 

導入コストがかかる

 

福利厚生の導入にはコストが発生します。

設備の拡充には投資費用が発生しますし、福利厚生担当者を専任で置いた場合には人件費も乗っかってきます。

更に社員により福利厚生への満足度に差があるため、効果を検証できないという側面も

福利厚生費が年間の予算で最後に承認されるという企業も多いのではないでしょうか?

特に一度導入した福利厚生が社員に支持されずに廃止することは、導入費用をペイできなくなることから避けたいところ。

そこで実施前には必ず従業員にヒアリングをしたりアンケートを取るようにしましょう。

従業員の生の声を聴くことで、効果的な福利厚生の導入が可能になります。

 

実は福利厚生の管理は骨が折れる業務

 

福利厚生導入のデメリットとして次に挙げられるのが、その管理がとても煩雑なこと。

従業員に制度を周知徹底し、年ごと、時には月ごとの利用者数を集計。

そして利用率が少ないものに関してはその原因分析や、時には廃止の検討をすることもあります。

福利厚生はどうしても社内業務の優先度としては低くなってしまうため、大企業であっても福利厚生担当が1人というところも珍しくありません。

そのため必然的に1人にかかる業務量が増えてしまいます。

そこで検討したいのが福利厚生のアウトソーシング。

専門の業者が社員アンケートの実施から社員への周知、また利用率の分析まで行ってくれる便利なサービスです。

他の企業がどのような福利厚生施策をしているのかというリアルタイムの情報が入る点も魅力。

福利厚生担当がそもそもいない、または少人数で回しているという場合には検討してみることをおすすめします。

 

福利厚生の種類

 

 

福利厚生は「法定福利制度」と「法定外福利厚生」に分けられます。

前者は健康保険や労働保険など法律で企業に義務付けられているもの。

後者は法的な義務はなく、企業が自由に設計できるものを指します。

一般的に福利厚生は後者の「法定外福利厚生」に該当し、「ソフト施策」と「ハード施策」に分けられます。

 

一般的な福利厚生(ソフト施策)

 

ソフトな福利厚生の例として挙げられるのが、住宅手当や家賃補助といった制度。

給与・賞与以外に別途支払われるものであり、企業によっては支給されないところもあります。

出産祝いや慶弔見舞金などの制度を導入している企業は多いですよね。

また社内サークルや部活動が盛んな企業は、その活動費が福利厚生費として支給される場合もあります。

 

一般的な福利厚生(ハード施策)

 

ハードな側面としては社宅や保養所の設置、また社員食堂などが挙げられます。

社員の余暇の充実や休息を目的に導入されることが多いですね。

しかし維持費用がかかるなど、近年ではこれらを廃止する企業も増加しています。

また最近は従業員のメンタルヘルス対策の重要性が叫ばれており、その対策として産業医や心理カウンセラーを常駐させる企業も出てきています。

 

ユニークな福利厚生導入例(Chatwork)

 

 

業務効率化と会社の成長を目的にしたサービスを次々と送り出す「Chatwork(チャットワーク)」。

導入企業数が20万社を超えた主力サービス「Chatwork」を利用している方も多いのではないでしょうか?

業務効率化を掲げている企業なだけあり、福利厚生も業務効率を上げるユニークなものが並びます。

 

ゴーグローバル制度

 

社員の知見を広げるために、海外旅行の費用を支援する制度。

1人につき14,000円まで会社が補助してくれます。

世界進出を目指している企業ゆえに、社員がグローバルな視点を持って働いてくれることは会社としても大きなメリット。

福利厚生施策ではありながら、社員に対して会社の方針をメッセージングしている点でも好例と言えます。

 

社員同士で食事をとる時に4,000円を支給

 

社員同士のコミュニケーションを活性化させることを目的に導入された制度。

社員同士のランチに4,000円が会社から支給されます。

これまで以上に不透明になる世の中を企業がサバイブしていくためには、社員同士のこれまで以上の連携が不可欠。

ランチで息抜きをしてほしいという会社の想いと、情報交換を活発化してほしいという願いが込められています。

 

チャット保健室

 

チャットで専門機関に医学相談ができるサービスです。

健康不安やメンタル不調などの際に、社員がすぐに相談できる場所があるのは嬉しいところ。

「健康経営」が叫ばれて久しいですが、社員が健康に働いてくれることは会社の健全な成長に繋がります。

 

ユニークな福利厚生導入例(ウェディングパーク)

 

 

式場探しの口コミサイトとして有名な「ウェディングパーク」を始め、ウェディングに関する様々なサービスを展開。

2018年に「働きがいのある会社」ランキングにノミネートされ、新入社員定着率が9割を超える社員満足度の非常に高い企業として知られています。

 

8活(はちかつ)

 

朝の時間を有効活用するために導入された制度。

朝早く出勤した社員には無償で朝食が振る舞わられます。

この制度を導入することで必然的に退勤時間を早めることができ、仕事終わりのプライベートな時間を充実させることができるというメリットも。

8活」というネーミングも、社員が呼びやすいフレンドリーな名前になるように工夫されています。

 

転職経験者が教える転職エージェントの使い方!転職エージェントを賢く使い倒すためのポイントを徹底解説!

初めての転職は右も左も分からないもの。そんな時は転職エージェントを利用してみましょう。無料で使えるだけでなく、面接対策や応募書類の添削をしてくれるサービスも。今回は実際に転職エージェントを利用して一部上場企業への転職を成功させた筆者が、転職エージェントを賢く使い倒すためのポイントを余すところなくお伝えします!

 

そもそも転職エージェントとは?

 

 

求人紹介や自分の市場価値といった情報を提供してくれる

 

世の中には多くの転職サイトがあります。

しかし実際に希望条件を入力しても求人がずらーっと出てくるだけで、一体どこに応募したら良いか迷ってしまいますよね。

その点転職エージェントは、自分の希望業界・業種に詳しいエージェントの方が自分の志向に合った求人を厳選して紹介してくれます。

そのため、自分で検索するよりも短時間で効率的に求人情報の収集が可能

更に自分の市場価値を教えてくれるというメリットもあります。

 

面倒な応募企業との日程調整などを代行

 

仕事をしながら転職活動を並行して行うのは結構大変。

転職エージェントを使えば、面倒臭い企業との調整作業を全て任せられます

例えば応募書類の送付や面接日程の調整、更には給与交渉まで依頼可能。

煩雑な事務手続きを殆ど全て行ってくれるため、忙しい社会人でも時間を取られることなく転職活動をすることができます。

 

基本的には全てのサービスが利用無料!

 

エージェントによりますが、全てのサービスが無料のところが圧倒的に多いです。

なぜ無料かと言うと、成果報酬型を採用しているため。

つまり転職エージェントに相談しに来た求職者が実際に企業に入社すると、その企業から成果報酬をもらう仕組みになっています。

そのため求職者がサービスの利用料を払う必要は一切ありません。

ちなみに成果報酬は初年度の年収のおよそ30%。

例えば転職エージェント経由で初年度の年収が500万円で入社した方がいた場合、企業はエージェントに150万円を支払うことになります。

 

転職エージェントの利用方法

 

まずはWEBサイトに登録する

 

 

転職エージェントを使うと決めたら、まずはエージェントサイトへ登録をしましょう。

実際にホームページに飛ぶと面談希望者専用の登録フォームがあり、そこに氏名などの情報を入力します。

 

面談日が決まったら事前書類を作成する

 

登録後すぐ~約2日以内にエージェントから直接連絡が来ます。

電話の場合が多いようですが、繋がらなかった場合はメールでも連絡をくれるところが多いです。

内容は主に面談日時の調整と面談前書類の準備について。

面談日時については、自分の都合の良い時間を3つほど送ります。

実際に私は複数のエージェントを利用しましたが、面談日については平日・土日問わず10:00~20:00スタートで、所要時間が1時間半のところが多かったですね。

また面談前の書類は主に履歴書・職務経歴書・アンケートです。

それぞれ必須ではありませんが、作っておいたほうが紹介求人の精度が高まります

特に履歴書・職務経歴書に関しては面接では必須書類のため、時間に余裕があればこのタイミングで作っておきましょう。

 

面談ではこれまでの経歴を深堀りされる

 

面談ではコンサルタントが1名付き、持参した履歴書や職務経歴書をもとにこれまでの経歴について詳しくヒアリングされます。

また年収や残業時間などの働き方の希望も訊かれるため、面談前にある程度希望条件を固めておいたほうが良いでしょう。

その後これまでの経歴や希望条件をもとに紹介求人の説明を受けます。

実際に応募してみたい企業があればその場で応募も可能。

いったん家に持ち帰って応募を検討することもできます。

この面談ですが、面接ではないため過度に緊張する必要はありません

エージェント側が求職者の許可なしに話した内容を企業に伝えることは禁止されているため、自分の希望をありのまま話しても大丈夫です。

 

実際に転職エージェントを使ってみた感想

 

企業との調整で神経をすり減らすことがない

 

 

筆者である私も、実際に転職エージェントを使って転職を成功させた1人です。

当時は仕事が忙しく終電で帰る日も多かったため、エージェントの方が面接の調整をしてくれたのは非常に助かりました。

企業との調整って想像以上に面倒臭いんですよね。

メール文面は丁寧に書かなくちゃいけないとか、仮に選考を辞退する場合もなんだか怒られそうだったりして・・・。

その点エージェントは企業との間に立ってくれるので、こちらも変なストレスを貯めることがありません

私は担当コンサルタントの方に調整を全て丸投げしていました。

 

人材紹介会社を徹底解説!派遣との違い?活用の仕方?メリット?有料?

転職を考えている人なら、一度は聞いたことがある「人材紹介会社」。しかし、実際にどんなサービスをしているか知らないという方も多いのでは?
この記事では、そもそも人材紹介会社とは何か、また、人材紹介会社を利用するメリットについて詳しく紹介していきます。転職したいな…と思っている人はぜひチェックしてくださいね。

 

人材紹介会社って何?

 

人材紹介会社(人材バンク)とは、就職先を探す求職者に合った企業を紹介する会社のこと。

一般的に、転職や就職をする際には自分で企業を探し、自分で申し込むのが基本ですよね。

人材紹介会社を利用すれば、あなたに代わって企業探しや応募をしてくれますので、効率的に就職活動、転職活動を進めたいあなたにピッタリです。

しかし、人材紹介会社と聞くと「人材派遣会社と何が違うの?」「利用するにはお金がかかるの?」など様々な疑問が出てきますよね。

ここからは人材紹介会社について、さらに詳しく解説していきます。

 

派遣との違い

 

 

「人材紹介会社は聞いたことないけど、人材派遣会社なら知っている」という方は多いのではないでしょうか。

人材派遣会社とは、特定のスキルを持つ人を雇用し、そのスキルを求めている企業に「派遣」という形でその人材を貸し出している企業です。

人材派遣会社の場合、求職者はその派遣会社に属しているので、派遣先の企業にそのまま就職することはほとんどありません

一方人材紹介会社は、いわば民間のハローワーク。人材紹介会社が求職者を雇用することはありません。

人材紹介会社の場合、雇用する代わりに求職者に合った企業を紹介してくれます。そしてもちろん、紹介してもらった企業に社員として勤め、実力次第ではその会社で何十年も働くことが出来ます。

 

利用は有料?

 

 

会社にもよりますが、人材紹介会社に登録すれば、あなたのキャリアについての面談や求人の紹介、面接、履歴書対策まで手厚いサポートを行ってくれます。

しかし、これだけのサービスがあると分かると「利用するのにお金を取られたりしないの?」と不安になってしまうかもしれませんね。

ですが、人材紹介会社の利用にお金の心配はいりません

一部サービスを有料としている会社もありますが、多くの人材紹介会社の利用は無料。

どれだけ手厚いサービスを受けても、あなたにお金が請求されることはありません。

 

無料で利用できるのはなぜ?

 

 

人材紹介会社の利用は基本的に無料です。

しかし「なんで無料でサービスが受けられるのか分からなくて不安!」という方もいるでしょう。

人材紹介会社が運営していけるのは、紹介先企業からのお金があってこそ。

人材紹介会社は、企業で働きたい利用者からお金を取るのではなく、人材を欲しがっている企業からお金を貰ってサービスを提供しているのです。

企業が人材を採用するのには、案外お金がかかるものです。

人材紹介会社を通せば、企業が求めるスキルに合った人材を紹介してくれるので、企業だけで採用活動をするより低コストで良い人材が手に入ります。

 

企業は人材紹介会社から紹介された人材を採用した時、会社にお金を支払うことになっています。

そのため、たとえあなたが企業からの内定を断っても、料金は発生しないのです。

 

人材紹介会社のメリット①履歴書や面接の対策をしてくれる

 

 

多くの人材紹介会社では、求職者のスキルや経歴に合わせて、履歴書や面接などの対策を行ってくれます。

初めて就職や転職をする、という方であっても、就職に詳しいコンサルタントがあなたの経験に合わせてアドバイスをくれるので何かと安心ですね。

人材紹介会社によっては面接の場所まで同行し、受け答えについて様々なアドバイスをしてくれることもあります。