SSP・DSP・DMPって何?デジタルマーケティングの基礎知識を分かりやすく解説します!

近年マーケティングの重要性が高まってきており、どんなサービスも適切なマーケティングができていないと最大限の効果を得ることが難しい時代になっています。今回はそんなマーケティングをする上で何かとよく聞く、SSP・DSP・DMPとはどういうものなのか、デジタルマーケティングの事について説明していきます。

 

デジタルマーケティングとは?

 

 

デジタルマーケティングとは、オムニチャンネルを通じた宣伝・PRと収集した膨大な消費者の行動データなどから、行動予測や興味を持つポイントなどを分析しより効率的で効果的な販売戦略をたて、マーケティングをする手法の事を言います。

オムニチャンネルとはインターネットが発達してできた言葉で、お店などに直接購入する方とインターネットで購入する方で分けていた戦略を見直すために、両方から取ることができるデータを分けて考えるのではなく、時にはデータを合わせて考えてどのチャンネルにも活かし、最適なサービスを届けていくという手法の事をいいます。

店舗でしか買わない、ネットでしか買わないと言った線引きがあまりなくなり、効率的な方で購入する方が増えたため必要になった考えだといえます。

 

Webマーケティングとの違い

 

 

Webを利用したマーケティングにWebマーケティングというものがあり、デジタルマーケティングと同じだと考えている人もいますが、実は少し違います。

WebマーケティングはWebに特化したマーケティング手法で、Web上でユーザーの行動を観察し、どのようにアプローチをかければ購買に繋がるかをユーザーごとに分析していくマーケティング手法です。

しかしデジタルマーケティングはWebも利用しますが、リアルのイベントや店舗販売などWebではない部分でのデータも併せて活用するマーケティング手法なのです。

つまり、Webマーケティングとはデジタルマーケティングをする際のWeb分析の部分のみと言った形になるのです。

 

デジタルマーケティングの重要性

 

 

ではそのデジタルマーケティングがなぜ重要視されているかについて解説していきます。

それはやはり先ほども言った通りWebの普及があげられます。

Webが普及したことにより今までは、店舗に行って商品の事を聞き購入するという1パターンの購買パターンだったのが、購入前にネットで商品の情報を収集する・ECサイトで購入する等、ネットの世界を利用しての購入やネットの世界だけで完結できる状況が生まれました。

そのため店頭での宣伝だけでは消費につながりにくい状態にあり、Webの世界での宣伝などの重要性が増したのです。

 

スマホの普及

 

 

Webの普及の中でもスマホが普及したことが、デジタルマーケティングの重要性を大きく高めました。

スマホが普及したことにより、誰もがどこでも様々な情報を取り入れることができるようになりました。

そのため、店舗で商品を目の前にしてスマホで価格比較や商品の口コミなどを見ながら購入を検討するというのが当たり前になっていますし、実店舗が開いていない夜中の時間でも簡単に商品が購入できます。

このようにスマホの登場によりWebが人々の生活と密接になり、実店舗での販売にも直接的に関係してくるようになりました。

つまり店舗で取れるデータだけではなく、デジタルで取るデータも活かさなければ消費者に有益な情報を送ることが難しくなってきたのです。

また、Webの存在が密接になったという事は、それだけWeb上にユーザーのデータが集まるようになったわけなので、Webでのデータを使えばより効率的に高精度な分析が可能になりました。

効率的で高精度な分析ができるデータなら使わない手はないですよね。

 

SSPとは?

 

 

ではデジタルマーケティングの重要性が分かったところで、今回の本題でもあるSSP・DSP・DMPの解説をしていきます。

まずはSSPについてですが、これはSupply Side Platform(サプライ サイド プラットフォーム)の略語でインターネット広告媒体の収益最大化を目的としたツールです。

自分のWebサイトの広告枠をいくらでどんな相手に売りたいかを設定しておけば、より収益性の高い広告が自動で配信され運用コスト削減に繋がります。

 

仕組み

 

SSPの仕組みとしては、先ほど話した通り広告枠をいくらでどんな相手に設定をしておくと、連携するDSPを通じて広告入札のリクエストを送ってくれます。

DSPについては後で改めて説明するのでここでは詳しい説明を省きますが、そのDSPの中から最高入札額かつ、自身が設定した最低入札額を上回る広告主の広告が掲載されるというシステムです。

 

活用法

 

活用法としては、広告の最大収益を効率的に得るために活用するというのが一番の方法ですが、人気がなく広告単価が低い広告枠を特定の広告主にめがけて公開することで、お互いにメリットがあれば広告枠単価のアップを図ることにも役立ちます。

 

DSPとは?

 

 

次にDSPですが、これはDemand-Side Platform(デマンド サイド プラットフォーム)の略称で、広告出稿の費用対効果を高めるためのプラットフォームです。

これは先ほど紹介したSSPと対の関係にあるもので、セットで使うことによって相乗効果を生むプラットフォームになっています。

Geekly Media ライター

SaaS、PaaS、IaaSの違いとは?いまさら聞けない基礎知識を徹底解説します!

ネットワーク技術が確立された現代、開発環境の構築やWebサービスに必要なインフラはクラウドサービスで提供されるようになりました。このようなサービスは「〜 as a Service」と呼ばれ、使い分けることで最適な環境を効率的に導入することができるのです。そこで今回は、「SaaS」「PaaS」「IaaS」の違いを確認しながら、それぞれの基礎知識を徹底解説します。

 

SaaS、PaaS、IaaSは全てクラウドサービス

 

 

SaaS」「PaaS」「IaaS」は、それぞれクラウドサービスで提供されているコンピューティング環境です。

目的を明確にすることで、3つのサービスを効率的に利用することができます。

それぞれの簡単な特徴は以下の通りです。

SaaS:提供されている目的に特化したソフトウェアを利用することができます。

PaaS:提供されるプラットフォームの上で、すぐにソフトウェア開発を行うことができます。

IaaS:提供されるOSの上に開発環境を構築し、開発を行うことができます。

 

SaaS(サース)

 

 

SaaS(サース)の概要

 

SaaSは「Software as a Service」の略称で、日本語では「サース」と読まれています。

SaaSは、主にクラウドサービスでソフトウェアを提供しており、メールやブログやITSMなど、クラウドサーバ上には目的別のソフトウェアが稼働している状態です。

ユーザーは利用したい最終的な目的(メールやブログなど)を定めた後、SaaSで提供されているサービスを選択します。

SaaSは目的のソフトウェアを効率的に、手間をかけることなく利用することができるサービスなのです。

 

SaaS(サース)にできること

 

SaaSにできることは、利用目的に合ったソフトウェアを運用することだけです。

例えば、メールサービスを提供するSaaSでは、基本的にメールのやり取りで必要な事柄以外には自由度はありません。ブログサービスでは、もちろんブログを運用する目的以外のことは基本的にできません。

しかしSaaSは、目的別に別れたソフトウェアに特化したサービスを提供することで、クラウドサービスに余計な負荷や管理の手間が削減されるのです。

また、ユーザーにとっては、ネットワークやサーバなどのインフラを気にすることなく、目的のソフトウェアを安定して運用できることが最大のメリットです。

 

SaaS(サース)にできないこと

 

SaaSにできないことは、目的に特化したソフトウェア以外の、ミドルウェアやOS、サーバ機器やネットワークのカスタマイズ全てです。

それは、ファイアウォールなどのセキュリティ面も全て含まれます

例えば、SaaSのブログサービスの場合、ユーザーが自由に利用できるのは記事の投稿や編集や削除、他人の記事へのコメントや評価くらいのものです。

ブログが重いからといって、Apacheなどのミドルウェアをチューニングすることはできません。

ただしSaaSは、目的のソフトウェアのみを提供し、その他のインフラ全てを完全にコントールすることで、安定したサービスをユーザーに提供しているのです。

 

具体的なサービス

 

 

SaaSには具体的に、以下のようなサービスがあります。

 

Gmail:Googleが提供するメールサービス

Yahoo!メール:Yahoo!が提供するメールサービス

DropBox:Dropbox, Inc.が提供するクラウドストレージサービス

Evernote:EverNote Corporationが提供するクラウドノートサービス

はてなブログ:はてなが運営するブログサービス

 

などです。

現在、サービスがクラウドサービスに移行していますが、その中でも、Webブラウザで利用できるサービスのほとんどがSaaSだと言えるでしょう。

 

PaaS(パース)

 

 

PaaS(パース)の概要

 

PaaSは「Platform as a Service」の略称であり、日本語では「パース」と読まれています。

PaaSは、ソフトウェアを開発するための環境を提供しており、基本的には、開発者はプログラミングコードを書けば、PaaS上で実行できるのです。

Geekly Media ライター

佐久森

【ITSM】ITSMって何?いまさら聞けないITSMのキホンから徹底解説!クラウドとの関連は?

サービスにおけるIT化が進んだ現代、ITサービスを円滑に行うにはインシデント管理が欠かせません。それは、資産管理をはじめ業務のあらゆるプロセス管理に必要なマネジメントでもあります。そこで活躍するのがITSMなのです。
そこで今回は、ITSMがどのようなシーンで活用されているのかを交えながら、ITSMのキホンを徹底解説しますので、ぜひ参考にしてください。

 

ITSMとは

 

ITSMって何?

 

 

ITSMとは「IT Service Management」の略称であり、ITによるサービスを効率的に、また円滑に提供するための管理を指します。

また、バックオフィスにおける資産管理や、組織全体の業務管理を、ITシステムによって効率化を図る目的としても導入されているツールです。

そして、これらは全て「インシデント管理」の基本となるのです。

 

ITSMの基本的な役割

 

 

ITSMの基本的な役割には、次のようなものがあります。

・業務全体の流れを、それに関わる人はもちろん管理者が把握しやすくなる

・状況に関わらず、どのような角度からも引き継ぐことができるようになる

・現在の資産状況などが瞬時に把握でき、そこにいたるプロセスを容易にトレースできる

・サービスに対するユーザーの要求を整理することができる

・サービスにおけるインシデント管理を主な目的とする

 

一言で表現すれば「サービス提供からその管理までを円滑に行う」ための管理方法ということになりますね。

そして、これらのバランスを保つことがインシデント管理へと繋がります

※インシデント管理については後述します。

 

ITSMの具体的な活用シーン

 

ITSMの具体的な活用シーンとしてイメージしやすいものとしては、「資産管理」「プロセス管理」「サービス管理」そして「インシデント管理」が挙げられます。

 

資産管理

 

 

ITSMの導入目的に多いものとして「資産管理」があります。

社内で保有するPCやネットワーク機器、大きなものになるとサーバ自体を所有する企業などもありますね。

その他、ソフトウェアなども含め保有する資産を管理するツールとしてエクセルで管理している企業も多いと思います。

社内インフラを経験したことがあるとイメージしやすいのですが、エクセルでの資産管理は非常に効率が悪いものです。

資産の確認作業は忘れた頃にやってきます。

エクセルファイルを共有フォルダなどで管理するやり方では、ある程度の整理しかできません。

これら資産管理にITSMツールを導入することで、アクセス権限はもちろん、必要な時に必要な場所からアクセスできたり、その資産を購入した経緯などもすぐに把握でき、購入から運用までのプロセスを管理することが可能になります。

資産管理におけるインシデント管理は、機器のトラブルを防ぐのはもちろん、突然の税務調査でもしっかりと対応できる備えとなるのです。

 

プロセス管理

 

 

プロセス管理は、業務全体の経緯を全て管理するということです。

プロセスを把握することは、インシデント管理に繋がります。

トラブルに発展する可能性があったプロセスを把握することで、根本をコントロールすることができるのです。

また、プロセスを細かに把握する、あるいは共有することは、業務において途中参加でも経緯を把握しやすく、比較的迅速に対応できるということでもあります。

 

サービス管理

 

 

プロセス管理にも関わることですが、安定したサービスを提供するには、障害が起こり得る手順を把握し、改善する必要があります

サービスが定期的にトラブルを起こすと言った声は意外と多く、そのほとんどがインシデント管理を徹底していないことに起因します。

これまで、サービス運用をなんとかこなしていると感じる場合、サービス上に騙し騙し運用している部分が存在するのです。

その時々で対処しながら稼働させることで、これまでたまたま大きなトラブルに繋がらなかったということです。

これこそまさにインシデント管理によって、根本の原因を把握し改善しておかないと、大きな問題となって表に出てくる可能性もあります。

 

インシデント管理

 

 

「インシデント管理」という言葉が出てきましたが、これがITSMの本来の目的です。

ここで言うインシデント管理とは、ITサービスにおいて使用される用語で、インシデントとはITサービスの円滑な提供が不能になる状態を指します

インシデントには必ず原因が潜んでいます。

この原因を未然に防ぐためにインシデント管理を行うのです。

ITSMによって行う「資産管理」や「プロセス管理」は、インシデントとなる原因を最小限に抑える役割を果たします。

 

ITSMとクラウドの関係

 

 

ITSMツールはクラウド型での提供が主流となりつつあります。

すぐに導入したいといった場合には、SaaSでのITSMツールを選択すると良いでしょう。

ITSMはリアルタイムでの情報共有が好ましく、それにはクラウド型が最も適していると言えます。

特に商取引に関する情報共有は、外出時にもスマートフォンなどのモバイル環境で素早く共有することができますし、その情報を元にリアルタイムでのフォローを行うこともできます。

業務についても、アプリケーション開発からカスタマーサービスと言ったオペレーション管理など、自社に合ったサービスをピンポイントで導入できることも魅力です。

社内にITSMのインフラを導入するなどの余計な手間も省くことができますし、導入後のメンテナンスなどに人員を作必要もなくなりますね。

そして、マネジメント体制のクラウド化は、企業のITインフラが加速する社会では必要不可欠なものとなります。

 

ITSMに関連する用語とガイドライン

 

ITSMをインターネット上で調べていると、ITSMSという用語が出てきます。ここでITSMとITSMSの違いを把握しておきましょう。

 

ITSMSとは

 

 

ITSMSとは(IT Service Management System)の略称で、ITSMを実行する仕組みです。

ITSMとITSMSの違いを簡素に説明すると次のようになります。

 

・ITSM:ITサービスを管理することそのものを指す用語

・ITSMS:ITSMを実行するためのシステム(仕組み)

 

ITSMSITSMを実際に行う際のソフトウェアやツールを指します。

 

ITSMS適合評価制度

 

ITSMSにはITSMS適合性評価制度」という国内規格が存在し、信頼性を評価する基準としても運用されています

ITSMS適合性評価制度については、情報マネジメントシステム認定センターの公式HPにて詳しく確認することができます。(参照元:情報マネジメントシステム認定センター)

 

ITSMのガイドラインはITIL

 

 

ITSMを調べていると「ITIL」という言葉も出てくると思います。

ITILとは(IT Infrastructure Library)の略称で、ITSMのガイドラインとして用いられる成功事例のライブラリです。

そして、ITILに沿ったITSMを導入することで、成功事例から外れた自社のプロセスを効率的に改善できるわけです。

 

ITSM導入で期待できること

 

 

ITSMを導入することで期待できることは、以下の通りです。

 

・インシデントに繋がる根本をコントロールできる

・企業全体のマネジメントを一元管理できる

・迅速な問題解決ができる

・安定したITサービスを顧客に提供することができる

・担当者のみに偏った業務になることを回避できる

・継続的で安定した情報管理が可能になる

 

この他にも、情報が一元管理されることで、途中から業務に加わるメンバーへのフォローが容易になるなどの利点がありますので、そういった目的から導入を始めてもいいかもしれませんね。

 

まとめ

 

 

ITSMは、企業の資産管理や業務のプロセス管理という基本的なマネジメント(管理)に細かく気を配ることで、サービスにおいて大きなトラブルに繋がるインシデント管理を目的としています。

しかし、ITSMを導入する場合には、全てを完璧に管理するという大枠の目的だと、導入後に持て余してしまう可能性も否定できません。

ITSMを活用し効果を出すためも、業務において何から管理していくか(例えば資産管理を完璧に、など)を明確にしておくことで、効率的に活用することができます。

Geekly Media ライター

佐久森

『HR Tech』って何? 今注目のサービスを紹介します!

今やビジネスのみならず、日々の暮らしにおいてテクノロジーは必要不可欠なものです。ITを使ったさまざまなサービスが市場を広げている中で、今注目されているのが『HR Tech』です。なぜ、今『HR Tech』が注目されているでしょうか?その背景と、実際に使用されているサービスを解説していきます。

 

『HR Tech』とは、HR×テクノロジーのこと

 

 

テクノロジー(IT)で、人事領域に革命を

 

『HR Tech』は、「Human Resources(人事)」と「Technology(技術)」を掛け合わせた言葉で、テクノロジー、主にITを活用して人事領域の業務改善を図ることを指します。

この○○×Techはさまざまな分野において言葉が生まれています。

例えば、有名なところでFinance(金融)× TechnologyのFin Tech(フィンテック)、Education(教育)×TechnologyのEdTech(エドテック)、Real Estate(不動産)×TechnologyのReTechなど、多岐に渡ります。

いずれも今まで人手に依存していた業務を、テクノロジーを導入することによって効率化し、事業を新たな展開へ広げようとすることが目的とされています。

 

なぜ『HR Tech』が注目されているのか?

 

 

慢性的な人手不足問題

 

『HR Tech』という言葉自体が日本でメディアに取り上げられるようになったのは2015~2016年頃と、比較的新しいもののように思えます。

しかし、それにあたるサービスやソリューションは、『HR Tech』が注目される以前にも存在していました。

今、『HR Tech』を始めとした○○ Techが注目されているのは、少子高齢化による労働力不足問題が背景にあります。少ないマンパワーで効率的な業務遂行を図るために、テクノロジーを積極的に活用しようという表れなのです。

 

人事業務が多様化

 

もう1つの大きな要因は、人事領域の業務が多様化してきていることでしょう。

2016年に安倍内閣が提唱した「働き方改革」により、企業は従来の働き方を見直し、改善のためのさまざまな施策を執り行うことが必要になりました。 

「働き方改革」の具体的な施策として、2018年に「働き方改革関連法案」が成立し、2019年4月から施行される法案も多数あります。長時間労働の規制、36協定の見直し、そのため、改善施策は急務となりました。

人事担当者は、勤怠管理や、業務効率化、テレワークを始めとする多様な働き方の導入、雇用条件の見直しなど、全方位的に業務を遂行しなければなりません。

大企業なら人事部門でもそれぞれ業務分担できるかもしれませんが、中小企業の人事担当者では、今までの業務より大きな負担となっていることが想定されます。

人事の業務量増加に伴い、『HR Tech』の需要が高まり、注目されているのです。

 

採用市場の「売り手市場」継続

 

採用市場は「売り手市場」が続いています。

人手不足にあえぐ企業は、いかに他に先んじて優秀な人材を獲得するか、という競争を余儀なくされています。

結果として、人事が採用活動に割かなければならない時間が増え、人事の業務負担につながってしまうのです。

こうした採用市場の現状も、テクノロジーを駆使して人事の業務効率化を図るべきという動きが活発になった要因の1つでしょう。

 

『HR Tech』を導入することで得られる効果とは?

 

 

ひと言に『HR Tech』といっても、人事の担当領域と同様、活用する技術も多岐に渡ります。

ここでは、人事業務と『HR Tech』ソリューションやサービスとを絡めて、どのような効果が期待できるのかをご紹介していきます。

  

採用活動×HR Tech

 

 

 採用において、HR Techが担う業務はおもに「求人支援」と「採用管理」の2つに分けられます。

 

AI(人工知能)が求人支援を担う

 

「求人支援」とは、企業の求人情報を求職者へ届けることをサポートすることです。紙の求人広告や、Webサイトの求人情報サービスが「求人支援」に該当します。

今までは、求人広告を出すために、企業の人事担当が原稿を用意したり、あるいは費用を払って広告作成をアウトソースしていたところを、ITによる最適化、効率化を図ります。

例えば、AI(人工知能)を使ったマッチングアプリやサービス。企業側と求職者とで希望条件を入力してもらい、データベースより双方の希望条件にあう結果を導き出すというものです。

手間が掛からないという以上に、AIが学習することでより精度の高いマッチングが可能になるという、ITならではのメリットもあります。

 

情報管理やリモート面談などで採用管理業務を軽減

 

 

「採用管理」とは、応募者の書類選考から面接、内定、採用者の人事配置までの一連のプロセスのことです。

良い人材を確保するために重要な業務ですが、人事担当が行う業務は多く、人気企業では応募者が殺到して業務が回らなくなることもあります。

これを改善する技術として、クラウドサービス(SaaS)で応募者の経歴や採用状況を一元管理できるものや、リモートで面接ができるサービスが多く展開されています

これらは個別サービスというよりは、採用管理の一連のプロセスを改善するものとして提供されていることが多いです。

採用管理にHRテックを導入することで、情報を一元管理でき、スムーズな社内共有で効率化が期待できるのはもちろん、クラウドやアプリサービスの場合、デスクトップだけではなくスマートフォンやタブレットでも閲覧・操作ができます

採用活動において場所を選ばないということは大きなメリットと言えるでしょう。

 

人事評価×HR Tech

 

 

公平で明快な評価制度が、従業員満足度を高める

 

組織を維持発展させるため、また従業員のモチベーションアップや育成促進のため人事評価は非常に重要です。

転職理由ランキング2018 *1に「会社の評価方法に不満がある」が10位にランクインするなど、従業員にとって自分の評価というものは働く意欲を左右する重要なファクターです。

自身の評価に納得がいかずに転職する人が多い企業の場合、評価基準が不透明だったり、評価する人が評価される側を本当に見てくれているのか?と疑ったり、従業員に不信感を与えているのだと想像されます。これが続くと、離職率が上がってしまう原因にもなってしまいます。

そもそも、人事評価においては、

・会社の目標が数値化されているか

・その数値は何を根拠として出されたものなのか

・目標を達成するためにしなければならないことは何か

・したがって、従業員個々に求めるものは何か

ということが、明確に示されている必要があります。

これらを示すためにはデータ解析が必須になってきますが、人の手では時間がかかる上にミスが生じる可能性があります。

HR Techを活用すれば、これらを素早く分析し、解を出すことができます。目標や評価方針を「見える化」することで、従業員の納得度も上がり、組織の目指す道もはっきりと共有することができるようになります。

 

*1 【データ出典】dodaサービスにご登録いただいている方のデータを元に集計 【データ抽出期間】2017年4月~2018年3月 【有効回答数】78,169件 出典:https://doda.jp/guide/reason/

 

業務効率化×HR Tech

 

 

定型業務の負担を減らす

 

人事・労務・経理に関する定型業務の多くは、API(Application Programming Interface)やRPA(Robotic Process Automation)で代行することが可能です。

勤怠や給与など、従来はExcelや複数のシステムで管理していたものを、HR Techにより一元管理することが可能になります。

確定申告や年末調整もHR Techの広がりとともに、紙ではなくWEB上で記入、提出できるサービスも増えています。

こうした定型業務をITに代行させるだけでも、人事や総務・労務担当者の業務負担はかなり軽減されるでしょう。

 

まとめ

 

 

『HR Tech』は注目されているものの、現場へ十分に浸透していないのが現状です。

しかし、働き方改革の推進に伴い、人事領域においての業務改善は必須で、2019年4月の法改正に対応が間に合わないとなると、コンプライアンスの観点からみても良い状況とは言えません。

企業や組織の発展のためにも、積極的に『HR Tech』を導入してはいかがでしょうか。

Geekly Media ライター

小石川 あおい