【転職】非公開求人を徹底解説!転職の可能性の幅を広げるなら非公開求人を使うべし!

転職活動をしていると、「転職するなら非公開求人が良い!」といった話を聞くこともあると思います。一方、そもそも非公開求人が何なのか、よく分からないという方は、案外多いのではないでしょうか。ですが非公開求人には、多数のメリットがありますので、転職するなら知っておいて損はありません。ここからは非公開求人の特徴とメリット、応募の仕方などを解説していきます。

 

非公開求人とは?

 

 

転職で非公開求人という言葉を聞く機会は多数ありますが、「そもそも非公開求人って何?」という疑問をお持ちの方もいるでしょう。

まずは転職における非公開求人について、知っていきましょう。

 

非公開求人とは、限られた人しか応募できない求人

 

求人、と言うと企業の公式サイトやハローワーク、転職サイトで公開されている求人のことを思い浮かべる方が多いでしょう。

しかしこれらは、非公開求人ではなく「公開求人」と呼ばれるもの。

企業HPを見れば、ハローワークに行けば、だれでも見ることが出来る求人なので「公開」扱いなのです。

一方、非公開求人は主に転職エージェントに登録しないとチェックできない求人のことを指します。

非公開求人が企業の公式HPに載ることは無いので、非公開求人をチェックしたい場合転職エージェントへの登録が必要になります。

 

企業が求人を非公開にする理由

 

 

非公開求人が、あまり知られていない求人だということは分かりましたが、なぜ企業や転職エージェントは求人を多くの人に見せないのか、気になる方も多いでしょう。

企業があえて求人を非公開にするのか、ここから解説しますのでぜひ転職に役立ててくださいね。

 

大勢の人が応募するのを防ぎたい

 

大企業や有名な企業の場合、好待遇の求人を出すと募集人員よりはるかに多い転職希望者からの応募が来てしまい、処理が大変になることがあります。

企業にとって、人を雇うためのコストはなるべく低く抑えたいもの

求人をたくさんの人に公開すれば、その分応募者が増え書類審査、面接にも時間がかかってしまいます。

企業は好条件の求人を限られた人にだけ公開し、採用コストを下げているのです。

 

求人を他社に見られたくない

 

企業が新しい社員を求める理由は様々。

単に「人員が足りてないから」という理由で求人を公開するなら問題ありませんが、例えば「新規プロジェクトに参加してくれる人を雇いたい」など、会社の今後の方針に関わる求人であれば、「他社の人に見られたくない」と考える企業も多いです。

 

特に未発表の新規プロジェクトに関する採用や、会社役員の採用については同業他社などに情報が漏れると今後の経営に悪影響が出る可能性もあります。

一方非公開求人であれば、求人内容を他社に見られず採用活動を進められるので、会社内部の重要なポストも募集しやすくなります。

 

有能な人だけ採用したい

 

求人を公開するとその企業に到底合わないような人や、求めるスキルを持っていない人まで応募してくることも少なくありません。

しかし、一度応募してきた人を「見込みが全くないから」という理由でチェックもせず、門前払いにすることは不可能です。

一度求人を公開してしまった以上、会社に合わない人であっても、一応書類を審査し、合否を伝えなければいけません。

そのため企業は、特定のスキルを持った、有能な人にだけ求人を紹介するよう転職エージェントに頼み、採用コストを減らしているのです。

 

非公開求人応募のメリット①好待遇な求人が多い

 

 

前述したように採用コストを減らすため、好待遇な求人を非公開にする企業は多数あります。

そのため転職の際は自分に合った非公開求人を探すことで、よりハイクラスな求人に出会える可能性が高まるでしょう。

年収高めや残業少なめ、などの細かい希望も非公開求人なら見つかるかもしれません。

もちろん自分がその企業に役立つ人材であることが前提となりますが、非公開求人を中心に転職活動をすればより短期間で自分の希望にあう好待遇求人が見つかる可能性は高いです。

 

大企業が非公開求人を使うケースも多い

 

応募者が殺到するのを避けるため、大企業が非公開求人を利用するケースは少なくありません。

そのため企業公式サイトに求人が出ていない場合でも諦めず、転職エージェントに相談すれば志望企業の求人を紹介してもらえる可能性があります

また、大企業への転職を狙っている人も、企業の公式HPだけでなく非公開求人をチェックすることで多数の求人を比較・検討できるでしょう。

 

幹部クラスの求人もチェックできる

Geekly Media ライター

oume

産休の法律を徹底解説!産休の期間からその期間の給料まで。これを押さえておけばOK!

女性にとって、妊娠・出産は大きなライフイベントのひとつ。
働く女性が妊娠した際に、企業には「産休」を取得させる義務があります。
しかし、法律による取り決めと、企業が定めている就業規則とで、効力や内容はざまざまです。
ここでは、国が定めている「産休」に関する法律をもとに、産休期間や、産休中の給料について解説していきます。

 

国が定める「産休」の期間は?

 

 

産休は労働基準法で定められている法律

 

産休に関する法律は、労働基準法第65条で定められています。

条文は以下のとおりです。

 

・使用者は、6週間(多胎妊娠の場合にあっては、14週間)以内に出産する予定の女性が休業を請求した場合においては、その者を就業させてはならない。

・使用者は、産後8週間を経過しない女性を就業させてはならない。ただし、産後6週間を経過した女性が請求した場合において、その者について医師が支障がないと認めた業務に就かせることは、差し支えない。

【出典:労働基準法第65条/第1項、第2項】

 

※条文中の使用者は雇用主のことを、

多胎妊娠は双子以上の妊娠のことを指しています。

つまり、ひと口に「産休」と言っても、「産前休暇」と「産後休暇」で、

それぞれ休暇期間が定められているのです。

 

産前休暇は6週間

 

 

産前休暇は出産予定日から6週間前(42日前)から取得することができます。

公務員の場合は、8週間前(56日前)と、やや長くなります。

実際の出産日が予定日とは異なった場合でも、出産当日までが産前休暇として扱われます。

ただし、産前休暇は妊娠している本人が雇用先の企業に申請することで取得可能なものです。

申請の仕方は企業ごとに規定されているので、そこは就業規則に沿うことになります。

申請に際しては、勤め先の取り決めを確認しておく必要あります。

 

産後休暇は8週間

 

 

産後休暇は、出産日の翌日から数えて8週間(56日後)です。

産前休暇が申請制だったのに対して、産後休暇は請求の有無にかかわらず最低6週間は休む義務があります。

最低6週間としたのは、労働基準法第65条第2項において、本人の就労希望があり、さらに医師による許可が下りた場合は、就労することができるためです。

しかし、出産後の女性の身体は特にデリケートなもの。無理をせず、ゆっくりと身体を休めることを第一に考えてほしいところです。

 

産休において、企業に禁止されていること

 

 

法律で守られている権利

 

産休は、妊娠・出産後も復職して働きたい女性のための当然の権利です。

しかし、残念なことにその間に労働力を失うことを快く思わない企業があることも事実です。

そういった企業は、産休取得者を不当に扱うこともしばしば。

そのような企業の対応を許すべくもなく、働く妊婦を守るための法律も定められています。

労働基準法65条において、企業側が、妊娠・出産・産休を取得したことを理由に、労働者を解雇することを禁止しています。

また妊娠している労働者を不当に扱うことも、法律で禁止されています

もしも妊娠や出産・産休が原因と思われる職場での不当な扱いに疑問を感じたら、すぐに勤め先の人事・総務担当に相談するようにしましょう。

 

産休期間中の給料は基本的になし

 

 

産休期間中は、原則として給料は出ません。

企業が福利厚生として祝い金を設定している場合もありますが、法律では、産休中の給料支給に関する取り決めはありません

企業が給料としてお金を支給することは稀です。

そもそも、給料は労働の対価として支払われるものなので、休暇期間中に給料が支給されることはないのと同じ考えです。

では、産休中の収入がゼロになるということ? と不安になる方もいらっしゃるでしょう。

ご安心ください。

産休中に給料が支払われない無給状態を補填するため、いくつかの制度が設けられています

 

健康保険の出産手当金

 

 

1.出産手当金の対象

 

健康保険に加入している労働者本人に支給されるのが、出産手当金です。

正社員・契約社員・パート・アルバイトなどの雇用形態を問わず、被保険者であるすべての労働者が支給対象となります。

そして、妊娠4カ月(85日)以降の出産であることです。

これには、4カ月を過ぎてからの早産、死産、流産、人工中絶となった場合も含まれます。

また、出産のために休業していることも、支給条件に含まれます。

上記の条件を満たしている場合に、出産手当金を受け取ることができます。

支給対象外となるケースも紹介しておきましょう。

国民健康保険に加入している人は、出産手当金の支給対象外となります。

つまり、健康保険に加入していないとこの手当金は受け取れないということです。

 

2.出産手当金の支給額

 

出産手当金は、以下のように算出されます。

支給開始日以前12カ月間の各標準報酬月額を平均した額÷30×2/3

目安としては、月収の3分の2程度と想定しておきましょう。

 

3.出産手当金の適用期間

 

出産手当金は、産前休暇期間(6週間)、産後休暇期間(8週間)までの、14週間(98日間)が適用期間となっています。

もし、出産が出産予定日より遅れてしまった場合でも、遅れた日数分も追加で支払われます

 

4.出産手当金の手続き

 

出産手当金は、申請をすることで受給できるようになります

申請は本人でも出来ますが、勤め先の企業が代行して行うことも出来ます。

雇用条件によって休暇のとり方が変わってくることも想定されますので、まずは会社の人事や総務担当者に相談することをおすすめします。

もし個人で申請する場合には、社会保険事務所が発行している申請書に、必要項目を記入のうえ提出する必要があります。

なお、出産手当金には申請期限があり、産休開始の翌日から2年以内となっているので注意が必要です。

 

妊娠・出産費用に出産育児一時金

 

 

出産手当金は、産休期間の生活費に補填されることを目的としたものですが、妊娠・出産時の医療費、入院費を補助するための保険制度もあります。

それが出産育児一時金です。

 

1.出産育児一時金の対象

 

出産育児一時金は、妊娠している本人が働いていて、かつ健康保険や国民健康保険に加入している場合に受け取ることができます。

 

2.出産育児一時金で受け取れるのは42万円

 

妊娠4カ月以上で出産した場合、子ども1人につき42万円を受け取ることができます。

1人につきということは、双子の場合はその2倍の84万円となります。

申請の際には出産した子どもの人数分の申請用紙が必要になることもあるので、注意が必要です。

 

3.出産育児一時金の手続き

 

基本的には、妊娠している本人の勤め先の健康保険に申請することになります。

もし、妊娠している人が夫の健康保険の扶養となっている場合、夫の勤め先に確認しておいたほうがよいでしょう。

 

産休中は社会保険料が免除される

 

 

産休中に給料が支払われないとなると、毎月の保険料を給料から差し引きされていた場合、

保険料の支払いはどうなるのでしょう?

実は、社会保険料(健康保険、厚生年金)は申請することにより免除される制度があるのです。

無給のママにとっては助かる制度ですね。

この制度は給料が有給でも無給でも適用されるものです。

つまり、産休中に給料や賞与が支給されていても、社会保険料の免除対象となります。

この制度の申請は産休期間中に限ります。

また、申請は勤務先から年金事務所へ行うものです。

業務に慣れている人事・総務担当者であれば当然のように対応してくれると思いますが、

漏れのないように、ご自身でも制度内容を把握しておくとよいでしょう。

 

法律を理解して、産休の不安を払拭する

 

 

妊娠・出産は女性にとって身体はもちろんのこと、医療費や入院費、産休中の生活費など出費の面でも負担が大きいものです。

そんな負担を少しでも軽くするため、働く女性を支援するための法律が定められているのです。

今は、男女別け隔てなく職場で活躍する時代。

そういった時代背景を反映して、労働基準法をはじめ、労働に関する法律も時代にあわせて改定されています

法律を理解することは生きることにおいて武器になります。

知らないままで権利を放棄することは、非常にもったいないことです。

産休については、女性の社会進出に伴い、今後も改定されることが予想されます。

せっかく持っている権利を放棄しないよう、日頃もしっかりとアンテナを張っておきましょう。

Geekly Media ライター

小石川 あおい

転職経験者が教える転職エージェントの使い方!転職エージェントを賢く使い倒すためのポイントを徹底解説!

初めての転職は右も左も分からないもの。そんな時は転職エージェントを利用してみましょう。無料で使えるだけでなく、面接対策や応募書類の添削をしてくれるサービスも。今回は実際に転職エージェントを利用して一部上場企業への転職を成功させた筆者が、転職エージェントを賢く使い倒すためのポイントを余すところなくお伝えします!

 

そもそも転職エージェントとは?

 

 

求人紹介や自分の市場価値といった情報を提供してくれる

 

世の中には多くの転職サイトがあります。

しかし実際に希望条件を入力しても求人がずらーっと出てくるだけで、一体どこに応募したら良いか迷ってしまいますよね。

その点転職エージェントは、自分の希望業界・業種に詳しいエージェントの方が自分の志向に合った求人を厳選して紹介してくれます。

そのため、自分で検索するよりも短時間で効率的に求人情報の収集が可能

更に自分の市場価値を教えてくれるというメリットもあります。

 

面倒な応募企業との日程調整などを代行

 

仕事をしながら転職活動を並行して行うのは結構大変。

転職エージェントを使えば、面倒臭い企業との調整作業を全て任せられます

例えば応募書類の送付や面接日程の調整、更には給与交渉まで依頼可能。

煩雑な事務手続きを殆ど全て行ってくれるため、忙しい社会人でも時間を取られることなく転職活動をすることができます。

 

基本的には全てのサービスが利用無料!

 

エージェントによりますが、全てのサービスが無料のところが圧倒的に多いです。

なぜ無料かと言うと、成果報酬型を採用しているため。

つまり転職エージェントに相談しに来た求職者が実際に企業に入社すると、その企業から成果報酬をもらう仕組みになっています。

そのため求職者がサービスの利用料を払う必要は一切ありません。

ちなみに成果報酬は初年度の年収のおよそ30%。

例えば転職エージェント経由で初年度の年収が500万円で入社した方がいた場合、企業はエージェントに150万円を支払うことになります。

 

転職エージェントの利用方法

 

まずはWEBサイトに登録する

 

 

転職エージェントを使うと決めたら、まずはエージェントサイトへ登録をしましょう。

実際にホームページに飛ぶと面談希望者専用の登録フォームがあり、そこに氏名などの情報を入力します。

 

面談日が決まったら事前書類を作成する

 

登録後すぐ~約2日以内にエージェントから直接連絡が来ます。

電話の場合が多いようですが、繋がらなかった場合はメールでも連絡をくれるところが多いです。

内容は主に面談日時の調整と面談前書類の準備について。

面談日時については、自分の都合の良い時間を3つほど送ります。

実際に私は複数のエージェントを利用しましたが、面談日については平日・土日問わず10:00~20:00スタートで、所要時間が1時間半のところが多かったですね。

また面談前の書類は主に履歴書・職務経歴書・アンケートです。

それぞれ必須ではありませんが、作っておいたほうが紹介求人の精度が高まります

特に履歴書・職務経歴書に関しては面接では必須書類のため、時間に余裕があればこのタイミングで作っておきましょう。

 

面談ではこれまでの経歴を深堀りされる

 

面談ではコンサルタントが1名付き、持参した履歴書や職務経歴書をもとにこれまでの経歴について詳しくヒアリングされます。

また年収や残業時間などの働き方の希望も訊かれるため、面談前にある程度希望条件を固めておいたほうが良いでしょう。

その後これまでの経歴や希望条件をもとに紹介求人の説明を受けます。

実際に応募してみたい企業があればその場で応募も可能。

いったん家に持ち帰って応募を検討することもできます。

この面談ですが、面接ではないため過度に緊張する必要はありません

エージェント側が求職者の許可なしに話した内容を企業に伝えることは禁止されているため、自分の希望をありのまま話しても大丈夫です。

 

実際に転職エージェントを使ってみた感想

 

企業との調整で神経をすり減らすことがない

 

 

筆者である私も、実際に転職エージェントを使って転職を成功させた1人です。

当時は仕事が忙しく終電で帰る日も多かったため、エージェントの方が面接の調整をしてくれたのは非常に助かりました。

企業との調整って想像以上に面倒臭いんですよね。

メール文面は丁寧に書かなくちゃいけないとか、仮に選考を辞退する場合もなんだか怒られそうだったりして・・・。

その点エージェントは企業との間に立ってくれるので、こちらも変なストレスを貯めることがありません

私は担当コンサルタントの方に調整を全て丸投げしていました。

 

職務経歴書や面接のアドバイスが的確

 

 

当時の私は初めての転職で、しかも希望は経験したことのない営業職。

始めは「自分でも受かるのだろうか・・・」と不安な毎日でした。

しかしエージェントの方から非常に具体的なアドバイスをもらい、今となってはそのアドバイスのおかげで憧れの東証一部上場企業の営業職に入社できたと確信しています!

実際には職務経歴書の添削や志望動機のチェック、更には応募企業ごとの面接アドバイスもしてくれました。

ネットにも面接情報は溢れていますが、どこか信用できないんですよね。

その点、エージェントの方は私以外にも未経験の転職をたくさん成功させています。

また面接で実際に何が質問されたかという情報も山ほど蓄積されているんですよね。

よりリアルな情報を知ることができるという点で、私はネットの情報よりエージェントの方の情報を信頼していました。

結果的に面接で想定通りの質問をされるなど、「情報の質」と言う点でエージェントの方を信用して良かったと思っています。

 

転職エージェントの賢い使い方①

 

エージェントには気兼ねなく希望をぶつける

 

 

エージェントを使用する上で一番気を付けたいのが、遠慮して質問をしないこと。

エージエントは多くの求人から求職者の希望に合った求人をピックアップするため、仮に求職者から曖昧な情報しか手に入らなかった場合、ピックアップする求人の精度も想定的に下がってしまいます。

当時の私は同年代が多い環境で成長していきたいと考え転職を考えていました。

そこで「できれば平均年齢が若い環境が良いです」と伝えたところ、求人票には書いていない組織構成を教えてくれたりもしました。

実際に入社して希望と違った環境だった場合、後悔をするのは自分自身。日々企業に出入りしているエージェントの方は、その企業の特徴を余すところなく知っています

そのため変に遠慮せず、気になる福利厚生や社内の雰囲気などは事前にエージェントの方に質問してみることをおすすめします。

転職エージェントの賢い使い方②

 

応募書類の添削や面接練習を頼む

 

 

エージェントの方は、もちろん自分だけを担当している訳ではありません。

常時30人、多い方で100人を相手にしていると言います。

そうすると1人の求職者に対し、どうしてもサービス内容が求人紹介だけという可能性は高まります。

しかし前述した通り、エージェントにはこれまでに転職した方の情報が山のように蓄積されています。

求職者からすれば、これを使わない手はありません。

またエージェント側も求職者の面接通過率を高めることができれば、自社の売上にも繋がります。

通過しやすい応募書類の書き方や面接情報などを共有することは、両者にとってメリットがあることなのです。

実際に私は書類通過が悪くなってきた際に、もう一度エージェントの方を訪ねて応募書類を一緒に再考してもらいました。

その際は応募企業を業界ごとに3つに分け、それぞれに合った職務経歴書を作成。その後通過率は飛躍的にアップしました。

やはりエージェントの方は転職のプロ。彼らが忙しいことは事実ですが、彼らを気に掛けるより求職者である自分が受かることが先決です。

ここは変に気を遣うことなくノウハウを最大限利用することを第一に考え、アクションを起こしてみましょう。

 

転職エージェントの賢い使い方③

 

エージェントは複数使用する

 

 

転職エージェントは複数使用することを強くおすすめします

なぜならば、エージェントによって保有する求人にバラツキがあるため。

エージェントによっては他のエージェントが保有していない独占求人を持っていることもあるので、時間に余裕があれば幾つかのエージェントと面談を行い、少しでも多くの求人を紹介してもらうようにしましょう。

大手エージェントは求人数が約10万件と、他社に比べると圧倒的な求人数を誇っています。

その分求人紹介数は多い傾向にあり、実際に私は20社ほど紹介がありました。

しかし一人のエージェントが担当する求職者の人数も多いため、どうしても対応の粗さは目立ちましたね。

一方、対応の良さを求めるのであれば中堅エージェントに登録すべきです。

求人紹介数は大手に比べると少ないですが、登録者数が比較的少ないためエージェントの方がかなり親身に対応してくれます。

面接練習をしてくれたところもあり、特に初めての転職で不安な方は中堅エージェントへの登録は必須です!

 

また専門型エージェントにも登録しておきましょう。

専門型とは「IT特化型」や「事務職特化型」のエージェントのこと。

大手や中堅エージェントでは取引の少ない中小企業とのコネクションが強く、独占求人を多く持っていることが特徴です。

少しでも自身の可能性を広げたい場合には、専門型エージェントへの登録もしておくことをおすすめします。

 

最後に~転職は情報戦~

 

 

私が実際に転職をしてみて思ったことは、転職は「情報戦」と言うこと。

そしてその情報はなかなかネットに転がっているものではありません。

そこで転職エージェントの出番です。

エージェントが保有する転職ノウハウは、他社に奪われないようにするために一切門外不出。

しかしその情報を求職者は無料で使い放題です。

転職は他の多くの求職者との「席」の奪い合い。

もちろんこれまでの経歴やスキルを変えることはできないため、差を付けられるのはいかに事前に対策したかです。

そこでエージェントを活用して、積極的に応募書類の添削や面接対策をお願いしてみましょう。

転職エージェントを使い倒すことで、転職の成功確率は確実にアップすることを私は身をもって体感しました。

まぁ私の場合は少々面倒なタイプだったかもしれませんが・・・。

しかしエージェント側も求職者が内定することで売上に繋がるため、情報は惜しげもなく提供してくれます。

貪欲に情報をゲットすることが転職活動の秘訣です!

遠慮することなく、気になることはどんどんエージェントにぶつけてみしょう。

今回は転職エージェントを賢く使い倒すポイントを詳しく解説してきました。

この記事を参考にして、転職活動が成功することをお祈りしています。

Geekly Media ライター

heytaku7

人材紹介会社を徹底解説!派遣との違い?活用の仕方?メリット?有料?

転職を考えている人なら、一度は聞いたことがある「人材紹介会社」。しかし、実際にどんなサービスをしているか知らないという方も多いのでは?
この記事では、そもそも人材紹介会社とは何か、また、人材紹介会社を利用するメリットについて詳しく紹介していきます。転職したいな…と思っている人はぜひチェックしてくださいね。

 

人材紹介会社って何?

 

人材紹介会社(人材バンク)とは、就職先を探す求職者に合った企業を紹介する会社のこと。

 

一般的に、転職や就職をする際には自分で企業を探し、自分で申し込むのが基本ですよね。

人材紹介会社を利用すれば、あなたに代わって企業探しや応募をしてくれますので、効率的に就職活動、転職活動を進めたいあなたにピッタリです。

 

しかし、人材紹介会社と聞くと「人材派遣会社と何が違うの?」「利用するにはお金がかかるの?」など様々な疑問が出てきますよね。

 

ここからは人材紹介会社について、さらに詳しく解説していきます。

 

派遣との違い

 

 

「人材紹介会社は聞いたことないけど、人材派遣会社なら知っている」という方は多いのではないでしょうか。

人材派遣会社とは、特定のスキルを持つ人を雇用し、そのスキルを求めている企業に「派遣」という形でその人材を貸し出している企業です。

人材派遣会社の場合、求職者はその派遣会社に属しているので、派遣先の企業にそのまま就職することはほとんどありません

 

一方人材紹介会社は、いわば民間のハローワーク。人材紹介会社が求職者を雇用することはありません。

人材紹介会社の場合、雇用する代わりに求職者に合った企業を紹介してくれます。そしてもちろん、紹介してもらった企業に社員として勤め、実力次第ではその会社で何十年も働くことが出来ます。

 

利用は有料?

 

 

会社にもよりますが、人材紹介会社に登録すれば、あなたのキャリアについての面談や求人の紹介、面接、履歴書対策まで手厚いサポートを行ってくれます。

しかし、これだけのサービスがあると分かると「利用するのにお金を取られたりしないの?」と不安になってしまうかもしれませんね。

 

ですが、人材紹介会社の利用にお金の心配はいりません

一部サービスを有料としている会社もありますが、多くの人材紹介会社の利用は無料。

どれだけ手厚いサービスを受けても、あなたにお金が請求されることはありません。

 

無料で利用できるのはなぜ?

 

 

人材紹介会社の利用は基本的に無料です。

しかし「なんで無料でサービスが受けられるのか分からなくて不安!」という方もいるでしょう。

 

人材紹介会社が運営していけるのは、紹介先企業からのお金があってこそ。

人材紹介会社は、企業で働きたい利用者からお金を取るのではなく、人材を欲しがっている企業からお金を貰ってサービスを提供しているのです。

 

企業が人材を採用するのには、案外お金がかかるものです。

人材紹介会社を通せば、企業が求めるスキルに合った人材を紹介してくれるので、企業だけで採用活動をするより低コストで良い人材が手に入ります。

 

企業は人材紹介会社から紹介された人材を採用した時、会社にお金を支払うことになっています。

そのため、たとえあなたが企業からの内定を断っても、料金は発生しないのです。

 

人材紹介会社のメリット①履歴書や面接の対策をしてくれる

 

 

多くの人材紹介会社では、求職者のスキルや経歴に合わせて、履歴書や面接などの対策を行ってくれます。

初めて就職や転職をする、という方であっても、就職に詳しいコンサルタントがあなたの経験に合わせてアドバイスをくれるので何かと安心ですね。

人材紹介会社によっては面接の場所まで同行し、受け答えについて様々なアドバイスをしてくれることもあります。

 

転職先に合わせた対策もできる

 

履歴書や面接などの対策は、人材派遣会社ごとに少しずつ異なります。

しかし、会社によっては転職先企業の求める人材像や会社の社風に合わせた対策を行ってくれることもあります。

「どうしても行きたい会社がある!」という場合、コンサルタントと相談しつつ対策をしっかりすれば、通過率は自分だけで就職活動をした場合よりも上がるでしょう。

また、過去その企業に転職した人の話を聞くことが出来れば、面接で聞かれる質問の内容や、相手先企業に好評だった逆質問など、選考についての詳しい情報が手に入ることもあります。

 

面倒な手続きもお任せ

 

人材紹介会社なら、企業への応募や面接日程の調整、履歴書のフォーマット作成など面倒な手続きをお任せできます。

現在フルタイムで忙しく働いているという方も、人材紹介会社のサポートを受ければ効率的に転職活動を行えますね。

また、条件よっては人材紹介会社の助けを借り、最短一週間ほどで転職することも可能です。

 

人材紹介会社のメリット②自分に合った企業に出会える

 

 

人材紹介会社に属するコンサルタント(アドバイザーと言われることもあります)は、あなたの希望やスキル、経歴に合った企業を紹介してくれます。

そのため、あなたが調べただけでは出会えなかったような企業とも、出会うことができるのです。

また、人材紹介会社によっては就職・転職先企業の選び方についてアドバイスをしてくれることもありますので、就職後のミスマッチが起こりにくくなります。

 

特別な「非公開求人」にも注目

 

多くの人材紹介会社は、一般に公開されていない「非公開求人」を持っています。

非公開求人は、企業が「特定のスキルを持った人だけに見て欲しい」「応募が殺到するのを防ぐため、有望な人にだけ見せたい」と考えている求人。

 

一般に、非公開求人は通常の求人より好待遇なものが多いと言われています。

転職を機に年収アップを狙っている人は、人材紹介会社で非公開求人をチェックするのがおすすめです。

 

人材紹介会社のメリット③年収や待遇について交渉してもらえる

 

 

就職先の年収やボーナスの額、待遇など、本当に聞きたいことこそ、事前に聞きにくいものですよね。

しかし人材紹介会社を利用すれば、コンサルタントがあなたに代わって細かい待遇などを相手企業に聞いてくれます。

 

さらに、年収や待遇について、相手企業と交渉してくれるコンサルタントも少なくありません。

交渉により年収がアップした事例もありますので、「自分で企業と交渉するのは不安…」という方には人材紹介会社がおすすめです。

 

人材紹介会社を上手く活用するには

 

 

たくさんのメリットがある人材紹介会社ですが、活用の仕方によっては上手くその恩恵を受けられないかもしれません。

ここからは人材紹介会社を利用するときに気を付けて欲しいことについて2点、解説していきます。

 

自分の希望をはっきり伝える

 

人材紹介会社のコンサルタントは、あなたとの話し合いの中で希望に合った企業を紹介してくれます。

 

そのため、どんな会社に勤めてどんな働き方がしたいか、あなたが伝えなければコンサルタントも企業を選びにくくなってしまいます。

もし自分のやりたいことがあるなら、最初にコンサルタントと話した時点できちんと伝えておきましょう。

「残業○○時間以内の会社が良い」「職種は○○が良い」といった具体的な希望を出すことが、満足のいく就職・転職への近道です。

 

複数の紹介会社に登録する

 

「コンサルタントとのやり取りが面倒…」「いくつものサイトに情報を入力するのが大変」と一や理由から、一つの人材紹介会社にしか登録しない人は多いでしょう。

 

しかしコンサルタントとの相性や、紹介される求人の数を考えると人材紹介会社は複数登録がおすすめです。

複数の会社に登録しておけば、コンサルタントとの話し合いが上手く行かない場合も別のコンサルタントからアドバイスを貰えますし、さらにたくさんの求人を紹介してもらうこともできます。

 

就職・転職活動を本気でやっていきたいなら、気になる会社にいくつか登録しておくとよいでしょう。

 

まとめ

 

 

人材紹介会社を利用すれば、就職・転職の成功率がアップします。

キャリアに詳しいコンサルタントに直接相談もできますので、「まだ就職するか迷っている」という方にとっても、人材紹介会社は今後のキャリアについて考える大きなきっかけになるはずです。

また、就職・転職を決めた人の中で「希望条件に合った企業に行きたい」「履歴書や面接が不安…」という方も、ぜひ自分に合った人材紹介会社を探してみてくださいね。

 

Geekly Media ライター

oume