【転職】気になる研修の種類を徹底解説!気になるあの企業にはどの研修がありますか?!

会社によっては、入社して間もない社員に対して研修を行うことがあります。いずれもこれからの業務において、必要な知識などを学ぶためには必要なことです。しかし実は、同じ研修でも会社や仕事内容によって種類が変わっているのです。今回は意外にも知られていない研修の種類と、それぞれの特徴について解説していきます。

 

意外と知らない研修の基礎

 

研修という言葉の意味

 

 

研修と聞くと、多くの人は新入社員を対象に行われるという印象を持っているはずです。転職の際に未経験者歓迎と書かれている仕事の多くは、充実した研修が用意されています。しかし、研修というのは決して新入社員に対して行われるものではありません。実は入社から1年以上経過している社員に対しても行われています。

 

研修という言葉の本来の意味は、知識や技術を研ぎ修めるという意味です。実際にエンジニアの新入社員向けの研修は、仕事をする上で欠かせないプログラミングの知識が中心となっています。このように、研修というのは仕事で必要な知識などを身につける場でもあります。しかし同時に、これから仕事をする上で必要となるスキルを磨く修行の期間でもあります。

 

研修は大きく2種類に分かれる

 

研修といっても、企業や業種によって様々なものがあります。また、同じ業種でも企業の目的によっては、独自の研修を行っている企業もあります。基本的に研修は2種類に分かれています。一つは役職ごとの研修、そしてもう一つは目的別の研修です。

 

役職ごとの研修は、その役職の仕事をする上で必要となるスキルを身につけるための研修です。立場が異なれば必要となるスキルは異なってきます。そして目的別の研修というのは、その名の通り仕事をする上で欠かせない知識やスキルを身につける研修です。これは役職に関係なく、その分野の仕事をする人は役職などに関係なく必ず受ける研修となっています。

 

若手社員向けの研修

 

研修は多くの企業で行われています。もちろん研修の中身は仕事内容によって様々ありますが、若手社員や新入社員に一番教えたいことはどの企業も一緒です。ここではそんな入社して間もない若手社員向けの研修をいくつか紹介します。

 

マナー研修

 

 

仕事といっても、その種類は様々です。デスクワークを中心とした仕事もあれば、工場での仕事がメインとなる仕事もあります。しかし、たとえ仕事の内容や種類が異なるとはいえ、社会人としてのマナーは共通しています。マナー研修というのは、社会人として知っておくべきマナーを学ぶ研修です。ほとんどの会社では新入社員向けに行われている研修です。

 

会社によってはマナー講師を招いたり、自社の社員が教えているところもありますが、基本的にはマナー講習会という形で会社が費用を負担して参加させていることが多いです。名刺交換の仕方挨拶の仕方、そしてお辞儀の角度などが主な内容となっています。

 

キャリア研修

 

 

研修というのは新入社員のためのものではありません。入社して1年以上経った若手の社員も受けます。とはいえ、先程紹介したマナー研修ではありません。若手の社員が受ける研修として、キャリア研修というものがあります。

 

入社してからある程度経過すると、仕事内容や作業の流れが身に付いてきます。しかし同時に、自分はなぜこの仕事をしているのだろう、何のための今ここで働いているのだろう、という思いが強くなります。キャリア研修というのは、そのような思いに対して自分自身を見つめ直したり、今後の人生においてどのような技術を身につけるべきなのかを考える研修です。キャリアデザインも、実はこのキャリア研修の一つなのです。

 

研修を受けるのは若手だけではない

 

研修は若手社員を対象に行われているもの、そう考えていませんか。実はそうでもありません。最近では実績や経験が備わっている中堅社員に対しても研修が行われています。では中堅社員が受ける研修はどのようなものか、ここではその一部を紹介します。

 

OJTトレーナー研修

 

 

新入社員に対して行われる研修の中には、より実践的な内容を教える研修もあります。そしてその実践的な内容を教えるための教え方もまた、いくつかの方法があります。その中でも今最も主流となっているのが、OJTという実際の仕事環境で実践的なことを学ぶ研修方法です。そしてそのOJTをするにあたり、中堅社員を対象に行われるのがOJTトレーナー研修というものです。

 

簡単に言うと、トレーナーをする上で知っておきたい知識を学習する研修です。実践的なことを教えるとはいえ、わかりやすく教えなければ意味がありません。そこでどういう教え方をしたらわかりやすいか、そしてOJTトレーナーとしてどのように振る舞えば良いのか、ということをこの研修で学びます。

 

フォロワーシップ研修

 

中堅社員となると新入社員に仕事を教えることも増えてきますが、場合によってはリーダーや上司をサポートする役割も増えてきます。そのサポートの仕方などを学ぶ研修が、フォロワーシップ研修というものです。

 

上司の指示で作業したり、チームで開発などをする場面では当然上司やリーダーが指揮をとります。とはいえ上司やリーダーも同じ人間です。当然間違えたりすることもあります。そんなときこそ中堅社員がしっかりと修正したりなど、上司やリーダーをサポートしていく必要があるのです。

 

管理職も実は研修を受ける?

 

管理職になるには、ある程度仕事で実績を上げる必要があります。しかし管理職という使命を全うするには、今までの仕事での実績だけでは足りません。もちろん仕事でのスキルや知識も必要になりますが、その他にも必要なスキルが増えてきます。そんな管理職のための研修をここでは紹介していきます。

2019年のIT業界はどうなる?!注目の企業・サービスも紹介します!

東京オリンピック開催前年である2019年。ラグビーワールドカップなどの大きなイベントが起こっていますが、IT業界のトレンドも、大きな変化が訪れます。5Gや自動運転など、新時代を切り開くような技術が本格的な稼動を開始する今年も、IT業界は大きく動くはずです。今回はそんな2019年のITトレンドについて紹介します。

 

2019年のITトレンドはこれだ!①eSIM

 

SIMはスマホに内蔵される?!

 

 

現在主流となっているスマホは、基本的に通信会社から送られたSIMカードを挿入して使用するのが一般的です。

格安SIMの増加によりSIMフリースマホが大幅に増加していますが、2019年はそのSIMカードがスマホに内蔵されるという、eSIMが本格始動します。

 

端末の中にすでにSIMが内蔵されているということになるため、わざわざSIMカードを使用しないと通信できないという煩わしさがなくなることはもちろん、キャリアを乗り換える際、乗り換え先のキャリアのSIMカードが送られてくるまで使うことができないということも解消されます。

 

IIJが春から本格始動

 

今までこのeSIMという言葉についてはあまり知られていませんでしたが、実は水面下で実証実験が行われており、現時点ではすでに完了しているという段階にあります。

日本ではIIJ2019年の春よりeSIMでの接続サービスを開始することを予定しており、本格的な始動がすでに始まっています。

 

現時点ではIIJのみがこのような声明を発表しており、大手携帯会社3社については、5Gの運用についての発表については明言しているものの、eSIMについての声明はありません。

格安SIMを中心にeSIMが拡大し、そして5Gがプレスタートされるタイミングで大手3社がeSIMでの運用を始めるのではないか、という考えを持つ人も多いです。

 

2019年のITトレンドはこれだ!②キャッシュレス決済

 

キャンペーンによって人口増加か

 

 

2018年の年末に、PayPayが100億円プレゼント企画をしたことは、記憶に新しいです。このキャンペーンによって得をしたお店も多く、同時に多くの人にキャッシュレス決済という言葉が認知されたというのは、紛れもない事実です。

 

安倍政権は、2027年までにキャッシュレス決済比率を4割に引き上げる、という方針を出しており、今回のキャンペーンについても、その方針においてはかなり貢献されたキャンペーンといっても過言ではありません。

実際にキャッシュレス化の動きはこのキャンペーンをきっかけに加速しており、楽天の本拠地ではビールなどの販売ではキャッシュレス決済のみという方式になっています。

 

LINEとPayPayが最有力

 

2019年現在、このキャッシュレス決済において今最も勢いのある企業といえば、間違いなくPayPayです。

100億円キャンペーンによってその知名度を爆発的に向上させ、キャッシュレス決済という言葉とPayPayという名前を一気に日本中に轟かせました。

しかし、そんなPayPayを脅かす存在がいることを皆さんはご存知でしょうか。

 

その企業が、LINEです。

メッセージアプリで有名なLINEは、LINE Payというキャッシュレス決済を独自に展開しており、PayPayがキャンペーンを終了させてすぐに、LINE Payでもキャッシュバックキャンペーンを開始しました。

2019年のキャッシュレス決済競争は、PayPayとLINE Payによる一騎打ちになるか、それともまた新たなキャッシュレス決済が乗り込んで来るのか、注目です。

 

2019年のITトレンドはこれだ!③完全自動運転

 

福井県が日本の完全自動運転発祥になるか?

 

 

日本の自動車メーカーの多くではすでに部分的に自動運転が導入されており、特に日産では、ついに完全な自動運転に近い状態での自動運転ができるセレナを発売するなど、日本の自動車業界にも自動運転の波は本格的に来ています。

自動運転のパイオニアであるアメリカのテスラでは、ついに完全自動運転できる自動車を開発するなど、いよいよ完全自動運転という未来が、実現する一歩手前まで来ています。

 

そんな中で、福井県の永平寺町では、1ヶ月間自動運転車を開放するという取り組みを実施しました。

この取り組みでは永平寺町に住む700人の市民に利用され、そのうち60代から80代の利用者がかなりいました。病院への通院買い物の足として利用されることが多く、実用化されれば多くの高齢者に利用されるという結果が出ています。

 

農業分野でクボタに動きが!

 

 

自動運転はあくまで自家用車の話だ、そう考えていませんか。実は自動運転の波というのは、農業分野にも来ているのです。

トラクターなどで知られるクボタは、2018年12月に、業界初の自動運転コンバインを発表しています。この発表をきっかけに、クボタを始めとする多くの企業が、自動運転を取り入れた耕運機などを発表するのではないかと言われています。

 

また自動運転は車だけでなく、鉄道業界にも広がっています。

JR東日本は、在来線の中でも最多の売上を誇る山手線で、自動運転を取り入れる声明を発表しているなど、自動車業界はもちろん、農業分野や鉄道業界も大きな変化を迎える年になりそうです。

 

2019年のITトレンドはこれだ!④フルカラー3Dプリンタ

 

ついに物体そのものすらもコピーできる?!

 

 

プリンターと聞くと、多くの人は資料などを印刷する、いわゆる紙のプリンターをイメージする人が多いです。

しかし最近では、紙のプリンタだけでなく、物体そのものをプリントする3Dプリンターというものが出てきています。これにより今まで不可能だった、立体での印刷というものが可能になり、ものづくりの分野においてはかなり大きな貢献になります。

 

そんな3Dプリンターというのは、基本的に使用される樹脂が単色であるため、形しかプリントすることができませんでしたが、最近ではシアン、マゼンタ、イエローのインクを使用したフルカラー3Dプリンターというものが登場し、さらにはそのフルカラー3Dプリンタが低価格化しているのです。

 

XYZPrintingの独壇場

 

現時点でそのフルカラー3Dプリンタを販売している企業は、台湾に本拠地を置くXYZPrintingという会社です。

この会社のフルカラー3Dプリンタは、15000色ものフルカラープリントが可能です。2018年の12月には下位モデルも発表しており、現在フルカラー3Dプリンタの中では最も勢いのある会社です。

 

2019年のITトレンドはこれだ!⑤HRテック

 

外国人労働者受け入れ拡大が背景に

 

 

世界でグローバル化が進んでいる現在、日本でも働き方改革として、政府より様々な法案が出ています。その働き方改革の主軸となっている取り組みとして、外国人労働者の受け入れ拡大があります。

その外国人労働者の受け入れ拡大により注目されているトレンドが、このHRテックです。

 

HRテックというのは、ヒューマンリソースとテクノロジーをかけ合わせた言葉です。人事採用や評価、育成などの、人事管理に関する領域での効率化や業務の改善を行うことを、HRテックといいます。

 

こんな福利厚生もあるの!?企業が導入するユニークな福利厚生を徹底解説!

少子高齢化や転職市場の活性化に伴い、「人材不足」に頭を抱える企業は年々増えています。そのため優秀な社員をいかに自社に留めておくかは、もはや経営課題。そこで注目されているのが福利厚生です。今回は他社と差を付けるユニークな福利厚生を導入している企業を紹介します。社員流出を止めたい経営者の方は必見ですよ!

 

福利厚生のメリット

 

 

最大のメリットは「従業員のモチベーション向上」

 

福利厚生と言っても様々な導入目的がありますが、最大の目的は「従業員のモチベーション向上」と言えるでしょう。

やはり人間、快適な職場環境で働くとやる気はアップするもの。

逆に劣悪な環境だと、どんなに優秀な社員であってもそのパフォーマンスは下がってしまいます。

社内の環境、と言う点で福利厚生が果たす役割は計り知れません。

無料のコーヒースペースがあるだけで仕事中の息抜きにもなりますし、他の社員と気兼ねない会話をすることで疲れた頭をリフレッシュすることができます。

「働き方改革」がそこかしこで叫ばれていますが、その目的は「生産性を上げること」。

日本人は働きすぎにも関わらず生産性が低いことから、いかにして生産性を上げるかが日本の至上命題です。

そこで注目を浴びているのが、「息抜き」。

働き詰めでは頭の回転が遅くなることから、適度なリフレッシュを挟みつつ仕事をすることが推奨されてきています。

 

優秀な社員の流出を抑制する役割も

 

大企業と言えど安心できる環境とは言えなくなっている昨今、より安定した企業を求めて転職する人が増えています。

そこで彼らが気にするのが福利厚生の充実度。

仕事だけではなく、私生活も充実させたいと考える方が増えていることがその背景にあります。

ワークライフバランスの充実を求める社員の増加に伴い、福利厚生の充実度が社員満足度に大きく関係してきました。

そのため社員の流出を食い止めたい企業は、こぞって福利厚生の改革に乗り出しています。

 

福利厚生は採用でアピールする材料に

 

 

採用活動で福利厚生をアピールする企業が増えています。

今や学生の注目は「働きやすさ」。

ブラック企業に関するニュースが世間を騒がしていますが、快適な環境で働きたいと考える若手は多いものです。

そこで企業の新卒採用担当者はこぞって自社の福利厚生の充実度をアピールしています。

中途採用のホームページにも福利厚生の文字が並びます。

今は企業の評価サイトなどでそこで実際に働く社員の社員満足度が簡単に分かる時代。

転職者も働きやすい職場を求めています。

そこで重要になるのが福利厚生の充実度。

福利厚生の満足度がイコール社員満足度に繋がる面もあり、企業の中途採用担当者も福利厚生のアピールに必死になっています。

 

福利厚生のデメリット

 

 

導入コストがかかる

 

福利厚生の導入にはコストが発生します。

設備の拡充には投資費用が発生しますし、福利厚生担当者を専任で置いた場合には人件費も乗っかってきます。

更に社員により福利厚生への満足度に差があるため、効果を検証できないという側面も

福利厚生費が年間の予算で最後に承認されるという企業も多いのではないでしょうか?

特に一度導入した福利厚生が社員に支持されずに廃止することは、導入費用をペイできなくなることから避けたいところ。

そこで実施前には必ず従業員にヒアリングをしたりアンケートを取るようにしましょう。

従業員の生の声を聴くことで、効果的な福利厚生の導入が可能になります。

 

実は福利厚生の管理は骨が折れる業務

 

福利厚生導入のデメリットとして次に挙げられるのが、その管理がとても煩雑なこと。

従業員に制度を周知徹底し、年ごと、時には月ごとの利用者数を集計。

そして利用率が少ないものに関してはその原因分析や、時には廃止の検討をすることもあります。

福利厚生はどうしても社内業務の優先度としては低くなってしまうため、大企業であっても福利厚生担当が1人というところも珍しくありません。

そのため必然的に1人にかかる業務量が増えてしまいます。

そこで検討したいのが福利厚生のアウトソーシング。

専門の業者が社員アンケートの実施から社員への周知、また利用率の分析まで行ってくれる便利なサービスです。

他の企業がどのような福利厚生施策をしているのかというリアルタイムの情報が入る点も魅力。

福利厚生担当がそもそもいない、または少人数で回しているという場合には検討してみることをおすすめします。

 

福利厚生の種類

 

 

福利厚生は「法定福利制度」と「法定外福利厚生」に分けられます。

前者は健康保険や労働保険など法律で企業に義務付けられているもの。

後者は法的な義務はなく、企業が自由に設計できるものを指します。

一般的に福利厚生は後者の「法定外福利厚生」に該当し、「ソフト施策」と「ハード施策」に分けられます。

 

一般的な福利厚生(ソフト施策)

 

ソフトな福利厚生の例として挙げられるのが、住宅手当や家賃補助といった制度。

給与・賞与以外に別途支払われるものであり、企業によっては支給されないところもあります。

出産祝いや慶弔見舞金などの制度を導入している企業は多いですよね。

また社内サークルや部活動が盛んな企業は、その活動費が福利厚生費として支給される場合もあります。

 

一般的な福利厚生(ハード施策)

 

ハードな側面としては社宅や保養所の設置、また社員食堂などが挙げられます。

社員の余暇の充実や休息を目的に導入されることが多いですね。

しかし維持費用がかかるなど、近年ではこれらを廃止する企業も増加しています。

また最近は従業員のメンタルヘルス対策の重要性が叫ばれており、その対策として産業医や心理カウンセラーを常駐させる企業も出てきています。

 

ユニークな福利厚生導入例(Chatwork)

 

 

業務効率化と会社の成長を目的にしたサービスを次々と送り出す「Chatwork(チャットワーク)」。

導入企業数が20万社を超えた主力サービス「Chatwork」を利用している方も多いのではないでしょうか?

業務効率化を掲げている企業なだけあり、福利厚生も業務効率を上げるユニークなものが並びます。

 

ゴーグローバル制度

 

社員の知見を広げるために、海外旅行の費用を支援する制度。

1人につき14,000円まで会社が補助してくれます。

世界進出を目指している企業ゆえに、社員がグローバルな視点を持って働いてくれることは会社としても大きなメリット。

福利厚生施策ではありながら、社員に対して会社の方針をメッセージングしている点でも好例と言えます。

 

社員同士で食事をとる時に4,000円を支給

 

社員同士のコミュニケーションを活性化させることを目的に導入された制度。

社員同士のランチに4,000円が会社から支給されます。

これまで以上に不透明になる世の中を企業がサバイブしていくためには、社員同士のこれまで以上の連携が不可欠。

ランチで息抜きをしてほしいという会社の想いと、情報交換を活発化してほしいという願いが込められています。

 

チャット保健室

 

チャットで専門機関に医学相談ができるサービスです。

健康不安やメンタル不調などの際に、社員がすぐに相談できる場所があるのは嬉しいところ。

「健康経営」が叫ばれて久しいですが、社員が健康に働いてくれることは会社の健全な成長に繋がります。

 

ユニークな福利厚生導入例(ウェディングパーク)

 

 

式場探しの口コミサイトとして有名な「ウェディングパーク」を始め、ウェディングに関する様々なサービスを展開。

2018年に「働きがいのある会社」ランキングにノミネートされ、新入社員定着率が9割を超える社員満足度の非常に高い企業として知られています。

 

8活(はちかつ)

 

朝の時間を有効活用するために導入された制度。

朝早く出勤した社員には無償で朝食が振る舞わられます。

この制度を導入することで必然的に退勤時間を早めることができ、仕事終わりのプライベートな時間を充実させることができるというメリットも。

8活」というネーミングも、社員が呼びやすいフレンドリーな名前になるように工夫されています。

 

「企業分析」は効率よく行うべし!絶対に外せない項目からおススメの手法まで徹底解説!

転職活動の中で絶対に外せない項目といえば企業分析です。
企業のことをより詳しく知ることで、企業の求めている人材や、企業の現状や課題を知ることができ、転職成功につながりやすくなります。
また、採用された後も求められていることが明確に見えて、成果につながりやすくなります。
今回は企業分析の手法など徹底解説していきます。

 

企業分析の目的とその重要性

 

 

 

目的は自分に合う企業を見つけること

 

転職において企業分析をする最大の目的は、『応募しようと思っている企業が、自分にマッチする企業かどうかを知るため』です。

どういった事業をしている会社なのか、どの程度の規模の会社なのか、また業界内でどのような立ち位置なのかなどを知ることで、理解を深め、自分に合っているかを見極めていきます。

また、企業分析を行うことで、自分がいかにその企業で働きたいかの熱意もアピールできます。

企業理解を深め、自身の強みを生かせるポイントを見つけ、企業側に「こういった人材は弊社の求める人材だ」と思わせることもできます。

自分にマッチする企業なのかどうかを見極めるために、また企業に熱意をアピールすることが、企業分析の目的です。

 

企業分析でミスマッチを防ぐことが重要

 

 

転職した後に、「やっぱり少し違ったな・・・。」とならないためにも、企業分析は重要です。

今の日本においては、転職は何回もするものではないという風潮があります。

もちろん自分自身にとっても、大変労力がかかるし、費用もかかるものになるので何回も転職活動をすることは歓迎できないと思います。

ミスマッチを防ぎ、満足いく転職をするために、企業分析は重要なことです。

 

企業分析だけではない!業界分析も忘れないで!

 

 

企業分析の目的や重要性はご理解いただけたと思います。

しかし企業分析だけでは十分ではありません。ここで忘れてはいけないのが、業界の分析です!

では、なぜ業界分析が必要なのでしょうか?その目的、分析方法を紹介します。

 

業界分析の目的は志望企業のことをより理解するため

 

業界分析をする最大の目的は志望企業への理解をより深めることです。

志望企業は業界の中でどの程度のシェアを占めているのか、競合他社にはどのような特徴があるのかなどを知ることが重要です。

この業界分析を行うことで、自分に合う企業が実は業界内の別の会社ではないかということに気づくきっかけにもなります。

 

業界分析はインターネットでの情報収集が効率的

 

業界分析はどの世に行うのが効率的なのでしょうか?

新聞などで日ごろから情報収集をしておくと業界内のニュースなどを知ることができていいのですが、この方法では大変時間がかかり、効率的ではありません。

そこでインターネットを活用して業界研究をしましょう。

最近は就職情報サイトが業界研究用のサイトを運営しています。

非常に効率的に業界研究をすることができます。

またここで得た情報から志望企業の競合他社の情報を得て、企業のホームページを見ることもいいでしょう。

効率的に業界分析を行うためには、インターネットの活用が大事です!

 

企業分析のやり方 志望企業のホームページ

 

 

志望企業のホームページではここを確認!

 

志望企業のホームページはどこを見ればいいのでしょうか?

多くの方が悩むところだと思います。

実は見るべき項目は結構あります。紹介しますので、確認してください!

企業情報/事業内容/制度/採用情報

以上の4つは外せません。

『企業情報』では企業の成り立ち、規模や理念、などといった基本的な情報を得ることができます。

『事業内容』はどのようなビジネスで会社を経営しているのかを知ることができます。

自分が知らなかった事業を展開している企業は意外とあります。

タイヤメーカーがスポーツ用品メーカーだったなんてことはよくある話です。

『制度』においては人事制度や、福利厚生の制度、休暇などの制度について知ることができ、労働環境や、人材開発にどの程度力を入れているのかなどを知ることができます。

『採用情報』では選考のプロセスや、どのような仕事をするのか、給与はいくらなのかを知ることができます。

 

『週休2日制』と『完全週休2日制』の違いとは?企業選びで抑えておきたいポイント!

週休二日と完全週休二日の違いについてご存知ですか?
名前は酷似していますが、実は全くの別物なんです。知らないと痛い目を見るこの二つの違いについて徹底解説していきます!休日出勤したはずなのに残業代が増えている、などのよくありがちな悩みの正体を、元人事部勤務の筆者が徹底解説します!

 

週休二日と完全週休二日は全くの別物!

 

 

週休二日っていうくらいなんだから、週に二回休みがあるんでしょう?

そんな風に考えている方はいませんか?

実は週休二日と完全週休二日は全くの別物。プリンとプリン体くらい違います。プリンがもらえたら嬉しいけど、プリン体は全然嬉しくないですよね。

的はずれな比喩はさらっと流して、まずは週休二日とはどういうものなのか、見ていきましょう。

 

週休二日ってどういうもの?

 

 

週休二日は、「一ヶ月のうち最低一週は休みが二回ある週が存在している」ことを意味します。つまり休みが一日しかない週が三回続いても、一週だけ二日の休みが取れれば週休二日制と名乗っていいわけです。

なんて紛らわしいんでしょう。実質月に五回しか休めていなくても週休二日制と名乗れてしまうんです。

次に完全週休二日制を見てみましょう。

 

完全週休二日ってどういうもの?

 

 

完全、という名の通り、週二日の休みが完全に確保されているのが完全週休二日制です。

四週間のうち一週でも休みが二回とれなかった場合は、完全週休二日制と名乗ることができなくなります。選ばれし労働条件なんですね。

ところで、休日は二種類存在しているってご存知でしたか?

完全週休二日と、週休二日を理解しただけではまだまだ序の口。

休日マスターになるためには法定休日と所定休日の違いまで完璧に理解しておく必要があります。

というのは冗談ですが、真面目な話、企業選びの基準や残業代の未払いを防ぐためにも休日の種類を知っておくとかなりためになりますので、あわせてこの機会に知っておきましょう。

 

法定休日と所定休日の違いって?

 

 

実は労働者に認められている休日は月四日しかありません。知っていましたか?

四日×十二ヶ月で、年間四十八日の休みしか取らせなくても、法律上なんの問題もありません。これはかなり極端な例ですが。

そしてこの月四回の休みは法定休日と言います。もう一つの休日は所定休日、企業が独自に定めた休日のことです。

それぞれどういった休日なのか、解説していきます。

 

法定休日は法律で定められた労働者の権利

 

 

労働基準法では月四回の法定休日を設けることを定めています。

これを勝手に減らすことは認められていませんし、月四回の休みを取らせずに働かせることは歴とした犯罪行為です。

しかし、実は四回の休みを取らせずに働かせる裏技も存在します。

その裏技については後ほど詳述します。

ひとまず、最低限月四回の休みが法律で定められている、ということを理解しておいてくださいね。

 

所定休日は会社が独自に定めた休暇のこと

 

 

法定休日以上に設けられている休日は全て企業が独自に定めた休日になります。

これを所定休日といい、あとから勝手に増減させることはできません。

例えば年間休日が百二十日あるというアナウンスを聞いて入社したのに、実は百日を切っていた、という状況は明らかな詐称になります。

会社が用意したカレンダー通りの休みが取得できなかった場合、会社は割増賃金を支払わなくてはなりません。

いわゆる残業代や、休日出勤手当などです。

どうしてこんな紛らわしい休日の話なんぞをはじめたのかというと、休日の種類を知らないとこうした割増賃金の計算方法が絶対に分からないからです。

 

労働者が最低限身につけておくべき基礎知識ですので、もう少しだけお付き合いください。

 

休日出勤なのに残業扱い?給与計算のワナとは!

 

 

先ほど法定休日の話をしましたが、覚えていますか?

法律によって定められた、月四回の休日のことでしたね。この休日を削ることは許されていません、基本的には。

しかし、基本給を時給換算し、その時給に一.三五をかけた割増賃金を支払うことで法定休日を削っての出勤を命じることができるのです。

この説明を見て、中には「そういえばこのあいだ休日出勤したのに、休日出勤が付いていなかった、イカサマだ!」と憤っている方もいらっしゃるでしょう。実はそこに給与計算のカラクリがあります。