レスポンスが早いという意味

 

 

レスポンスが早いというのは、反応が早いということです。これは、相手を安心させるだけではなく、自身の信頼性を大きく向上します。

私たちは相手に何かを伝える時、その結果や決断をできるだけ早く望むものです。それは、完璧な回答でなくても、自分の質問や意思が伝わったのか否かの応答を求めます。

万が一、すぐに結論が出ない場合でも、「回答には時間がかかる」ことや「いつまでに返事がもらえるのか」を知りたいものです。

完璧な答えでなくても、何かしらのレスポンスを返す人には安心感があり、しっかりとコミュニケーションが取れているという信頼を置けるのです。

 

レスポンスが早いことによるメリット

 

信頼性が増す

 

レスポンスが早いということの大きなメリットは“信頼性”の確保にあります。完璧な回答ができないからといって返事を先延ばしにすると、相手は”あなたとはコミュニケーションがとれていない“と無意識に判断します。

そうすると、自然と信頼関係が失われ「あの人に連絡をしてもあてにならない」という感覚が刷り込まれてしまうのです。

それは、仕事を進める上で大きな損失となり、最終的には「仕事を任せられない人」という認識になります。

一方、レスポンスの早い人に対しては信頼性が増します。信頼性が増すと、「様々な仕事を任せたいという」感情に加えて、“困った時にはあの人に相談したい”という「頼れる存在」として認識されるのです。

 

仕事の効率が上がる

 

レスポンスが早い人は、効率的に仕事ができるという特徴があります。これは、仕事のプロセスを把握して、必要な事項をあらかじめ組み立てているので、相手が何を求めているのか、どんな回答が欲しいのかを”読む“ことができるからです。

相手からの依頼や確認事項に対して、その意図がわからない場合でも、”わからないという事“をしっかりと伝えるためにレスポンスをします。

総じて言えば、自分が関わる仕事が自分で止まらないように、しっかりと考えながら取り組む事がレスポンスの速さにつながり、自然と仕事の効率が上がっているのです。

 

作業のミスや忘れが減る

 

レスポンスを早くするということには、自分自身へのリマインダーの役割もあります。

どのように回答すべきかわからない内容であっても、それを伝える事でボールは相手に渡ります。相手はそれを受け、具体的な説明を加えてレスポンスをしてくるでしょう。

レスポンスを保留にしてしまえば忘れてしまう可能性が高くなりますが、一旦相手へ返しておくことで、あなたが別の作業をしていても相手が思い出させてくれるのです。

これによって、自身のミスや作業を忘れてしまうといったことを回避できるのです。

 

レスポンスが早い人の特徴3選

 

特徴1：仕事の全容を把握している

 

レスポンスが早い人は、今自分が取り組んでいる仕事の全容を把握しています。その仕事が完成するためにはどのような作業が発生するかを自身でしっかりと組み立てているのです。

ですので、相手からの質問や提案を見て”相手が何を欲しがっているのか“を理解することができます。あるいは、理解できなくても想定することができるのです。

相手が何を求めているかが分かることで、返答に悩んだり調べたりする時間が短縮され、結果レスポンスが早くなります。

 

特徴2：優先順位を明確にしている

 

仕事の種類によっては、必ずしも全容を把握することが難しいものも存在します。そのような場合、どのように回答をして良いか分からないケースも少なくありません。

しかしレスポンスが早い人は、自分が分かる分からないに関わらず、まず相手が何を求めているかを優先します。

相手が求めていることは”どのような結論なのか“、あるいは“いつ結果がわかるのか“ということですよね。

ですので、分からない場合は悩むのではなく、「調査に時間がかかる」旨、そして「いつ回答できるのか」というレスポンスを優先させます。その結果、“レスポンスが早い人“となるのです。

 

 

主観的に見た「いい会社」

 

 

「いい会社」という言葉の意味を考えてみましょう。「いい会社」には、「主観的に見た」いい会社と、「客観的に見た」いい会社の2種類に分けることができます。

「主観」とは、自分自身の考えや意見に基づくものの見方のことです。自身が見たものや聞いたことから自分で考え、推測を行うのです。例えば「雰囲気がよく感じるから、この会社はいい会社なのだろう」とか、「働いてる人が楽しそうに見えるから、この会社はいい会社だと思う」など。あくまで主観なので、傍から見たら「ブラック企業」と思われるような会社であっても、主観的に見ていい会社にはなりえます。「36協定を大きく超える残業時間があり、残業代はなし。給与は最低水準。だけれども、自分はこの会社はいい会社だと思う」といったことがありうるのです。

 

客観的に見た「いい会社」

 

一方、「客観」は、定量的な事実やデータに基づくものの見方のことを意味します。「この会社の経常利益が○億円、平均所得が○万円で他社より高い。そのため他社よりいい会社だと考えられる」といったように、 誰か個人の考えや意見ではなく、データに基づき判断されます。先の例で考えてみましょう。「36協定を大きく超える残業時間がある会社」や「残業代がない会社」、「最低水準の給与しか払えない会社」は、客観的に見て、お世辞にもよい会社とはいえないはずです。

 

客観的な基準を理解しよう

 

 

「いい会社」とは、究極的には主観に基づくものですから、「いい会社は人それぞれ」という結論に至ってしまいそうになります。

しかし、多くの人が持つ共通認識のもと、客観的な基準から「いい会社」を考えることは可能です。また、「いい会社」で充実し満足しながら働く上でも、客観的な判断基準で何があればいい会社と考えられるのかを知っておくことは有効でしょう。

したがって、今回は客観的な基準から、「いい会社」とは何かを考えてみます。

 

会社の良し悪しを考える上で参考にしないほうがいい点とは

 

まず、客観的な視点で「会社の良し悪し」を考える上で、あまり参考にしないほうがいいポイントについて解説します。

 

企業理念

 

 

最初に挙げられるのが、社訓や企業理念です。こういうと、意外に感じられるかもしれませんね。

多くの会社は、企業理念やミッション、ビジョンを定めています。社訓を毎朝全社員に読み上げさせるような会社も多くあります。そのようなエピソードを聞いたり、美しい企業理念とストーリーを目の当たりにしたりすると、「この会社は素晴らしい会社だ」と判断してしまいそうになります。

しかし大切なのは、 どんな美しい理念を持っているかではありません。 その企業理念が社員に浸透しているか、日々の業務に企業理念が反映されているか、ビジネスモデルや企業の経営方針と企業理念に一貫性があるかが重要なのです。

会社によっては、企業理念が見事に体現されたビジョナリーな経営をしている会社もあれば、掲げている理念と実際の業務の進め方や内容が著しく乖離しているような会社も見られます。 企業理念が美しいからといって、必ずしもいい会社ばかりではないということを心しておきましょう。

 

企業の大きさ

 

 

次に挙げられるのが、企業の大きさです。企業は、必ずしも大きければいい会社というわけではありません。中小や零細といわれるような規模の会社であっても、世界有数の技術を有していたり、高付加価値高利益のビジネスを持っていたりなど、いい会社というのは規模に限らず存在します。

 

知名度

 

同様に、企業の知名度も、企業の良し悪しを分ける判断基準ではありません。

一般的に知名度が高い企業は 「BtoCのビジネスを経営する企業」か、「メディアによく取り上げられる企業」が多いと思います。しかし、BtoBの企業は、一案件あたりの単価やリピート率が高い商品を扱うことが多く、安定したビジネスモデルを構築しやすいです。昔ながらの安定した優良顧客を多く持つ老舗や、盤石なビジネスモデルを構築している会社は、奇抜さがないためメディアにあまり取り上げられません。しかし、これらの会社は「いい会社」であるといえるでしょう。

したがって、いい会社で働きたいのであれば、「名前を聞いたことがある・ない」という安易な理由で判断しないことをおすすめします。