セキュリティ関連資格の種類

 

 

IT技術におけるセキュリティに関する資格は、国内外問わず、セキュリティエンジニアなら取得しておきたいものです。

インターネットをはじめ、ネットワークで繋がった社会では、日常生活で利用するすべてのサービスがデジタル化し、セキュリティを万全に考慮することは必須となっています。

そして、国際的にも求められているのがセキュリティエンジニアのプロフェッショナルです。

スキルや知識など、豊富な経験値を有するセキュリティエンジニアは存在しますが、それを証明するための資格試験も増えています。

セキュリティエンジニアとして、レベルのアピールに適している資格試験ですが、抑えておきたい認定資格を以下にピックアップします。

 

【国家資格】

・情報セキュリティマネジメント

・情報処理安全確保支援士:

【公的資格】

・CompTIA Security+

・CISSP

 

【民間資格（ベンダー）】

・シスコ技術者認定

 

公的資格は、国家資格と民間資格（ベンダー）との中間に位置付けられます。

たとえば日本では、文部科学省や経済産業省が認定する資格です。

今回紹介するものは、国際的にも認知されているもので、試験自体も英語であったり、比較的難易度の高いものが多い印象です。

 

国家資格

 

情報処理（IT分野）の国家試験は「独立行政法人 情報処理推進機構：IPA」が実施しています。セキュリティ資格の国家試験を検索すると必ずIPAが出てくるはずです。

国家試験とその他の試験の大きな違いは、一度資格を取得すれば有効期限はなく、更新の必要がないということです。

もちろん、技術の進化や時代の流れに合わせて新しい資格試験へ名称を変えたりしますが、取得している資格については保持したままとなります。

セキュリティ関連の国家資格としては、「情報セキュリティマネジメント」や「情報処理安全確保支援士」を抑えておくと良いでしょう。

 

公式サイト：https://www.ipa.go.jp/security/index.html

 

情報セキュリティマネジメント

 

 

特徴

 

情報セキュリティマネジメントは、IPAが資格試験を主催する国家資格です。

2016年から始まった比較的新しい試験でもあります。

情報システムを取り扱う部門にて、セキュリティを担当するポジションで、セキュリティの状況や維持、改善をおこないます。

公式サイト：https://www.jitec.ipa.go.jp/1_11seido/sg.html

 

難易度

 

セキュリティ関連資格の中では比較的難易度も低く、セキュリティエンジニアとしてまずは取得しておきたい認定資格です。

参考書をしっかりと学習することで取得できる資格でもありますが、比較的新しい資格試験ですので、今後難易度が調整される可能せもあります。

試験は午前の部と午後の部にわかれており、出題形式はすべて選択問題（多岐選択式）です。

 

その他試験情報

 

・試験時間：午前90分、午後90分

・出題形式：午前 多岐選択式、午後 多岐選択式

・出題数：午前 50問、午後 3問

 

情報処理安全確保支援士

 

引用元：photoAC

 

特徴

 

情報処理安全確保支援士は、サイバーセキュリティに関する専門的な知識を認定します。

情報処理安全確保支援士もまた、2017年から始まった新しい資格試験ですが、その難易度はかなり高いものです。

セキュリティに対する調査や分析・評価を行えること、またセキュリティに関する指導や助言を行うスキルを認めます。

公式サイト：https://www.jitec.ipa.go.jp/1_11seido/sc.html

 

難易度

 

難易度は高く、資格取得すれば自身のスキルを大きくアピールできる資格といえるでしょう。

試験は午前・午後ともに二部ずつにわかれており、出題形式としては午前試験が多岐選択式、午後試験が記述式です。

 

その他試験情報

 

・試験時間：午前Ⅰ 50分、午前Ⅱ 40分、午後Ⅰ 90分、午後Ⅱ 120分

・出題形式：午前Ⅰ多岐選択式、午前Ⅱ 多岐選択式、午後Ⅰ 記述式、午後Ⅱ 記述式

・出題数：午前Ⅰ30問、午前Ⅱ 25問、午後Ⅰ 3問、午後Ⅱ 2問

 

公的資格

 

ここで紹介する「CompTIA Security+」「CISSP」は米国を中心に国際的にもアピールできる資格です。

難易度はどれも高く、試験自体もレベルによっては全編英語問題というものもあります。

しかし、これからますます需要の高くなるセキュリティエンジニアとしては、国際的にも通用する資格を取得しておくことは大きなキャリアアップの足がかりになります。

 

CompTIA Security+

 

 

特徴

 

CompTIA Security+は、国際的にも通用するセキュリティスキルの認定資格です。

ITにおけるセキュリティスキルは、国家資格も有用ですが、外資系企業などへのキャリアアップを目指す場合には、国際的に通用する資格も抑えておきたいところです。

公式サイト：https://www.comptia.jp/certif/core/comptia_security/

 

難易度

 

CompTIA Security+の難易度は、実はそれほど高くはありません。とはいえ、情報セキュリティマネジメントよりも難易度は高いといえます。

また、情報セキュリティマネジメントは、どちらかといえばエンジニアよりの資格なのですが、CompTIA Security+はマネジメント向けの認定資格です。

 

その他試験情報

 

・制限時間：90分

・問題数：最大90問

・出題形式：単一/複数選択、パフォーマンスベーステスト

・合格ライン：100〜900スコア形式（750スコア以上）

 

CISSP

 

 

特徴

 

CISSP認定試験は、国際的に認定されているセキュリティの認定資格です。

認定するのはInternational Information Systems Security Certification Consortiumで、「(ISC)2」という略称で呼ばれています。

ANSI（米国規格協会）によって「ISO/IEC17024」の認証を受けており、信頼性の高い認定資格試験としても有名です。

出題範囲が広く、もちろん専門的な知識が問われます。試験自体は日本語で受けられますが、実際に試験を受けた方の感想には、意味の通らない日本語や誤訳などもあるようです。

英語原文の問題も同時に表示されているようですので、英語を読む力も同時に養う必要があるでしょう。

公式サイト：https://japan.isc2.org/cissp_about.html

 

難易度

 

CISSPの難易度は、セキュリティ関連資格の中でも最高レベルだといえます。

合格するには、セキュリティに関する知識やスキルはもちろん、それらを踏まえたマネジメントの経験も必要でしょう。

 

その他試験情報

 

・受験方法：Computer Based Testing

・出題形式：250問（日本語・英語併記）、四者択一

・試験時間：6時間

 

民間資格

 

民間資格は有効期限のある資格です。今回紹介するシスコや、データベースのOracleなども民間資格で、資格を取得したあとは、有効期限が切れる前に更新が必要です。

 

シスコ技術者認定

 

 

特徴

 

シスコ技術者認定は、ネットワーク機器を提供しているCiscoが認定する資格です。

Ciscoのネットワーク機器は世界中で利用されていますので、認定基準も世界共通です。

シスコ技術者認定で資格を取得することで、ある意味では世界的にその技術と知識を認められることになります。

公式サイト：https://www.cisco.com/c/ja_jp/training-events/training-certifications/certifications.html

 

難易度

 

これまで紹介した資格試験と比べれば難易度は下がりますが、「〜Security」という名称に上がるにつれて難易度は上がります。

※2020年2月24日より、シスコ技術者認定が新しく改定されますので、これからシスコ技術者認定を目指す場合には、上記の参考サイトをしっかりと確認しておきましょう。

 

その他試験情報

 

〜CCNA Security〜

・制限時間：90分

・出題数：60～70問

※その他シスコ技術者認定については、公式サイトを確認してください。現在の認定については2020年2月23日が最終試験日となりますので、合わせて確認を行いましょう。

公式サイト：https://www.cisco.com/c/ja_jp/training-events/training-certifications/certifications.html

まとめ

 

セキュリティ関連の資格は、そのレベルに差がありますが、はじめて取得を目指すならば国家資格でもある「情報セキュリティマネジメント」が良いでしょう。

比較的難易度も低く、国家資格ですので有効期限もありません。自身のスキルを証明する第一歩となるでしょう。

さらにセキュリティエンジニアやマネジメントを極めるならば、「CompTIA Security+」などの国際的にも通用する資格を取得し、徐々にレベルの高い認定資格取得を目指しましょう。

 

求人媒体とは

 

 

求人媒体は“求人を載せる場所”のことです。求人者である事業者は、雇いたい人材を媒体に掲載することで、求職者からの応募を待ちます。募集要項を見た人は媒体から求人を選択し、自身の望む条件に合致する企業へ応募します。

このように、求人者と求職者をつなげるプラットフォームが求人媒体です。

 

 

求人媒体の種類

 

 

求人媒体は大きくWebと紙にわかれます。どちらも求人者と求職者をつなぐ媒体であることは変わりませんが、対象を想定して媒体を選ぶ必要があります。

 

Web媒体

インターネットで調べた時に検索結果として出てくる情報は、全てWebベースの求人媒体です。テレビCMでも宣伝している求人媒体も、そのほとんどがWeb媒体をアピールするものですね。

自社の求人情報をより多くの求職者に見てもらいたい場合には、Web媒体を選択します。

 

紙媒体

駅や店頭、新聞や地域雑誌に掲載されている求人は、紙ベースの求人媒体だといえます。

フリーペーパーとしてコンビニや街頭に置いてある求人誌や、自宅に届く新聞や雑誌は、主に“地域”を意識したものですので、ピンポイントで人を募集したい場合には有効です。

 

 

各求人媒体の特徴

 

 

各求人媒体には、それぞれの特徴があります。特に、求人を閲覧する地域や人数の違いが大きなキーポイントになるでしょう。

 

Web媒体の特徴

より多くの求職者の目にとまるのはやはりWeb媒体です。1人一台スマートフォンを持つ現代では、転職や就職活動もスマートフォンを中心に行われますので、求職者からの多くの応募が期待できます。

Web媒体を利用する求職者は、就職したい気持ちの高い人材であることは間違いありません。

 

紙媒体の特徴

地域密着での応募が期待できるのが紙媒体です。求職者は自身の生活圏内にある仕事を探す場合には、紙媒体を頼る傾向は今でもあります。

“自宅の近く”という条件を求職者が最も優先する場合には、Web媒体にある多くの情報から探すよりも紙媒体の方が効率がよいからです。

また、日常的に目にする新聞などに掲載された仕事は、偶然目に止まって応募する人もいるでしょう。

 

 

人材紹介との違い

 

 

求職者に対して広く人を募集する媒体が”BtoC”ならば、人材紹介は国に認可を受けた企業と、人材を求める企業の“BtoB”という関係性です。

求人者は、人材紹介へ欲しいスキルの人材を要求することで、人材紹介から労働力を提供してもらいます。

求職者は、企業へ直接雇用されるのではなく、人材紹介に登録することで職を紹介してもらう形です。

求人者と求職者は、人材紹介の仲介を通すことで、効率的にマッチングできます。Webや紙が仲介者へ置き換わるという意味では“媒体”と呼べますが、ここは明確に区別をしておくことで媒体の選択を検討しましょう。

 

 

求人・求職の両者からみたメリット

 

 

各媒体は、求人者と求職者では見方が違います。特に求人者にとっては媒体へ掲載する料金は必ず発生しますので、うまく採用できなかった時を想定しておきましょう。

ここでは、それぞれの視点からメリットとデメリットを見ていきます。

 

 

求人者からみたWeb媒体のメリットとデメリット

 

 

まずは“求人者”がWeb媒体を利用する上での視点です。費用対効果がどれだけ出せるかが重要なポイントでしょう。

 

メリット

より多くの人数を募集したい場合にはやはりWeb媒体が有利です。また、Webサイトは多数ありますので、専門性の高い職種でも、掲載するサイトを選べます。

求職者からは条件をピンポイントで検索してもらえますので、強調したい内容、例えば賃金や求める資格、仕事内容を充実させることで理想に近い人材からの募集を期待できます。

また、紙媒体の面積では書ききれない「社内の雰囲気」や「仕事風景の写真」なども掲載できますので、求職者へより多くの情報を提供できるのもWeb媒体のメリットといえます。

 

デメリット

応募が来なかった、あるいは採用に至らなかった場合でも、最低でも数十万円ほどの費用を支払わなければならないことがデメリットとして挙げられます。

人材派遣会社への依頼とは違い、採用を約束する媒体ではありません。あくまでも募集を行う媒体ですので、“広告を掲載した事実”に基づいて料金を支払います。

 

 

求人者からみた紙媒体のメリットとデメリット

求人者が紙媒体を利用して求人を行う場合には、雇用形態を意識すると良いでしょう。

 

メリット

地域内での人材を募集するのに適しています。もちろん、専門職も掲載できますし、広く募集をする場合にはWeb媒体と合わせて掲載する選択肢もあります。

特にアルバイトやパートを募集する際には重宝する媒体です。雇用形態を考慮して媒体を選択することによって、効率的な採用を見込めます。

 

デメリット

Web媒体とのデメリットと同じですが、採用を約束する広告ではありませんので、たとえ採用に至らなかったとしても、掲載面積に比例した料金の数万円を支払わなければなりません。

Web媒体と違って、紙媒体を見る人は急速に減っているのも事実です。スマートフォンで手軽にアルバイトを探す時代ですので、応募人数としては期待できません。

 

 

求職者からみたWeb媒体のメリットとデメリット

 

 

Web媒体の求人は非常に利用しやすい、便利なサイトです。求職者にとっては、メリットの方が多いでしょう。

 

メリット

Web媒体のメリットは、年収や勤務地、自身のスキルに合わせた仕事内容を絞って検索できる点です。

多数の求人から自身にマッチする職種を選ぶ場合でも、専門分野に特化した媒体に絞って探せます。

また、空き時間にスマートフォンで検索するなど手軽に職を探せることも特徴です。

自身の希望を登録しておくことで、メールで新しい求人を受け取れますので、定期的に案件を受信する受け身な就職活動もできてしまいます。

Web媒体には、紙媒体では読み取れない詳細な情報も知ることができますので、社内の雰囲気なども応募の基準になるでしょう。

 

デメリット

全国で閲覧できる求人は、条件のよいものであれば応募者が多いので採用倍率は上がります。特に賃金の高いものはそれが顕著に現れるでしょう。

リアルタイムで情報が更新される場合もありますので、気になるものがあったらできるだけ早く応募を判断しなければなりません。

求職者から見れば、それ以外のデメリットは感じられませんが、あえて言うならば、登録したサイトからのお知らせメールが多くなることです。

 

 

求職者からみた紙媒体のメリットとデメリット

紙媒体については、転職による正規社員を目指すというよりも、アルバイトやパートを探すことに向いている媒体といえます。

 

メリット

自宅近くの職場を探すことに適しています。アルバイトやパートでの就労を希望する求職者にとっては紙媒体は重宝されているのです。

もちろん、スマートフォンやPCで情報を探すことに慣れていない人は、紙面の方が見やすいのです。電子書籍よりも紙の本の方が読みやすい感覚と似ているのではないでしょうか。

 

デメリット

一定地域外の求人を探すのが難しいというデメリットもあります。また掲載範囲が狭いので、必要最小限の情報しかわからない不安もあるでしょう。

更新も週に一回など、リアルタイムな情報は手に入りませんので、応募をしたらすでに締め切られている場合もあります。

 

 

まとめ

 

 

求人媒体の種類は、求人者と求職者によって見方には当然差があります。自社が募集したい人材がどの媒体でマッチしやすいか、あるいは採用へ至る確率が高いかを想定して媒体を選ばなければなりません。

専門性が高い、例えばITエンジニアを募集するならば、ITに特化したWeb媒体を利用するべきでしょう。交通費は抑えて、勤務地から近いアルバイトやパートを募集したい場合は紙媒体を検討してもよいと思います。

費用対効果も考えた方法で、効率のよいマッチングを行いましょう。

 

レスポンスが早いという意味

 

 

レスポンスが早いというのは、反応が早いということです。これは、相手を安心させるだけではなく、自身の信頼性を大きく向上します。

私たちは相手に何かを伝える時、その結果や決断をできるだけ早く望むものです。それは、完璧な回答でなくても、自分の質問や意思が伝わったのか否かの応答を求めます。

万が一、すぐに結論が出ない場合でも、「回答には時間がかかる」ことや「いつまでに返事がもらえるのか」を知りたいものです。

完璧な答えでなくても、何かしらのレスポンスを返す人には安心感があり、しっかりとコミュニケーションが取れているという信頼を置けるのです。

 

レスポンスが早いことによるメリット

 

信頼性が増す

 

レスポンスが早いということの大きなメリットは“信頼性”の確保にあります。完璧な回答ができないからといって返事を先延ばしにすると、相手は”あなたとはコミュニケーションがとれていない“と無意識に判断します。

そうすると、自然と信頼関係が失われ「あの人に連絡をしてもあてにならない」という感覚が刷り込まれてしまうのです。

それは、仕事を進める上で大きな損失となり、最終的には「仕事を任せられない人」という認識になります。

一方、レスポンスの早い人に対しては信頼性が増します。信頼性が増すと、「様々な仕事を任せたいという」感情に加えて、“困った時にはあの人に相談したい”という「頼れる存在」として認識されるのです。

 

仕事の効率が上がる

 

レスポンスが早い人は、効率的に仕事ができるという特徴があります。これは、仕事のプロセスを把握して、必要な事項をあらかじめ組み立てているので、相手が何を求めているのか、どんな回答が欲しいのかを”読む“ことができるからです。

相手からの依頼や確認事項に対して、その意図がわからない場合でも、”わからないという事“をしっかりと伝えるためにレスポンスをします。

総じて言えば、自分が関わる仕事が自分で止まらないように、しっかりと考えながら取り組む事がレスポンスの速さにつながり、自然と仕事の効率が上がっているのです。

 

作業のミスや忘れが減る

 

レスポンスを早くするということには、自分自身へのリマインダーの役割もあります。

どのように回答すべきかわからない内容であっても、それを伝える事でボールは相手に渡ります。相手はそれを受け、具体的な説明を加えてレスポンスをしてくるでしょう。

レスポンスを保留にしてしまえば忘れてしまう可能性が高くなりますが、一旦相手へ返しておくことで、あなたが別の作業をしていても相手が思い出させてくれるのです。

これによって、自身のミスや作業を忘れてしまうといったことを回避できるのです。

 

レスポンスが早い人の特徴3選

 

特徴1：仕事の全容を把握している

 

レスポンスが早い人は、今自分が取り組んでいる仕事の全容を把握しています。その仕事が完成するためにはどのような作業が発生するかを自身でしっかりと組み立てているのです。

ですので、相手からの質問や提案を見て”相手が何を欲しがっているのか“を理解することができます。あるいは、理解できなくても想定することができるのです。

相手が何を求めているかが分かることで、返答に悩んだり調べたりする時間が短縮され、結果レスポンスが早くなります。

 

特徴2：優先順位を明確にしている

 

仕事の種類によっては、必ずしも全容を把握することが難しいものも存在します。そのような場合、どのように回答をして良いか分からないケースも少なくありません。

しかしレスポンスが早い人は、自分が分かる分からないに関わらず、まず相手が何を求めているかを優先します。

相手が求めていることは”どのような結論なのか“、あるいは“いつ結果がわかるのか“ということですよね。

ですので、分からない場合は悩むのではなく、「調査に時間がかかる」旨、そして「いつ回答できるのか」というレスポンスを優先させます。その結果、“レスポンスが早い人“となるのです。