【徹底比較!】アメリカ「IT最先端」 vs 日本「IT遅れ」?その実情から両者の違いが起こる背景まで分かりやすく解説します。

スマホの市場が拡大する背景にはIT業界の進歩が挙げられます。IT業界の多くがアメリカのカリフォルニア州シリコンバレーに本社があり、現在アメリカの技術の進歩はますます拡大し、IT最先端技術は世界の注目を集めています。そこで、アメリカと比較して日本は「IT遅れ」と言われる理由&秘密について解説して行きます!

 

アメリカ「IT最先端」&日本「IT遅れ」?

 

アメリカの「IT最先端」と言われる理由&秘密

 

 

大きく理由としてアメリカがIT最先端となった理由は、世界中の優れた技術者をアメリカに集めたことが理由です。原理はとても簡単で、優れた人材をアメリカに集結させることにより、その結果クオリティーは世界でナンバーワン技術に発展したと言うことです。

さらにIT業界の主に使うプログラミング言語は英語となっているため、英語で育った子供は小さい頃から言葉覚えた時点で最短IT教育といえます。

それによりアメリカの英語を基本とする子供たちは最速でITの技術や知識、ノウハウを叩き込むことが可能なため優れた人材が育成しやすくなります。単純に人口が多いことも理由として挙げられます。

他にも世界各国から最先端のIT技術と優秀な学生たちが留学など、事業をしようとする人などが集まります。

その学生たちやIT業界で成功するために企業した人たちが切磋琢磨しIT業界の質を高めていると言う理由もあり、ありとあらゆるITに関した人材が集まることで自然と最先端化していくという仕組みです。

なぜアメリカに優秀な人材が集まるかというのも非常にシンプルで、カリフォルニア州シリコンバレーに数多くの世界トップのIT業界企業が本社を置いていますIT業界の強者達が集結し、ハイレベルな切磋琢磨をしているのがアメリカのカリフォルニア州シリコンバレー、IT業界で働きたい人が絶対に憧れるITの着地点ともいえます。

ここにほとんどのIT業界の才能溢れた人材達が集結していることで世界から注目される場所になっています。

 

日本「IT遅れ」の理由&秘密

 

 

結論から言ってしまえば大きく問題点として挙げられるのは「英語&ハードウェア」の2点が大きく挙げられる日本が「IT遅れ」と言われる問題点です。その影響でアメリカなど英語を主に通常の言葉として使っている人たちに圧倒的なプラットフォーム言語知識の基礎が最初から身に付いています

勉強をせずとも自分の意志で言葉を喋り始めた時点で自然とIT向きの言語を持つ国と言えます。

日本人は日本語を習得した後に英語を学ぶ人も限られ、更に学びを理解し深めることが非常に困難なのが現実にあります。

結果として日本人は英語を覚えてからプログラミング言語を覚えるといった流れになるのに対して、アメリカ人は英語からプログラミング言語を覚えるといった単純ルートになります。日本人の場合学びのルート手順が多いこととプログラミング言語を理解する前の準備で圧倒的な準備不足のような現実がわかるはずです。

もう一つの問題点がハードウェアです。簡単に説明するとハードウェアは視覚で認識でき、ソフトウェアは視覚で認識できません

簡単に説明するとパソコン、マウス、ビデオカメラ、スキャナ、キーボードなどこういった硬く目に見える製品の物体のことをハードウェアといいます。

一方、ソフトウェアは知識や能力などの意味を持ちコンピューターを動かすためのプログラミングを意味します。

この2つの理解を踏まえた上で日本人はハードウェアに力を入れすぎたことにより、ソフトウェア(プログラミング言語)の開発をおろそかにしてしまったことが原因として挙げられます。

さらに、今では日本の文化とされ少しずつ理解されてきている「アニメ」や「鉄道」などの専門知識を深めた人たちが日本に多く存在します。

その専門的知識を深めた人を「オタク」と呼び軽視して良くない意味として考えられることが多かったためIT関連も「PCオタク」同類として軽視されていたことも背景にあるのではないかと言われています。

他にも理由を挙げるとするならば日本は日本人向けのハードウェア&ソフトウェアを中心に開発していることが挙げられます。日本人の場合日本国内だけで生計を立てられる企業が多く、わざわざ海外進出する必要がないと言う背景があります。

それに加え英語などのグローバルな言語を習得する能力や時間、人材も必要となってくるため日本人以外の商売を始めるためにはハードルが高すぎる傾向にあります。こういった背景がかさなりあい日本は「IT遅れ」と呼ばれるようになりました。

 

アメリカのIT事情【良い点・悪い点】

 

アメリカのIT【良い点】

 

 

先述の通り、良い点は世界中から優れた人材をかき集め世界最高峰レベルのソフトウェアを開発、運用ができることです。「エンジニア」という職種に対しての評価も高い傾向にあり、新卒であっても一千万程度の初任給が与えられることもザラにあります。優秀な人材はエンジニアを目指す、というキャリアの選択肢が非常にメジャーです。

 

アメリカのIT【悪い点】

 

 

アメリカのIT最先端にはとてもお金がかかります。日本のお金をすべて通ししてもアメリカのIT業界の運用金には届かないほど圧倒的な富と優れた人材でIT最先端の名誉を確立。その分アメリカは膨大な資金が必要なため投資金がかなり有利となり、運用できている分IT業界の期待を失った瞬間に株が暴落し一気に資本金を失う恐れがあります

 

日本のIT事情【良い点・悪い点】

 

日本のIT【良い点】

 

 

 

日本のIT業界に関しては日本の技術面と正確な精度に定評があります

さらにクオリティー面でも高い質を実現でき、世界と戦えるレベルまで持っていることが可能ですが、その技術は世界に向けた技術ではなく日本人に受ける日本人のための技術が中心となっています。

その日本人の性格や特性から生まれた製品が丁寧すぎるジャパンクオリティーと呼ばれ高く評価されることが強みです。

 

 

日本のIT【悪い点】

 

 

 

簡単に言うと日本人が日本人のために作った製品は海外の人のために作った製品ではないため、合わず今から海外の製品を作ったところで、世界規模で見た場合経験が浅く人材も少なく言語も英語といった圧倒的不利な状態になっています。

さらに経済力の面からしても海外の期待値である投資の面では億単位でお金が上下していますが、日本の場合高くてもせいぜい万円止まりです。

経済的な金融機関の運用面からみても、世界レベルとは言えず、その現状を物語っているのが日本の文化となっているアニメ業界が良い例に挙げられます

アニメ業界の技術面からすれば世界トップクラスなはずなのに、日本のアニメーターの給料はとても低く一般の正社員よりも年収が少ない金額という事実が深刻な問題。

他にも日本のIT業界の平均年収は350万円前後となっていますが、海外のIT企業の年収は450万円前後と大きな差があります。

これはIT業界の重要性や専門性のクオリティーと比例して賃金も変動します。なので、海外の450万円の年収の仕事としては専門知識のプロとしての年収と言うのが見方になります。

一方、日本人の場合授業に入ってから1から教わると言う圧倒的意思の低さが比較した時にわかると思います。これにより賃金も低くなり世界と比べた場合圧倒的に賃金比例してIT業界の技術も低い結果となります

日本のITと考えれば今の賃金でちょうどいいかもしれませんが海外と戦うITの賃金とする場合とても低い賃金と言うことがわかっあところで下記の方針&対策について簡単に説明します。

 

アメリカ&日本のIT今後の方針&対策

 

アメリカの「IT最先端」の方針&対策

 

 

アメリカはこの業績を継続していくことが今後の課題となります。これからは日本もソフトウェアに全力で力を入れてくることが予想されてくるため継続して最先端の地位を保つのがアメリカの方針だと予想されます。

安定した高いクオリティーを保ち高い技術でIT業界を引っ張っていくのがアメリカの方針で、他の優秀な人材をスカウトしこれからも多く拡大していくことがIT業界を衰退させないアメリカの方針&対策になります。優秀な人材をこれからもアメリカ内に吸収していくでしょう。

 

日本の「IT遅れ」方針&対策

 

 

結果論ですが、日本はソフトウェア(プログラミング言語)の種まきを怠ったと言い換えることができます。

アメリカなどは種をまいて現在は花を咲かせている状況をイメージすることができます。一方日本は今から種をまいて水をあげている状態と言えるでしょう。他にもアメリカは世界から上位に入る選りすぐりのメンバーを集めることが大前提としてあります。

一方、日本の場合は日本国内で選りすぐりのメンバーを集めているためその能力や数は日本レベル。海外レベルではありません。

こういったIT業界がアメリカを世界トップクラスのハイレベルなIT最先端市場へと成長した背景となります。

今後の方針と対策は上記でもお話した種をまくことです。

簡単に言う言語力などでは劣っているものの物体的なハードウェアに関してはとても高い「ジャパンクオリティー」として優れている日本

なので、このプログラミング言語が英語と言う問題点を解決すれば、どの国よりも繊細な技術で世界と戦えるIT業界に成長させることが可能と予想されます。

そのジャパンクオリティーを世界に発信するのは最新技術のゲーム機器で遊んでいた子供たちがIT技術に興味を持ちIT産業で頑張りたいと思いIT業界に参入してきた新ゲーム世代「オタク」たちが日本の鍵となります。

その若い世代がハードではなくソフトに注目し世界に発信することにより、今後の世界の見方や期待は大きく変わって行くことが予測されます。

日本のIT産業は海外にも通用するIT業界へと邁進するのではないでしょうか。

 

アメリカと日本の未来

 

アメリカ&日本の未来

 

 

日本が成長する方法として、ハードウェアのクオリティーよりソフトウェアのクオリティーを高めて行くことが今後のIT業界にとってプラスに働くでしょう

日本のIT業界もまたますます発展し視野を拡大していくと予想されます。いつしかIT業界の最先端に日本の高い技術を埋め込み運用できる時代になったとき、アメリカIT業界と並ぶことを期待したいですね。

 

最後にチャレンジする人へ&まとめ

 

チャレンジする人へ一言

 

 

今後海外で活躍したい人はアメリカに海外留学などで本場のIT最先端技術を学びそこでアメリカで仕事をする方法がおすすめです。

海外は病気や怪我での医療費が高いため対策方法を考え準備してからアメリカに行くことをおすすめします。日本で頑張っていきたい人も同じく海外留学をしてから日本で活躍することを推奨します。

最先端の技術を学ぶ良い機会を逃す必要はないのでアメリカで得た技術を日本に持ち帰り日本の技術やセンスで新たな力にする事をおすすめします。

 

まとめ

 

 

今回はアメリカの最先端の理由から日本のIT遅れについて説明していきました。今後のIT業界は拡大していく中日本がアメリカに勝てる時代が来るのでしょうか。

日本も積極的に優れた人材を今まで以上に積極的に採用してIT業界を拡大して行くことが今後のIT業界で生き残って行くための一つの方法だと思います。

今後のアメリカ&日本のIT業界の競争や協力などで切磋琢磨してIT業界の最先端を新規していってほしいですね。

【必見!】未経験からデータサイエンティストへのキャリアパスを徹底解説!エンジニアじゃなくても大丈夫?

データサイエンティストを目指している方は、「エンジニアじゃなくてもなれる?」と疑問点が浮かびますが、そもそもデータサイエンティストとは何かについてもしっかりと解説。他にもデータサイエンティストになる方法や、未経験でキャリアパスする方法、この職業に向いている人などを解説しますので必見です!

 

データサイエンティストとは?

 

 

データサイエンティストとは、様々な職種の中から1つの職種に絞りその職種の膨大な過去と現在のデータを取り、どの様なビジネスプロセスで利益を出しているのか、損益を出しているのかを分析

分析したデータを更に解析することにより、その分野でビジネスを成功させるためのビジネスビジョンを想定しその理想像にどうすれば近づけるか、理論面、人的面からみても可能な範囲かを想定し実行

主に職業内容は決まっておらず、主な一つのビジネスにおいて膨大なデータを収集し効率よく仕事を出来るようにデータ分析、解析、整理し構成する仕事です。

データ収集、課題や解決法、幅広いプログラミング言語作業、その分野における知識と理解、分析、その分野の業務者とのコミュニケーション、様々な情報から導き出すビジネスの利益ポイントを発掘していく作業になります。

簡単な言い方にまとめてしまえばコンサルティングの仕事プラス専門的な業務もこなす必要がある仕事

 

主な仕事は、システムエンジニア、会計、営業、マーケティング、コンサルティング、など様々な主となる職業のスキルと掛け合わせて初めてそこで存在価値が見出せる職業となっています。

例えば「コンサルティング」×「データサイエンス」で「データ分析コンサルタント」になります。

なので、データサイエンティストはサポート業務と言うポジションになると思います。この「エンジニア」×「データサイエンス」の2つのスキルをかけ合わせたものが、「データサイエンティスト」になります。

結論、エンジニアでなくてもこの2つのスキルがあれば、データサイエンティストになることが可能。未経験からデータサイエンティストになる際に必要な要素と、その理由について詳しく説明していきたいと思います。

 

 

 

【エンジニア】と【データサイエンティスト】の

違い

 

【エンジニア】

 

 

エンジニアとは、技術者を示します。この意味は専門的スキルや専門知識などのスキルを兼ね備えた技術者のことを表しています。主にIT業界等で多くエンジニアと呼ばれる職業があります。

一般的に知られているのはIT業界全般のエンジニアですが、IT業界ではないエンジニアも存在します。

 

【データサイエンティスト】

 

 

すごく簡単に言ってしまえばデータサイエンティスト(統計などで技術者の成功へ導く者)はエンジニア(技術者)をサポートする職業

ビジネスで生き残るための最強のスキルとして、データエンジニアリングの能力(技術者)、データサイエンスの能力(科学者)、ビジネスの能力(経営者)の3つが主に必要なスキルと言われています。

エンジニアスキル(技術者)、数学&統計学のスキル(資料の分析や解決法を探る)、経営者視点のスキル(技術者と情報を合わせ運用する)をまんべんなく理解している必要があるのがデータサイエンティスト。

主な業務での知識とその業務を分析する能力と経営側のビジネスの視点が必要です。

 

データサイエンティストの仕事内容

 

データサイエンティストの業務の主な流れ

 

 

様々な知識と経験とスキルを掛け合わせることにより、初めて成り立つデータサイエンティスト。この仕事の全体的な流れを説明します。

データサイエンティストの業務内容的には、前の項目「データサイエンティストとは」でも話したように分析、解析、などをして仕事にその分析解析データで改善や問題解決に役立てる理論的なプロセスを導き出します

その導き出した結果で主な職種のサポート的な役目を果たしていく職業です。実はデータ分析以外にも多くの業務をすることになるため、そのデータを活用して業務にも貢献することを前提としているのがデータサイエンスと呼ばれます

データ収集から総合的に見て業務や対人関係などありとあらゆる状況下での仕事やその個人のスキルに合わせて的確なスケジュールを組むことがとても大事になってきます。

つまり、最終的には知識をまとめ、人材をまとめ、会社の未来の方向性をまとめる大事な職業です。

 

Fitness techを解説!IT×Fitnessで何ができる?具体例とともにわかりやすく紹介します!

ダイエットやトレーニングなどのフィットネスにおいて、管理することはとても重要です。そんな管理に最近はITの技術などが用いられています。ITとフィットネスという一見縁遠い両者ですが、実はさまざまなことに活用することができるのです。今回は今注目を集めているFitness techについて、具体例とともに紹介します。

 

Fitness techって?

 

Fitness×ITという新たな組み合わせ

 

 

クロステックの流れが流行っている現在、金融の世界などのITとはあまり関係のなさそうな業界とITがコラボする流れが広がっています。そしてその流れはフィットネスの世界にも来ています。Fitness techとはその名の通り、フィットネスとITという組み合わせによって生み出された技術なのです。

少し前までは活動量計で歩数や心拍数などを計測し、それをアプリなどで管理するのが流行っていました。しかし最近はそこからさらに奥に進んだサービスが人気です。普段の生活などで活動量を計測し、その上でその人にあったトレーニングプランなどを組み立てる、というサービスやアプリが今多く誕生しています。

 

ダイエットから本格的なトレーニングまで

 

フィットネスと聞くと、多くの人はダイエットをイメージするはずです。しかしフィットネスは決してダイエットだけではありません。毎日の健康のためにランニングをしたり、スポーツでよいパフォーマンスをするために日々ハードなトレーニングをすることも、立派なフィットネスです。

Fitness techもそれにあわせたサービスなどを行っています。ダイエットをサポートするアプリはもちろん、アスリートの本格的なトレーニングを支援するためのアイテムやサービスなども多くあります。ダイエットをする人からアスリートまで、フィットネスをするすべての人の支えとして活用されています。

 

Fitness tech実用例①:AIはダイエットの相棒!?

 

FINCというアプリ

 

 

自分でダイエットの計画を立てるのはかなり大変です。毎日の運動量や食事のカロリーなど、計算しなければいけないことは山ほどあります。かといってダイエットのためにジムに通うとなると、余計な費用がかかってしまいます。ダイエットはしたいけど、自分でいろいろ考えたり余計な費用はかけたくない、という人にはFINCというアプリがおすすめです。

FINCはダイエットアプリとして今最も人気があり、CMなども放映されています。最大の特徴は、なんとAIがトレーニングメニューなどを作ってくれます体重睡眠時間運動量などを基にトレーニングメニューなどを提案してくれるため、自分にあったダイエットができます。

 

自宅で本気でダイエットしよう

 

 

ダイエットにおいて最も大変なこと、それは継続です。始めた頃は意識して続けようとしますが、続けていくと怠けたいという気持ちがどうしても出てきてしまいます。そうして気づいたらダイエットをやめているという人も少なくありません。

FINCの場合、ダイエットに必要なものはすべて詰まっているため、アプリを入れるだけで大丈夫です。トレーニングの内容も、簡単でありながらも専門家監修のメニューとなっているため、効果も抜群です。FINCでもう一度、理想の自分になるために本気でダイエットするのも悪くありません。

 

Fitness tech実用例②:VRで姿勢矯正

 

Xenomaってどんな会社?

 

毎日の生活などで、姿勢というのはどんどん悪くなっているものです。肩こりや腰痛なども、姿勢が悪くなっているのが原因ということもあります。そしてそれはスポーツの世界でも同じです。そうした姿勢矯正に、VRやモーションキャプチャーなどの技術を用いている会社が、Xenomaです。

東大から生まれたスマートアパレルブランドであるXenomaは、モーションキャプチャーなどを用いたアイテムで姿勢などを矯正するという取り組みが、現在行われています。最近ではモーションキャプチャーのほかにも、VRなどを駆使した姿勢矯正やトレーニングなどにも力を入れています。

 

ゴルフなどの練習にもおすすめ!

 

 

スポーツの世界で姿勢が最も重要となる競技はゴルフです。スポーツとしてはもちろん、会社の接待などでゴルフをする人も多いです。ゴルフはボールを打つときの姿勢やフォームで、飛距離なども大きく変わってきます。とはいえ、自分がボールを打つときの姿勢やフォームというのは、なかなかわからないものです。

そこでXenomaのアイテムを使うことで、姿勢矯正などが簡単にできます。さらにVRなどを使うことで、自宅での本格的なゴルフの練習もできます。どうしても場所の制約などでゴルフの練習ができないという人でも、これがあればめきめきと上達すること間違いありません。

 

【知っておきたい!】IT先進国「北欧」を徹底解説!その実情からなぜ先進国となれたのかの背景まで分かりやすく解説します。

ITと聞くと、アメリカや中国をイメージする人が多いかもしれませんが、実は北欧が今IT先進国といわれています。伝統的な文化を重んじるイメージのある北欧ですが、なぜ先進国といわれるほどまで成長したのか、そしてそんな北欧のIT事情はどうなのか、今回はそんなITとしての北欧について紹介していきます。

 

北欧がITに強いって本当?

 

IT先進国ランキングでは常に上位

 

 

私たちの生活をはじめ、いまや社会のすべてを支えているIT。一見日本はIT大国のように見えますが、実は他の国と比べるとかなり遅れています。IT先進国というイメージの強いアメリカや中国と比べても、その差は歴然です。しかしそんなアメリカや中国よりもITが進んでいる地域があります。それが北欧です。

スウェーデンやノルウェーなどの北欧諸国と聞くと、多くの人はおしゃれな家具や雑貨、特にフィンランドの場合はムーミンという印象が強いはずです。しかし2016年に発表されたIT先進国ランキングでは、トップ5に北欧の国がすべてランクインしているのです。

 

技術力よりも知識量

 

なぜこれほどまでにIT先進国と呼ばれるようになったのか、気になる人も多いはずです。アメリカや中国がIT先進国というイメージをもつ理由としては、ITに関する技術を持ったエンジニアが多いためです。しかしいくらエンジニアが多くいたとしても、その国の住民すべてがITに関する知識を持っているとは限りません

一方北欧の場合、エンジニアの数はそこそこ多いのですが、ほとんどの国民がITに関する知識を持っています。そのため北欧の人たちは老若男女問わず、普段の生活からスマートフォンなどの機器を扱っており、IT技術を容易に使いこなしているのです。技術力で言えばアメリカや中国などの大きな国が有利ですが、国民一人ひとりのITの知識については、圧倒的に北欧の人たちが有利です。

 

実は北欧生まれのアプリ

 

Skype

 

 

私たちが普段の生活で利用しているアプリやサービスは、国内で生まれたものやアメリカなどで誕生したものが多いです。そんな多くの人が利用しているアプリやサービスの中にも、実は北欧生まれのものもあります。日本で無料通話アプリが広まるきっかけとなったSkypeも、実は北欧生まれのアプリなのです。

北欧エストニアで生まれたSkypeは、無料でビデオチャットができることはもちろん、ファイル送信などの機能も付いています。最近では個人での利用だけでなく、企業の面接のときや企業間でのやり取りのツールとしても利用されています。

 

Spotify

 

 

皆さんは普段、好きな音楽をどうやって入手していますか。最近では定額制の音楽ストリーミングサービスのおかげで好きなだけ聴くことができますが、少し前まではお金を払って曲をダウンロードするのが一般的でした。そんな常識を大きく破ったのが、このSpotifyです。こちらも北欧スウェーデンで生まれたサービスです。

アクセスできる楽曲数は約4000万曲と、ここまでは他の音楽ストリーミングサービスと変わりありません。しかしSpotifyの場合、無料会員でも有料会員と同じく4000万曲にアクセスできるのです。さらにはいくつかのDJ関連のアプリなどとも連携が可能であるため、通勤通学のときはもちろん、DJとして活躍する人にとってもかなり便利なアプリです。

 

なぜ北欧はIT先進国になれたのか

 

少ない人口だからこその俊敏さ

 

北欧の人たちはITに関する知識を多くもっている、ということを最初の部分で説明しました。ではなぜそれが実現できたのでしょうか。それは、北欧の国は人口が比較的少ないからです。人口が少ないと一見良くないと考える人が多いかもしれませんが、人口が少ないからこそ有利になることもあります。

例えば新しいサービスなどを開始する際、すべての国民にその旨を伝えたいですよね。当然人口が多ければ多いほど、周知されるまでの期間は長くなります。しかし人口が少なければその周知期間が短くなり、より早く国民がそのサービスなどに適応します。特に北欧諸国は参加型社会が基本であるため、多くの国民が積極的にITに関するサービスに適応します。そうした繰り返しが先進国へと成長するきっかけとなったのです。

 

ITが社会の基盤となっている

 

 

ここ最近日本では携帯などの契約におけるペーパーレス化や、キャッシュレス化が進んでいます。しかしそれでも行政での手続きや企業間での取引は、未だに紙の書類などが主流です。では北欧の場合どうなっているのでしょう。伝統的な文化などを尊重するイメージの強い北欧ですが、実はITが社会の基盤となっているのです。

生活のいたるところでITが用いられており、特に行政での取引に関しては電子取引が主流となっています。公共交通などのインフラの部分でもITが取り入れられていたりと、既に北欧ではITと社会は深い関係となっているのです。

 

北欧のIT事情

 

プログラミングの英才教育?

 

 

ここまで北欧がIT先進国といわれるまで成長した理由などについてまとめましたが、ここからは具体的にどんなことをしているのかについて紹介します。ムーミンで知られるフィンランドは、既に教育のひとつとしてプログラミングが取り入れられています。

日本でも最近授業のひとつとしてプログラミングを取り入れ始めましたが、それよりもかなり前からフィンランドでは始まっています。こうした子供のうちからプログラミングなどのITに触れる機会を増やすことが、国民全体のITに関する知識の深さの所以なのです。

 

数手先のことを既にやっている

 

 

最近になって急速に広まっているキャッシュレス決済。こちらも北欧では既に当たり前のものとなっています。特にエストニアでは、キャッシュレス決済が基本といっても良いほど広まっています。エストニアは今最もキャッシュレス決済が進んでいる国であり、何かと話題になる仮想通貨についても、実はエストニアが一番普及しているのです。

エストニアの首都であるタリン北欧のシリコンバレーと呼ばれており、多くのIT企業が集まっています。先ほど紹介したSkypeもタリンで生まれており、そうしたタリンでの活発な動きが北欧諸国に広まっているのです。北欧諸国が数手先のIT社会となっている裏には、タリンをはじめとするエストニアの人たちがいることを忘れないようにしましょう。

 

不動産techを解説!IT×不動産で出来ることとは!具体例とともにわかりやすく紹介します!

活動とテクノロジーを掛け合わせることで、世の中の活動はより関わりやすく、効率的な業務が行えるようになりました。聞き慣れたものにはフィンテックがあります。そして数年前から「不動産tech」という言葉が飛び交うようになりました。そこで今回は、不動産techとは何なのか、出来ることや具体例を交えながらわかりやすく解説します。

 

不動産techとは

 

 

近年、世の中のあらゆる“活動”がテクノロジーとの組み合わせにより、非常に便利になりました。特に金融とテクノロジーが融合したFintech(フィンテック)は、今や世界中で様々なサービスが生み出されています。仮想通貨やブロックチェーン技術といったフィンテックのワードを耳にした人も多いのではないでしょうか。

ITの導入が遅れていたと言われる不動産業界では、「不動産tech」が急速に進んでいます。

 

不動産tech(不動産テック)とは、不動産とITを組み合わせたサービスや技術を表す言葉です。明確に定義された言葉ではありませんが、元となるのは米国で先行して進んでいる「Real Estate×Technology」です。

日本国内では今、加速度的に進む不動産techが進んでいます。私たちユーザーが身近に触れる不動産techとしては、スマートフォンやPCで賃貸物件や家賃相場を調べられるポータルサイトもそのひとつです。

不動産とテクノロジーの融合は更に様々なカテゴリが存在し、今もその種類は増え続けています。

 

IT×不動産でできること

 

 

ITと不動産との組み合わせでは、現在以下のようなことができるようになりました。

 

・インターネットによる物件情報確認

・VRによる体験

・物件売買におけるマッチング

などです。

 

インターネットによる物件情報

 

 

私たちが引越しを考える時、最初に情報を集めるのが不動産のポータルサイトです。大手不動産サービス企業はテレビCMなどでも宣伝しており、スマートフォンアプリを使えば手軽に物件探しができますね。

地域や家賃を選択することで、住みたい街の周辺にある物件のほとんどの情報が入手出来る上に、アプリ内で内見予約も可能です。

競合となる不動産企業でも情報を共有しているため、以前のように足を運んで物件を選ぶよりも競争率が高くなっています。物件のオーナーにとっては、効率が良くなったと言えるでしょう。

 

VRによる体験

 

 

不動産物件を探すユーザーが最も最先端技術だと実感できる不動産techがVR技術を利用した“体験”です。

VRとは「Virtual Reality(バーチャルリアリティ)」の略称で、日本語では「仮想現実」と訳されます。VRは、コンピューターによって作られた“そこには無い”現実を、映像や音響の効果を利用してまるで本物であるかのように錯覚させる技術です。

不動産techではVRを導入することで、退去前の物件を事前に内見することが可能になりました。ユーザーはVRを利用することで、部屋の中を自由に見て回ることができ、物件イメージの誤差を狭めることができます。

また企業側としては、VRを使った内見を導入することでキャンセル率が軽減したり、店舗への来店が増えたことで顧客の獲得に繋げられます。

 

物件売買におけるマッチング

 

 

不動産の物件はもちろん賃貸だけではありません。投資を目的とした不動産取引も行われます。取引において重要なのはユーザーと物件のマッチングです。

不動産techのひとつとして、不動産取引におけるマッチングサービスも増えているのです。

マッチングサイトでは、例えばユーザーの“家を買う”というニーズと、不動産会社の“家を売る”というニーズをマッチングさせます。マッチングサイトを利用するユーザーは、まず物件を探しますが、同時に不動産会社や担当者といった細かな条件もマッチングさせることが可能です。

また、“家を売りたい”というユーザーには、どこの業者にどのような値段で売れるのか、より高額での買取価格でマッチングさせるなどのサービスも存在します。

 

不動産techの具体的なカテゴリー

 

 

不動産techは現在、様々なニーズに対応するためにITと不動産を掛け合わせたサービスがどんどん増えています。

不動産業界の業務は多岐に渡るため、多くのカテゴリーがあるにも関わらず、そのどれにも該当しない業務というものが存在するのです。

また、不動産に関連する新しいサービスも次々と生まれているため、そのカテゴリーも含めて増加を続けています。

※以下、カオスマップ(第4版:2018年11月更新)参照

 

ローン・保証

 

不動産を所有するには必ず様々な保証が必要ですし、ほとんどの場合ローンを組むことになります。その時に利用する仲介業者を比較・検討できるサービスのカテゴリーです。

 

クラウドファンディング

 

近年様々な分野で行われている、個人による投資家からの資金調達ですが、不動産への融資をインターネットを通して行うサービスが始まっています。

 

価格可視化・査定

 

不動産では比較的大きな金額が動きますが、これまでは不透明な部分の多い分野でした。価格可視化・査定カテゴリーは、ITを使って不動産価格や賃料を可視化し、透明性を持たせるサービスのカテゴリーです。

 

VR・AR

 

IT業界の中でも比較的新しい技術であるVRやARを利用することで、物件に入ることなく内見を行なったり、部屋の家具配置などをデータによって再現するサービスのカテゴリーです。

 

仲介業務支援

 

不動産の取引や賃貸仲介の業務はアナログな部分が多く残っていましたが、ITを導入することでそれら業務をスムーズにします。

 

不動産情報

 

ユーザーに対する物件情報ではなく、不動産会社に向けた物件登録や掲載管理など、不動産データの扱いを効率化するサービスです。

 

物件情報・メディア

 

ユーザーに最も身近な物件データや物件広告などを扱うサービスで、例えば賃貸情報をスマートフォンで検索するプラットフォームなどのカテゴリーです。

 

IoT

 

近年加速するIoT(Internet of Things)を、不動産へ適用したサービスです。家具や家電の全てがインターネットに接続されることで、居住者は快適な生活をのぞむことができ、セキュリティ会社との連携によるサービスも提供します。

これらインターネットに接続された家電から収集したデータを解析するサービスを指すカテゴリーです。

 

管理業務支援

 

管理業務支援カテゴリーは、不動産業界における見積もり・契約分析やマンション設備分析、工事履歴分析などのあらゆる業務を効率化させるサービスのカテゴリーです。

 

マッチング

 

マッチングカテゴリーでは、物件を探すユーザーと物件の所有者のマッチングはもちろん、不動産業界における人員と業務のマッチングを指します。

 

リフォーム・リノベーション

 

不動産におけるリフォームやリノベーションにおいて、リフォーム業者とのマッチングなどを提供するサービスのカテゴリーです。

スペースシェアリング

 

スペースシェアリングカテゴリーは、空き物件などを中長期でのシェアをマッチングするサービスを指します。民泊サービスなどもスペースシェアリングカテゴリーに属します。

 

不動産techは増え続ける

 

 

不動産とテクノロジーを融合させたサービスは、各カテゴリーに属するサービスはもちろん、カテゴライズが難しい新たなサービスもリリースされています。

不動産techには、不動産業界におけるニーズはもちろん、生活基盤となる不動産を必要とするユーザーの細かなニーズに対応すべく、無数のサービスが提供されています。

カテゴライズされているとはいえ、いくつかのカテゴリーを包括するサービスも存在するため、非常にわかりにくいことも事実です。

 

不動産techに期待出来ること

 

不動産techは今後も様々なテクノロジー(AIやロボットなどのテクノロジー)を取り入れることでIT化が進んでいきます。

 

AIによる不動産tech

 

今後の不動産techに期待できる一つの技術として「AI」が挙げられます。特にAIによる物件価格の予測が進むと、不動産投資に大きな影響をもたらします。

またAIの進化により、顧客対応の範囲としてより的確なマッチングも行うことができるでしょう。入居後のユーザーはAIのサポートを受けることで、24時間のトラブル対応はもちろん、トラブルの事前予測なども期待できます。

 

まとめ

 

 

不動産とテクノロジーを融合した不動産techは、これから加速度的に広がりを見せます。不動産の売り方や管理の仕方、そして投資方法も含め、それはユーザーと不動産会社双方に大きな影響を与えることになるでしょう。

また、不動産techが加速するにつれて、不動産業務と先端技術を兼ね備えたIT技術者の需要も増えていくことが考えられます。

スポーツ×ITで何ができる?市場規模から具体的な事例まで徹底解説します!

ITが人々の生活を支えているのは皆さん既にご存知のはずです。しかし最近、そのITがスポーツの分野で活用されていることをご存知でしょうか。人々に感動を与えるスポーツをより楽しく便利なものにするために、ITとスポーツを組み合わせた取り組みが行われています。今回はスポーツとITで何ができるか徹底解説していきます。

 

今スポーツ×ITが熱い!

 

市場規模は15兆円へ?

 

 

ITによって私たちの仕事や生活は大きく変わり、より豊かで多様性溢れる社会へと変化しました。それでもITの進化は止まらず、活用される場所はさらに広がっています。そしてその波はついにスポーツの世界にも到来しています。

日本でもついに、2025年までにスポーツITビジネスの市場規模を15兆円にまで拡大させるべく、さまざまな取り組みがされています。選手のトレーニング管理や戦術管理はもちろん、スポーツ観戦やフィットネスなどの分野でもさまざまな取り組みが行われており、今スポーツの世界では革命が起こっています

 

世界では既に広まっている

 

ここ最近日本のスポーツ業界でITによる革命が行われていますが、実は世界では既に広まっています。特にアスリートの健康管理や戦術管理は、もはやITを取り入れることそのものが常識となっています。サッカーやバレーボールなどの、チームワークが重要となるスポーツにおいて、ITはかなり強力な武器となります。

そのほかにもAIを駆使して過去の試合などを解析し、選手のすごさを分析するというユニークなことをしています。例えば、かつてNBAで絶大な人気を誇ったプレイヤーであるマイケル・ジョーダン氏の過去の試合映像をAIで解析し、それをもとに現在のスタープレイヤーと比較をする、ということも行われています。このように、AIをはじめとするITの技術でスポーツの面白さはさらに向上しているのです。

 

スポーツ×ITでできること:トレーニング編

 

市場規模が拡大しつつあるスポーツITビジネス。とはいえ具体的にどんなものがあるのかはあまり知られていません。ここからはスポーツに深く関係している4つの分野において、ITがどのように活用されているのか解説していきます。

 

疲れは数値に表れる時代

 

 

スポーツに限らず、人間というのは疲れるものです。肉体的な疲れはもちろん、精神的な疲れというのもあります。当然疲れというのは目に見えるものではなく、その人の行動などによってようやくわかるものです。しかし最近は、その疲れが数値として表されるようになっているのです。

最近ではアスリートの身体データ遺伝子情報ビッグデータとして保管し、そのデータを基にアスリートの疲労度などを数値化するという活用法が広まっています。疲労度などが数値としてわかれば、選手を適切に休ませることが可能になり、結果的にアスリートの怪我を防止することも可能となります。

 

筋トレをより効率よく

 

 

ITの活用によって得られるものは、決して怪我の防止だけではありません。効率よく筋トレをすることも可能になります。人間は鍛えることによって筋肉がつきますが、筋肉量やどのくらいのスピードで筋肉が付くかは人それぞれです。しかし最近は、遺伝子情報によってそれが数値として現れるようになっています。

東北の社会人サッカーチームであるいわきFCでは、選手の遺伝子情報を怪我の予防や改善に用いています。そして、選手もその遺伝子情報などを選手も見ることができるようになっており、これにより効率よく筋力を最大にするためのトレーニングをすることができます。ITによって怪我の早期改善や予防はもちろん、選手を効率よく成長させることも可能なのです。

 

スポーツ×ITでできること:戦術編

 

経験と勘は時代遅れ

 

 

今までのスポーツというのは、基本的に自分の経験とそれに基づいたがすべてでした。しかしITが普及した現在、その自分の経験と勘だけでは太刀打ちできないことが多いです。そのため、戦術に関しては早い段階からITが取り入れられました

とはいえITが取り入れられた当時は、選手のパフォーマンスをデータ化させたものをプロの分析家が分析するというのが一般的でした。しかしITの進歩によって、監督はもちろん選手でも気軽に見ることができるようになりました。これにより、実戦を戦う選手の意見も取り入れやすくなりました。

 

これからのスポーツは実戦+情報戦

 

 

選手のパフォーマンスなどの情報を選手自身が見られるようになるということは、自分のパフォーマンスも客観的に見られるようになるということです。これにより自分の課題などを見つけやすくなり、その課題を克服するためにトレーニングメニューなどを考えることも容易になります。

また、実戦を戦う選手の意見を取り入れやすくなることで、より相手の攻略が容易になります。このように、今までは自分の経験と勘がすべてだと言われたスポーツも、ITによってより詳しいことまでわかるようになり、戦略においてもより効果的な戦略を編み出すことができるようになるのです。

 

スポーツ×ITでできること:観戦編

 

放送時間とはおさらば

 

 

スポーツ観戦をする方法といえば、一昔前まではテレビ放送が主流でした。しかしテレビ放送には大きなデメリットがあります。それは放送時間です。よく野球中継でもかなりいいところであるにもかかわらず、放送時間の関係で中継が終わってしまうということがあります。

しかし最近、そんな問題を解決するサービスが増えています。特に最近は、スポーツ中継に特化した動画サービスや、スポーツに特化したチャンネルが開設されているなど、放送時間に縛られないで最後まで試合の模様を見られることが増えています。

 

データ放送と映像革命でよりエキサイティングに

 

そして最近では、スポーツ中継そのものが変わりつつあります。例えばAmazonではスポーツ観戦にAIを取り入れ、リアルタイムでサッカーなどのプレー成功率を予測するという面白い取り組みが行われています。さらに現在、ライブビューイングもITによって大きく変わっています。

日本のバスケットボールのリーグであるBリーグは、今年の1月にライブビューイングを開催しました。そのライブビューイングもただ映像を見るものではなく、8K映像臨場感溢れる要素を積極的に取り入れており、そこにもITの技術が用いられています。

 

【まとめ】IT転職で役立つ資格はコレ!分野別に分かりやすく解説します。

IT業界への転職を考えたとき、IT資格を取得しようと考える人もいるでしょう。しかし、IT関連資格は多くの種類があり、どんな資格を取得すればよいか悩んでしまう人は多いです。

まずは自分が目指したいIT分野を決め、その分野で必要となる知識やスキルが身につけられる資格を選択しましょう。今回は、IT転職に役立つ資格を分野別に紹介します。

 

Webエンジニアに役立つ資格

 

 

ITパスポート試験

 

IT分野への入門資格である「ITパスポート試験」。IT関連職に携わる人なら身につけておくべき基本的な知識が問われる試験です。そのため、IT業界未経験の方に人気のある資格で、資格取得に向けて学習を進めることで、IT関連の幅広い基礎知識を習得できます。

IT管理やIT技術に関する内容だけではなく、経営に関する問題も出題されるのでIT企業で働くエンジニア以外の職種の人も受験される方が多いです。それだけ、IT業界で重要な知識が網羅された資格です。

 

基本情報技術者試験

 

IT関連職に必要な基礎知識や情報処理に必須の論理的な考え方が問われる試験。ITパスポートと同様にIT分野への入門資格ですが、「基本情報技術者試験」ではプログラムに関する問題も出題されます。つまり、プログラミング言語の基礎知識を持っていることを証明できる資格です。

初めてIT転職を考えている方にとっては、試験内容はやや難しいと感じられるかもしれません。情報系の知識がまだ身についていない場合は、まずはITパスポートを取得してから基本情報技術者試験に挑戦するとスムーズに学習が進められるでしょう。

 

ゲームエンジニアに役立つ資格

 

 

Unity認定技術者

 

ゲームを開発において必要な「Unity」に関する知識とスキルを持ち合わせていることを認定する資格。Unityは多くのゲームの他、VRやARの開発にも利用されているツールです。そのため、「Unity認定技術者」資格の所持はゲームエンジニアとしてのIT転職において有利となるでしょう。

 

CGエンジニア検定

 

CG分野での開発や設計を行うエンジニアのための資格。CGエンジニア検定にはスキルに合わせて、ベーシックとエキスパートの2種類の検定があります。

どちらもアニメーション・映像・ゲーム・VR・ARなどの開発を行うための知識とスキルが問われます。CGエンジニアの他、ソフトウェアエンジニアやCADエンジニアにも役立つ資格です。

 

制御・組込み系エンジニアに役立つ資格

 

 

ETEC(組込み技術者試験制度)

 

スマートフォンや家電製品などのコンピュータを組み込んだ機器を構成する組込みソフトウェアに関する資格。スキルに合わせてエントリレベルとミドルレベルの2種類の試験を受けられます。

初学者向けのエントリレベルであっても、組込みソフトウェア開発に必要なプログラミングスキルが身につけられる資格です。

 

エンベデッドシステムスペシャリスト試験

 

組込みシステム開発に関する知識とスキルを活用して、組込みシステムの設計・構築を行う技能を認定する資格。部下を指導できる程のスキルが要求されるため、比較的難易度の高い試験です。

資格取得に向けて学習を行うことで、組込みシステムに関する知識だけでなく、実践に活用できる能力が身につけられます。

 

OCRES(OMG認定組込み技術者資格試験)

 

組込みソフトウェア開発に必要なスキルを認定する資格。130ヵ国以上で同一問題が出題され、全世界に通用する資格です。組込みソフトウェアの規格となるオペレーティングシステムやプログラムデザインの原理などが出題されています。

OMG認定組込み技術者資格は世界的に認められているため、今後グローバルにIT技術者として活躍していきたい方におすすめの資格です。

 

ブリッジSEに役立つ資格

 

 

PMP試験

 

PMPとはプロジェクトをマネジメントする専門家。プロジェクトマネジメントは、決められた予算・期間・人材で目標を達成するためのプロジェクトを効率的に行うための管理手法です。

そんなPMPに必要なスキルが身につけられるのが国際資格であるPMP資格であり、PMPスキルを持った人材は、製造・化学産業など多くの業界で必要とされています。

 

サーバーエンジニアに役立つ資格

 

 

LPIC(Linux技術者認定資格)

 

Linux技術者としてのスキルを認定する資格。Linuxは、主にサーバー用に用いられるOSです。そのため、サーバーやデータベースに関わるエンジニアの他、システムの運用者にも需要があります。

Linux技術者認定資格はレベルごとに3種類の試験があります。まずはLinuxの基本操作とシステム管理のスキルが習得できるレベル1を受験すると良いでしょう。

 

ネットワークエンジニアに役立つ資格

 

 

シスコ技術者認定

 

ネットワークエンジニアのスキルを認定する資格。世界大手のネットワーク機器メーカー・シスコシステムが実施する認定試験です。シスコ社の製品に関する知識だけではなく、基本的なネットワークスキルが身につけられる資格なので、世界的にも人気があります。

試験のグレードは5種類あり、さらに試験範囲もデザイン・セキュリティ・サービスプロバイダーなど9つの分野に分かれています。自分が就きたい業務に最適な分野を選びましょう。

 

ネットワークスペシャリスト試験

 

ネットワークに関する技術を活用して、適切なシステムの企画・開発・運用を行えることを認定する資格。ネットワークの専門家として部下を指揮できるだけのスキルが必要な資格です。

ネットワーク技術やネットワークサービス、ネットワークシステムに関する専門的な知識を身につけられるので、すでにネットワークエンジニアとして活躍されている人がスキルアップのために取得することが多いです。

 

データベースエンジニアに役立つ資格

 

 

オラクルマスター

 

オラクルデータベースを取り扱うためのスキルを認定する資格ですが、オラクルデータベースだけでなく、データベース全般の基礎知識も身につけられます。データベースの管理・運用などIT業務に重要なスキルが習得できるので、多くのエンジニアが受験しています。

試験はレベルごとに複数のグレードが用意されており、一番簡単なグレードから順番に取得していきましょう。

 

OSS-DB技術者認定資格

 

オープンソースデータベースに関する知識とスキルを証明する資格。近年、多くの企業や組織が積極的に利用しているオープンソースデータベースについて出題される試験です。シルバーとゴールドの2種類のレベルがあり、シルバーはオープンソースデータベースの基礎知識が問われます。

ゴールドでは、さらにオープンソースデータベースに関して深い知識が問われ、合格を目指すにはオープンソースデータベースの内部構造やパフォーマンスチューニングなど専門的な知識が必要です。

 

ヘルプデスクに役立つ資格

 

 

マイクロソフト認定プロフェッショナル(MCP)

 

マイクロソフト製品に関する知識とスキルを有することを認定する資格。MCPには複数の分野の試験があり、1つ以上合格するつとMCPを名乗れます。

試験内容は、マイクロソフト製品の運用管理スキルの他、セキュリティ・プログラミングなど分野ごとに様々な内容が出題されます。試験レベルはユーザーサポートが行えるレベルですが、比較的取得しやすい資格です。

 

インターネット技術者認定資格(CIW)

 

インターネットを駆使してビジネスを行うためのシステム設計・運用技術者のための資格。ITビジネスの基礎・Webサイト制作・ネットワーク基礎に関する知識が認定される資格です。

習得スキルに合わせて3つのレベルが受験できます。中でもベーシックレベルは初級者レベルなので、IT業界へ初めての転職を目指されている方にもおすすめの資格です。

 

適切な資格を取得してIT転職を成功させよう

 

今回は、IT転職で役立つ資格を紹介しました。自分が転職したい分野・業種に合わせて最適な資格を選択して学習を進めていきましょう。まだITに関する知識がない場合は、ITに関する基本的な知識が幅広く学習できるITパスポートの取得を目指すのがおすすめです。

また、こちらではIT関連資格を紹介しましたが、グローバルに活躍できるITエンジニアを目指している場合、TOEICの勉強も同時並行で行いましょう。グローバル企業へのIT転職においては、英語力も選考基準になることが多いからです。

業務に役立つ資格を取得して、IT転職を成功させましょう。

【LCMとは?】IT運用管理とは?具体例とともに分かりやすくご紹介します!

ITの普及により、多くの企業が日々技術革新などを進めています。一方で過激化する競争に勝ち抜くには、運用コストなどを抑える必要が出てきています。そこで今注目されているのがLCMです。具体的にどのようなことをしているのか、どのようなメリットがあるのかなど、今回はLCMについてわかりやすく紹介していきます。

 

LCMって何?

 

Life Cycle Managementの略

 

 

時代の流れにより、様々な業界でパソコンを使用する企業が増えてきました。特にデスクワークの場合、ほとんどはPCを使用した業務がほとんどです。会社の中には会社がパソコンを貸与しているという企業もいますが、そのような企業が必ず利用するサービスが、LCMです。

LCMというのはライフサイクルマネージメントの略です。言葉だけ聞くとどういうものかイメージすることは難しいですが、IT業界で言うLCMというのは、システムの導入から廃棄までをサポートするサービスのことです。パソコンを扱っているメーカーを中心に、様々な企業でLCMサービスを展開している企業が最近増えています。

 

企業のITシステムに関わる業務のサポート

 

今まではパソコンというのは購入して終わりでした。万が一その購入したパソコンに不具合が生じたりした場合は、社内でパソコンに精通している部署などに頼むか、もしくは新しく購入するというのが一般的でした。

しかしLCMの場合、パソコン導入前の機器の選定を任せることが可能であり、さらには導入後のサポートや運用も任せることも可能です。そのため企業は自社の業務に集中することができるため、攻めた会社経営をすることが可能になります。

 

LCMの役割

 

導入から廃棄まで全てをサポート

 

先程少し触れましたが、LCMのサービスは基本的に導入から廃棄まで全てをサポートしています。例えば導入する場合は、企業の業務内容に合わせたスペックのパソコンを提供したりします。そして導入後の使い方や、不具合が起こったときの対処もLCMでサポートしてくれるため、パソコンをはじめとする機械操作が苦手だという人でも安心です。

また、新しいパソコンを導入するにあたり、それまで使用していたパソコンを廃棄することになっても、LCMが廃棄処分してくれます。通常の廃棄とは違い、LCMの場合はデータなどを完全に消去した上で処分することとなるため、万が一第三者にデータを盗まれたりデータが漏洩してしまうということもありません。

 

サービス内容は企業によって様々

 

 

とはいえ、企業が求めるニーズというのは当然異なります。企業によってはITのエキスパートだという企業もあります。LCMの良いところは、企業それぞれのニーズに合わせて様々なサービスが用意されているところです。

ITにあまり詳しくない企業の場合は総合的なサポートを受け、逆にITのエキスパートである企業の場合でも、特定のサポートのみを利用するという使い方をすれば、効率の良い業務が可能になることはもちろん、コストも大幅に抑えることが可能です。

 

LCMのメリット

 

大幅なコストダウン

 

 

LCMを導入するメリットとはどういうものがあるのか、ということについてここでは解説していきます。通常パソコンを購入した場合だと、単純にパソコンしか得られません。しかし導入の時点でLCMを利用することで、社内にサポートの部署を設置する必要がなくなるため、コストを抑えることが可能になります。

単純にパソコンを購入しただけであればパソコンしか得られません。しかしLCMを利用することで、パソコンだけでなくサポートも得られるということになります。低価格とはいえパソコンというのはほぼ毎日使用します。当然使用していると突然不具合が起こるということもあります。そのためもしもパソコンを導入するのであれば、充実したサポート体制が付いてきたほうがかなりお得です

 

パソコン機器の選定も任せられる

 

 

パソコンといっても、現在では多くの企業から出回っています。当然パソコンのスペックも様々です。個人でパソコンを選ぶとなるとじっくり選ぶことができますが、企業の場合はそうも行きません。そんなときこそLCMがおすすめです。

LCMはパソコン選びのエキスパートです。そのため企業に合わせたパソコンをLCMで選んでくれます。もちろんLCMが選ぶパソコンであるため、スペックもかなり良いものです。短期間でコストなどを加味した上で最良のパソコンを入手できて、さらにそれらの作業を外部に委託できる、これこそがLCMの最大のメリットです。

 

LCMを使用する企業は?

 

元々は大企業が中心

 

 

最近なにかと話題になるLCM。具体的にどのような企業が利用しているのでしょうか。利用している企業として最も多いのは大企業です。製造業はもちろん、IT関連の企業でもLCMを利用しているという企業がかなり多いです。

大手企業になると、社員数もそれなりに多いです。そのような場合パソコンのみを購入するよりもLCMを利用して導入するほうが、大幅にコストダウンをすることが可能です。そしてサポートも充実しているため、業務もかなり安心して作業することができます。

 

現在は中小企業でも利用する企業が

 

 

LCMというサービスが誕生した当初は大手企業がメインでしたが、最近では中小企業でもLCMを利用するという企業が多いです。特に創業間もない中小企業の場合、パソコン単体を購入するよりもLCMのほうが安いという理由でLCMを利用するという企業が多いです。

ITが普及している現在、パソコンというのは必須です。しかしパソコンというのは、機械が苦手な人にとっては使いこなすことがやっとです。そこで導入時点でパソコンとサポートを得たいという企業が増えています。また、LCMでもリーズナブルな価格でサポートができるようになっていることも中小企業の利用者が増えている要因です。

 

LCMサービスをしている会社は?

 

富士通

 

ここでは実際にLCMサービスを運営している企業を紹介するとともに、LCMの具体的なサービス内容について紹介していきます。まずはパソコンでお馴染みの富士通のLCMサービスです。富士通のLCMサービスは、パソコンメーカーだからこそできる手厚いサポートが特徴です。

パソコンの導入や廃棄などのトータルサポートはもちろん、それぞれの具体的なサポートについてもしっかりと用意されており、企業ごとに異なるニーズに的確に応えることができるようになっています。システム運用についても先進的なクラウド運用にも対応しているため、かなりおすすめです。

 

日本システムケア

 

 

次に紹介するのは、パソコンのサポートを中心に展開している日本システムケアという会社です。こちらもLCMサービスを展開している会社です。先程紹介した富士通とは違い、様々なメーカーからパソコンなどの機器を選定するため、多くの種類が出回っているパソコンの中から、企業に合ったパソコンやシステムを提供しています。

特にパソコンについては、企業に導入されたその日から使用することが可能な状態で納品されるため、今すぐに業務をしたいという場合も安心です。サポートについても経験豊富なスタッフがサポートしてくれるため、パソコンに慣れていない企業にとっても安心できる会社です。

 

PCのことならLCMにおまかせ

 

今回は多くの企業で利用されているLCMについて紹介しました。

 

IT社会の現在においては最強のサービス

 

 

一昔前まではパソコンがなくても仕事をすることができました。しかし大きくITが普及した現在、パソコンというのは至るところで用いられています。そんな状況だからこそ、LCMというサービスは企業にとって必要不可欠なサービスなのです。

過激化する企業競争において、ITというのは非常に強力な武器となります。とはいえ、全ての企業にITに精通している社員がいるとは限りません。そんなときこそ、LCMは企業にとって頼もしい存在であり、同時に企業競争を生き抜く上では最強のパートナーとなります。

まとめ

 

ITの世界では流行り廃りが激しいというのが常識です。一昔前までは幅を利かせていた業界も、時代の流れによって廃れてしまうものです。しかしLCMというのはそんなITの世界の中では決して廃れることはありません。それはITの世界において必須であるパソコンを導入することもサポートの一つとなっているためです。

時代が代わり、技術もそれに合わせて進歩したとしてもパソコンが必要であるということに変わりはありません。何よりパソコンの導入はもちろん、その後のサポートや導入前の選定も任せられるLCMというのは、これから会社を設立するという人にとってはまさに最強のスターターなのです。

【知っておきたい!】IT内部統制を徹底解説!具体的な内容から評価方法まで分かりやすくご紹介します!

会社の不祥事の多くは財務会計が原因の不祥事です。その不祥事を防ぐために必要な財務会計の透明性などが盛り込まれたものが、内部統制です。会社を上場させるにはこの内部統制が必要不可欠です。そしてそれはITも例外ではありません。今回はぜひ知っておきたい内部統制について、わかりやすく解説していきます。

 

そもそも内部統制って何?

 

上場するには必要なもの

 

 

昨年の日産のカルロス・ゴーン氏が逮捕された事件をはじめ、ここ最近では会社の不祥事などが多くニュースに取り上げられています。その多くは財務会計の不正が多いです。会社の売上というのは、消費者である私達が企業の商品と引き換えに支払ったお金です。そんな消費者から頂いたお金を適切に管理する財務会計をはじめ、リスクなどを低減させるために企業内部で整備するものが内部統制です。

会社の中にある様々な部署は基本的に内部統制を元に作られています。この内部統制というのは、会社が東証市場に上場するには必要不可欠であり、内部統制が整備されていないと上場すらできません。そのため多くの大企業はこの内部統制をしっかりと整備しているのです。

 

内部統制がないとどうなる?

 

内部統制なんて実際の仕事とかに関係ないのでは、と多くの人は考えるはずです。確かに会社で仕事をしていても、内部統制がきちんとされているということは実感できません。しかし、内部統制がしっかり整備されているからこそ、会社の信頼性というのはそれだけ高くなるのです。そしてその分、万が一不祥事などを起こした場合に失う信頼もそれだけ大きくなります

昨年の年末から話題となっている日産のカルロス・ゴーン氏の逮捕、あの事件こそ内部統制がしっかりとしていないという良い例です。内部統制がしっかりとされていないため、トップの経営者が不正に利益を搾取する仕組みを密かに構築し、そして利益を自分の懐に入れるという仕組みを作ってしまうのです。このように、内部統制をしっかり整備し、そして継続的に監視することで会社というのは存在し続けるのです。その監視がしっかりとしていない場合、このような事件が起きてしまうのです。

 

内部統制を義務付けるSOX法って?

 

企業に対して内部統制を義務付ける法律

 

 

自分たちは不正な財務会計なんてしないから内部統制はしない、というわけにも行きません。内部統制というのは法律で義務付けられているのです。アメリカの場合、内部統制を義務付けるSOX法という法律があります。

内容としては正確な財務会計重大な欠陥の報告はもちろんですが、メインは内部統制の整備や維持、そして内部統制の報告書の提出の義務化です。当然これらのどれか一つでも破ってしまった場合は、罰金もしくは禁固刑に処されてしまいます

 

日本版SOX法はどんな法律?

 

 

一方で日本ではそのような法律はあるのか、ということになります。実は日本にもSOX法に似た法律が2つあります。それが金融商品取引法会社法です。これらの言葉はおそらくニュースでも聞いたことがあるはずです。ちなみに昨年12月カルロス・ゴーン氏が逮捕されたのは、会社法違反の特別背任罪という罪で逮捕されました。

金融商品取引法、通称金商法は多くの人が一度は聞いたことがあるはずです。内容としてはインサイダー取引の禁止や情報開示制度など、金融取引の場面において正確で透明な取引をすることを定めた法律です。会社法はその名の通り会社の設立や組織、運営など、会社の基礎に関わる部分の禁止事項などをまとめた法律です。これら2つの法律をまとめて日本版SOX法と呼ばれています。

 

ITと内部統制

 

内部統制とITは酷似?

 

 

内部統制とはどういうものかについてわかったところで、なぜITと深い関係にあるのかということについてここでは書いていきます。実は内部統制の内容というのは、ITのシステムとかなり似ているのです。それも具体的な内容一つ一つが、ITシステムの開発や運用と瓜二つなのです。

内部統制において重要なことは、きちんとした目的と方法が定められているか、ということです。システムというのは、目的がしっかりと定まっており、どのような方法でほしいものや答えが得られるか、ということが最も重要です。内部統制も同じであり、企業がどのような目的を持っており、そのためにどのような業務を進めているかが最も重要です。

 

内部統制のためのフレームワーク?

 

企業の内部統制というのは、基本的に早い段階で整備しなければいけません。実際に多くの大企業は、会社の設立から1年もしくは2年で内部統制を整備しています。とはいえ、1から内部統制の整備をするのはかなり大変です。そして時間もかなりかかってしまいます。

実は内部統制を整備している企業のほとんどは、内部統制のためのフレームワークを用いています。内部統制のフレームワークを元に、自分たちの会社に合ったものを取り入れ、時には自分たちの会社に合わせて改変することで、1年もしくは2年以内の内部統制を実現しています。これはシステムも同じであり、フレームワークがあるからこそ、開発期間を短縮することができるのです。

 

内部統制って何をする?

 

忘れてはいけない4つの基準

 

 

では内部統制を整備するには、どのようなことをすれば良いのでしょうか。基本的に内部統制には4つの基準が決められており、これらをしっかりとクリアしなければ内部統制がしっかりしていると評価されません。内部統制を整備するためにクリアしなければいけない要素としては、業務の有効性と効率性財務管理の信頼性法令をきちんと遵守しているか、資産そのものや資産の管理体制がきちんとしているか、という要素です。

内部統制を整備するには、この4つの基準をクリアする必要があります。もちろんその整備した内部統制というのは、整備したあともきちんと継続しなければいけません。時代の流れや会社の売上などによって、内部の業務体制などは変わります。そして体制などを変えるときにも、この4つの基準をクリアしなければいけません。

 

日本版SOXはITが必須?

 

 

先程紹介した日本版SOXである金融商品取引法と会社法。これらの法律の中には、ITを盛り込むことも義務化されています。技術やITが進歩している現在、内部統制の策定や整備はもちろん、企業が整備した内部統制を監査する場合にもITの技術が取り入れられています

そのような状況において、企業がITを効果的に取り入れているかどうかというのも、内部統制においては必要不可欠となっているのが現状です。単に効率的に業務を進められているかということはもちろん、財務管理などの部分がITによって明朗になっているかどうかというのも、内部統制においては必要なのです。

 

【BPR/BPO】具体的な業務改善の進め方からITとの関係性まで徹底解説!

働き方改革やグローバル化が進む現在注目を集めているBPR。IT関連の企業を中心に実行している企業が増えています。そもそもBPRとは何か、ITとはどういう関係性があるのかという部分から、具体的にどのように進めるべきかについて、今回は徹底解説していきます。企業の運命を左右するBPRについて、今一度知っておきましょう。

 

BPRとは何か

 

業務プロセスの抜本的な改革

 

 

政府が推進する働き方改革によって、副業が解禁となったり長時間労働に対する罰則が厳しくなるなど、私達の生活において大きな変化が起きようとしています。一方で企業の業務プロセスも、その働き方改革によって大きな変化が求められています。そのような現状において今最も注目を集めているのが、BPR(Business Process Re-engineering)です。

BPRというのはつまり業務改革です。今までは業務改善が主流でしたが、働き方改革によって根本的な変化が求められているため、業務改善よりもBPRで根本的に変えるべきだとされています。特にIT業界においては、BPRを行う企業が増加しています。

 

ITとの関連性

 

 

ではなぜIT企業を中心にBPRを行う動きが出てきているのか、ということになります。IT業界はここ最近急速に進化を遂げています。そしてその進化は働き方という部分においても影響しています。フレックスタイム制度在宅ワークなどは、ITの進化によって実現しました。

とはいえ、全ての企業がそのような制度を設けているのかというと、そうでもありません。中には従来のような経営スタイルや業務を採用している企業も多く存在します。そんな企業を中心に、ここ最近ではBPRが進められているのです。BPRがこれほど注目された背景には、ITの進化があるのです。

 

BPRのメリット

 

業務改善はBPRの一つ?

 

BPRを進めることによって、どのようなメリットが得られるのか気になる人も多いはずです。まず挙げられるメリットとしては、生産性や効率が大幅に向上するということです。しかし、単純に生産性や効率が上がるのであれば業務改善で十分ではないか、と考える人もいます。

確かに生産性や効率を上げるだけであれば、業務改善で十分です。しかし業務改善では、社員の働き方などの部分を変えることができません。業務改善というのはBPRを進める上での改革の一つにすぎません。業務改善の他にも、社員の働き方などの内部的な部分も見直す改革、それこそがBPRなのです。

 

顧客に重点をおいたプロセスになる

 

 

BPRというのは業務を大きく改革することです。一見これだけ聞くと、消費者である私達にはあまり関係のないことなのではないのか、と考えてしまいます。しかし実はそうでもありません。確かにBPRは業務改革のことを指しますが、最終的にどのように変化するのかという部分が重要です。

先程も述べたとおり、BPRは生産性や効率を上げるだけでなく、企業内での働き方も大きく変わります。これにより社員のモチベーションも上がり、そして生産性などが向上することにより、企業はより先進的な商品開発などが可能となります。そしてその動きによって、消費者により良い商品などを提供することができるようになります。つまりBPRというのは、単に企業の業務そのものの革命ではありますが、同時に顧客に重点をおいた業務プロセスに変えるための革命なのです。

 

BPRを進める上で覚えておくべき言葉

 

BPOって何?

 

BPRといっても、基本的には業務の改善や企業内の働き方などの改革が主なことです。もちろん企業内で完結することもありますが、あえて業務プロセスをを外部に委託するということもあります。この動きも実はBPRを進める上では重要なのです。この業務プロセスを外部に委託するということを、BPO(Business Process Outsourcing)といいます。

BPOといってもそのやり方は様々です。例えば人事管理や経理などの特定の業務のみを外部に委託するという流れや、企業の業務プロセス全てを外部に委託するということもBPOなのです。こうしたことでも、企業内での働き方や生産性などの部分で大きく変えることができます。

 

シェアードサービスとは

 

 

BPOに似ていることで、シェアードサービスというものがあります。その名のとおり、特定の業務プロセスを共有することです。こちらは主に大手企業や、関連グループがいくつも存在する企業がBPRをする際に使われるものです。

異なる企業とはいえ、それぞれ共通している業務というのは存在します。そこで共通する業務を一つの部門に集約してしまう、というのがシェアードサービスです。これによりスマートな業務プロセスとなり、様々な部分で大きく改革できます。