株式会社JDSC

コンサルタント・データサイエンティスト・エンジニアが三位一体となり、個社だけでなく業界の共通課題をAI・データサイエンスで解決!

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コンサルタント・データサイエンティスト・エンジニアが三位一体となり、個社だけでなく業界の共通課題をAI・データサイエンスで解決!
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業種
ITコンサルティング
設立
2018年7月
従業員数
108名
資本金
1億1,000万円
売上高
19億3,900万円
本社所在地:
東京都文京区

事業内容・福利厚生例

事業内容
【革新的なビジネスモデルで注目が集まる企業 ①ジョイントR&D ②産業全体への横展開】 ①ジョイントR&D:多様な産業のリーディングカンパニーと成果物横展開を前提に契約。その後R&Dを行います。 ②産業全体への横展開:上記で創出したAIソリューションを自社SaaSとして産業全体へ還元していきます。 【教育、輸送、エネルギーといった生活を支える領域を、AI技術でアップグレード】 (1)物流最適化             事例:不在配達ゼロ化AIプロジェクト  ※走行距離の25%は再配達のために費やされ、年間9万人の労働力に相当し、年間約1.8億時間が不在配達に費やされています (2)教育(アダプディブラーニング)  事例:駿台予備校など大手予備校を顧客として抱えていることが投資家からの評価が高いです。勉強の分野の進み方は個人でバラバラですが、あと一つヒントがあれば解ける得意分野の問題と、多くのヒントがあってはじめて解ける苦手分野の問題が存在します。それぞれに対して、解けるまで少しずつヒントを出していくことで、個々人の教育成熟度にアダプト(適応)していくプロジェクトです。 (3)需要予測   事例:大手消費財企業で、予測のブレを人力予測の7割に抑えることに成功。
保険
健康保険 厚生年金 雇用保険 労災保険
休日・休暇
慶弔休暇 年末年始 夏期休暇 有給休暇 結婚休暇&祝金 出産休暇 育休 産休 看護介護休暇
諸手当
学術支援制度 スポーツジム補助(上限5000円/月) 入社時有給休暇付与、有給休暇消化推奨制度 書籍購入補助(全額) セミナー参加費 Kaggle報奨金制度 産休/育休復帰お祝い金支給
※募集求人によって条件が異なる場合がございますので、詳しくは求人詳細をご確認ください。
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5 株式会社JDSCの募集中の転職・求人情報一覧

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この企業の特徴

【「AIでデータの真価を解き放ち、産業の常識を塗り替える」 東大(松尾研究所)発のAIスタートアップ企業】
単に大学の技術を右から左に動かすだけでは、アップグレードは実現されません。同社は日本の変革の主体となるために、東京大学、各産業におけるリーディングカンパニー、要素技術を有するベンチャーとチームアップし、従来の人月単位に基づいた請求から決別し、利益に直結したAIサービスを提供しています。大学から社会への知の還元をリードし、クライアント企業の利益貢献にコミットするプロフェッショナル集団として、日本社会をアップグレードします。

【輝かしいメディア掲載実績】
・2021.12 創業わずか4年弱でグロース上場
・2020.10 シリーズBラウンドで約29億円を調達
・2019.11 Forbes JAPAN CEO conference 2019 にてみずほ賞を受賞/日経「NEXTユニコーン調査」に掲載
・2019.9 日本経済新聞社と金融庁共催の「FIN/SUM」のコンテストにて、「最優秀賞」を受賞
・2019.2 学校法人駿河台学園およびSATT株式会社との業務提携が、日本経済新聞
・2018.12 AIでの不在配達を防ぐ取り組みが、日本経済新聞に取り上げられる

【代表の経歴】
CEO代表取締役社長 加藤 エルテス 聡志
東京大学卒業後、マッキンゼーアンドカンパニー、米系メーカー等での経験を経て、2014年に一般社団法人日本データサイエンス研究所(現同社 )を創設、代表に就任。医療データ リーズンホワイ 監査役。

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弥生株式会社の画像

弥生株式会社

◆弥生が社会全体のDXを目指す 日本全体の企業数の99.7%を占めるスモールビジネス(中小企業・個人事業主)は、日々の本業から法令改正、時に社会情勢の変化まで、今この瞬間も多くの悩みにぶつかっています。経営者であれば、経営も、営業も、サービス開発も、サポートも、経理もすべて一人でやらなければなりません。 私たち弥生は、夢を実現しようとする人を応援すると同時に、彼らがつまずくことのないよう、あらゆるステップに寄り添い、支える存在でありたいと考えています。そして、スモールビジネスが抱える課題や日本社会の課題を本質的に解決していくために使命感をもって、変化を推し進めています。 ◆「事業のことならなんでも」の事業コンシェルジュへ 独立する時も。お店を成長させる時も。いつか誰かに託す時も。 弥生は、事業コンシェルジュとして、スモールビジネスのあらゆるステップで笑顔を支え続けるために、業務のデジタル化を進め、これまで経理などの業務に追われていた時間を、夢を追い求める人々の時間に変えていくために、会計ソフトの枠を超えたサービスの提供と、進化を続けていきます。

業種
インターネット
事業
Saas
所在地
東京都千代田区
資本金
5,000万円
  • リモートワーク可
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株式会社キカガクの画像

株式会社キカガク

【教育を軸に、人材領域で企業の DX を支援】 同社は、ビジネスの現場にAI等の新技術を正しく導入できる人材の育成を目指し、AI を含めた先端技術の教育事業を手掛けるベンチャー企業です。「あるべき教育で人の力を解放する」という志の下、法人向けの研修事業をはじめ、企業のDXを推進するコンサルティング事業や、個人向けのeラーニング事業等を展開しています。現在はAIに関する研修事業が中心ですが、これからはさらに大きな領域に挑戦していきます。多くの方が学べるプラットフォームを新規事業として作っています。また、その構想を超えて、教育を起点とした社会の変革を起こしていきます。 【会社概要】 キカガクは AI をはじめとする先端技術の研修・DX 推進事業を手掛けています。 ビジネスの現場にAIを含めた新しい技術を正しく導入できる人材の育成を目指し、実務で必要となるスキルを厳選して習得できる各種セミナーを提供しています。 ※会社概要や事業内容については下記カンパニーデックをご確認ください。 https://6706166.fs1.hubspotusercontent-na1.net/hubfs/6706166/companydeck/230424_companydeck.pdf

業種
教育
事業
所在地
東京都渋谷区
資本金
2,049万円
  • フレックス出勤・時差出勤(制度あり)
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ソニーデジタルネットワークアプリケーションズ株式会社の画像

ソニーデジタルネットワークアプリケーションズ株式会社

【ソニーグループ内で唯一のソフトウェア開発専門会社】 同社は、ソフトウエアの開発により適した環境や制度を実現するために、ソニーから独立して2000年に設立された、ソニー初のソフトウエア開発専門集団です。ソニーグループの様々なコンシューマーエレクトロニクス製品に組み込まれるソフトウェアやアプリケーションの開発、ネットワークサービス、セキュリティソリューションの提供などの事業を展開しております。同社の事業中核とも言える組み込み開発領域では、【ウォークマン、サイバーショット、α(アルファ)、アクションカム】などの製品を筆頭に、ソニーの様々な製品に搭載されるソフトウェアを開発。また、セキュリティ分野では、Androidアプリケーションの脆弱性検査ツールの開発・販売など、ソニーで培ったセキュア開発のノウハウを活かして、安心・安全なネットワーク社会の実現に貢献しています。全プロジェクトの約9割がソニーグループ内でのプロジェクトとなり、ソニー本体側との共同プロジェクトも多数走っている状況です。世の中に出る製品のソフトウェアに、目に見える形で携わっていく事ができます。

業種
SIer
事業
ユーザー系SIer
所在地
神奈川県横浜市西区
資本金
1億円
  • リモートワーク可
企業詳細を見る
株式会社インタースペースの画像

株式会社インタースペース

【成果報酬型のWeb広告サービス「アクセストレード」を主軸に事業展開】 同社は、国内ASPの中でトップ4と言われている巨大アフェリエイトASP「アクセストレード」を主軸にしている企業です。 (1)インターネット広告事業 ・アクセストレード…2001年から提供している成果報酬型広告(アフィリエイトサービス)です。約760000サイト、約26000の広告プログラムを扱っており、業界トップクラスの規模です。 ・ストアフロントアフィリエイト…携帯電話販売店舗をはじめとしたリアルな店頭にて店舗スタッフが来店顧客にサービス説明、会員登録への誘導等などを行い実際に生じた登録件数やアクションに応じて店舗に成果報酬を支払う仕組みのことです。 (2)メディア事業 ・ママスタ…月間900万人以上のユーザーに利用される日本最大級のママ向け総合情報サイトです。 ・ママスタセレクト…「ママスタ」に蓄積されてきた膨大な量の投稿を読みやすいニュース記事形式で配信しています。 ・saita PULS…20~30代のママ&主婦をターゲットとしたファッション系メディアです。

業種
インターネット
事業
メディア
所在地
東京都新宿区
資本金
9億8,465万円
  • リモートワーク可
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株式会社アイリッジの画像

株式会社アイリッジ

同社はアプリを中心としたOMOソリューションカンパニーとして、アプリ等(オンライン)から店舗等(オフライン)への送客を促したり、オンラインとオフラインの取り組みを融合して、最適な顧客体験の実現をすすめてきました。 流通・小売り・鉄道・金融・外食・エンタメなど、様々な業種の企業の300アプリ以上に関わっており、自社サービス(APPBOX/FANSHIP)が導入されたアプリの月間アクティブユーザー数は9300万に達するアプリの企画・開発における業界トップクラスの実績を持っています。 また、テクノロジーを活用して、わたしたちがつくった新しいサービスで、昨日よりも便利な生活を創るため、既存事業の拡大を軸に、アプリ以外のDXソリューションの拡充、顧客接点データの蓄積、業界拡大及び業界ごとのノウハウ蓄積を図り、「アプリを中心としたOMOソリューションカンパニー」から「リアルチャンネル保有企業向けのDXソリューションカンパニー」を目指しています。 2024年3月期通期決算及び中期経営計画説明資料URL (https://ssl4.eir-parts.net/doc/3917/ir_material/228732/00.pdf)

業種
インターネット
事業
Web受託・制作
所在地
東京都港区
資本金
12億7,000万円
  • リモートワーク可
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