株式会社ツリーベル

創業以来35年連続黒字/安定した経営/ソリューションカンパニー

株式会社ツリーベル

創業以来35年連続黒字/安定した経営/ソリューションカンパニー
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業種
システムインテグレーター(SESメイン)
設立
1988年7月
従業員数
810名
資本金
5,000万円
売上高
58億円
本社所在地:
東京都新宿区

事業内容・福利厚生例

事業内容
【創業以来36年連続黒字/安定した経営/ソリューションカンパニー】 同社は1988年の創業以来、製造業、医療、金融等の基幹システムであるビジネスアプリケーションの開発を中心に事業を行ってまいりました。 その中で培った、技術や経験をもとにコンサルティングからシステムの開発、保守運用までお客様の課題解決に最適なITソリューションをご提供しております。 ・システム設計・開発 システム運用
保険
健康保険 厚生年金 雇用保険 労災保険 団体保険
休日・休暇
慶弔休暇 年末年始 夏期休暇 有給休暇
諸手当
通勤手当 住宅手当 家族手当 通信手当、リモートワーク手当
※募集求人によって条件が異なる場合がございますので、詳しくは求人詳細をご確認ください。
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この企業の特徴

担当アドバイザー
大澤亮太

■創業から36年間、連続黒字経営の安定企業
製造業、医療、金融等の基幹システムを中心に手掛け、蓄積されたノウハウと高い技術力を強みに安定した経営を続けてきました。
お客様とは協業に近い強固な信頼関係が築けており、創業以来35年間ずっと黒字経営。順調に事業規模を拡大しており、従業員800名規模まで成長しました。これは同社のエンジニアが高い評価を受けている証拠でもあります。配属後もエンジニア一人ひとりを気にかけ、研修や面談の機会を設けつつフォローアップすることで、エンジニアが最高のパフォーマンスを発揮できるよう尽力しています。また、こうした強固な経営基盤があるからこそ、社員にもしっかりと還元していけています。

■利益の1/3は「人」に投資!積極的な変革で社員満足向上!
安定した経営基盤が築けた今、同社が目指しているのは同社に関わる全てのステークホルダーが「ごきげん」に働ける仕組みづくり。
より質の高いサービスを提供し、お客様満足を高めつつ社会に貢献していくための一歩が社員満足の向上です。利益の1/3は人材への投資に使うと決めている同社では、社員がやりがいを感じられる仕事に出会える仕組みづくりや研修・教育制度の見直し、評価制度の明確化、女性だけでなく男性の育休取得も促進するための「産休パパ制度」など、様々な制度改革に着手。ここ数年で取り組みはさらに加速しており、いち早いリモートワークへの対応やリモートワーク手当の支給など時代に沿った制度改革を行っています。

ご利用の流れ

  • ご登録

    Webで
    簡単お申し込み

  • カウンセリング

    転職のお悩みや
    ご希望条件を
    ヒアリング

  • 求人のご紹介

    ご希望に沿った
    求人をご提案

  • 応募・面接

    応募書類や
    面接対策まで
    徹底サポート

  • 内定・交渉

    年収や
    入社日の交渉も
    ギークリーが代行

  • ご入社

    ご状況に応じて
    入社後も
    フォロー

  • ご登録

    Webで簡単お申し込み

  • カウンセリング

    転職のお悩みや
    ご希望条件をヒアリング

  • 求人のご紹介

    ご希望に沿った求人をご提案

  • 応募・面接

    応募書類の添削や
    面接対策まで徹底サポート

  • 内定・交渉

    年収や入社日の交渉も
    ギークリーが代行

  • ご入社

    ご状況に応じて入社後もフォロー

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株式会社JDSC

【革新的なビジネスモデルで注目が集まる企業 ①ジョイントR&D ②産業全体への横展開】 ①ジョイントR&D:多様な産業のリーディングカンパニーと成果物横展開を前提に契約。その後R&Dを行います。 ②産業全体への横展開:上記で創出したAIソリューションを自社SaaSとして産業全体へ還元していきます。 【教育、輸送、エネルギーといった生活を支える領域を、AI技術でアップグレード】 (1)物流最適化             事例:不在配達ゼロ化AIプロジェクト  ※走行距離の25%は再配達のために費やされ、年間9万人の労働力に相当し、年間約1.8億時間が不在配達に費やされています (2)教育(アダプディブラーニング)  事例:駿台予備校など大手予備校を顧客として抱えていることが投資家からの評価が高いです。勉強の分野の進み方は個人でバラバラですが、あと一つヒントがあれば解ける得意分野の問題と、多くのヒントがあってはじめて解ける苦手分野の問題が存在します。それぞれに対して、解けるまで少しずつヒントを出していくことで、個々人の教育成熟度にアダプト(適応)していくプロジェクトです。 (3)需要予測   事例:大手消費財企業で、予測のブレを人力予測の7割に抑えることに成功。

業種
コンサルティング
事業
ITコンサルティング
所在地
東京都文京区
資本金
1億1,000万円
  • リモートワーク可
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株式会社オプティム

第4次産業革命の中心的な企業になるべく、AIを始めとしたコアテクノロジーの開発、数々の特許をベースとしたサービス・プロダクト開発、 IoTプラットフォームを軸としたビジネスモデルの提供により、産業構造の変革、新たな価値創造・課題解決に挑戦しています。 【農業×ITの取り組み】 農業×ITでは、ドローンを使った「ピンポイント農薬散布・施肥テクノロジー」の特許を取得し、AI・IoT・Robotを駆使し、「楽しく、かっこよく、稼げる農業」の実現に向けた【スマート農業】に取り組んでいます。 ・自動飛行ドローンを使い、AIの画像解析で検出した箇所にピンポイントで農薬/除草剤/肥料を散布し、減農薬を実現したスマート米の栽培と販売を行うスマートアグリフードプロジェクト 【医療×ITの取り組み】 医療×ITでは、手術支援ロボットシステム「hinotori サージカルロボットシステム」(以下「hinotori」)の運用支援や安全・効率的な手術室の活用支援、及び手技の伝承・継承支援を目的としたネットワークサポートシステムのプラットフォームである「Medicaroid Intelligent Network System」(以下「MINS」)を、株式会社メディカロイド、及びシスメックス株式会社と共同開発し、医療業界の皆さまと一緒に医療業界のDX推進を行っております。

業種
インターネット
事業
Saas
所在地
東京都港区
資本金
4億4,400万円
  • リモートワーク可
企業詳細を見る
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株式会社キカガク

【教育を軸に、人材領域で企業の DX を支援】 同社は、ビジネスの現場にAI等の新技術を正しく導入できる人材の育成を目指し、AI を含めた先端技術の教育事業を手掛けるベンチャー企業です。「あるべき教育で人の力を解放する」という志の下、法人向けの研修事業をはじめ、企業のDXを推進するコンサルティング事業や、個人向けのeラーニング事業等を展開しています。現在はAIに関する研修事業が中心ですが、これからはさらに大きな領域に挑戦していきます。多くの方が学べるプラットフォームを新規事業として作っています。また、その構想を超えて、教育を起点とした社会の変革を起こしていきます。 【会社概要】 キカガクは AI をはじめとする先端技術の研修・DX 推進事業を手掛けています。 ビジネスの現場にAIを含めた新しい技術を正しく導入できる人材の育成を目指し、実務で必要となるスキルを厳選して習得できる各種セミナーを提供しています。 ※会社概要や事業内容については下記カンパニーデックをご確認ください。 https://6706166.fs1.hubspotusercontent-na1.net/hubfs/6706166/companydeck/230424_companydeck.pdf

業種
教育
事業
所在地
東京都渋谷区
資本金
2,049万円
  • フレックス出勤・時差出勤(制度あり)
企業詳細を見る
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株式会社FRONTEO

【テキスト解析分野で強み:独自開発の人工知能「KIBIT(キビット)」を運営しております】 同社は2003年の設立以来、主に米国民事訴訟における証拠開示手続「eディスカバリ(電子情報開示)」の支援や、国内の不正調査といったリーガル分野に関する業務を行っております。その中でリーガルテックの分野においてAIの必要性を感じたことから、独自にテキスト解析分野で強みを持つ人工知能「KIBIT」を開発、2015年のリリース後はリーガル分野だけでなく、ビジネス・医療などさまざまな現場でその強みを活かした事業を展開しております。 【KIBITを中心にAI市場の拡大に貢献】 リーガルテック事業が収益の柱ではございますが、直近では各方面からのニーズに応え、KIBITを用いて業務改善やビジネス面のサポートを行うビジネスソリューション事業に力を入れております。具体的には「人材流出防止のために社内メールからセクハラ、パワハラの前兆がないかの検知」や、金融機関における「営業手法(受注)面でコンプライアンス違反がないか」、マーケティングにおける「顧客の声の分析」や「受注機会リスクの抽出」に一躍をかっており、今後も様々な展開を想定しております。

業種
インターネット
事業
Saas
所在地
東京都港区
資本金
30億3,400万円
  • 自社サービス保有
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