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FinTechの今後について解説!気になる市場規模から将来性、求人の種類まで幅広くご紹介

FinTechについてご存知でしょうか?金融、情報、ITなど漠然とは想像できるかと思いますが、具体的なイメージは付きにくいのではないかと思います。そこで今回は、FinTechに関する説明を、具体的なサービス内容と共にお伝えし、FinTech関連の求人にはどのような種類のものがあるのかをご紹介していきます!

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FinTechとは?

 

 

FinTechとは、Finance(金融)とTechnology(技術)を組み合わせた造語を指します。ここまでは皆さんご存知かと思います。では具体的にどのようなものをFinTechというのでしょうか?Technology(技術)は想像がつきやすいと思いますが、Finance(金融)については想像しづらい方も多いと思いますので、まずはFinance(金融)を振り返ってみます。

 

Finance~金融サービスについて~

 

そもそも金融とは、貨幣の管理やその売買を指します。そして金融「サービス」とは、貨幣の管理やその売買を主体となって提供する活動そのものを指します。

例えば「銀行」は貨幣の管理を主に担っています。「クレジットカード」「株式(株価)」「証券会社」は、貨幣の売買に関わっているでしょう。このように、貨幣の管理や売買を主体となって提供する活動を「金融サービス」と呼び、今日、多くの企業が金融サービスに携わっていることが分かると思います。

 

FinTechの具体例

 

FinTechとは、「Finance」という金融サービスの中でも、「Technology」というIT、ネットワーク技術によって、より成長・加速した金融サービスを指します。

例えば、FXの自動売買。これは人工知能による市場予測技術(Technology)によって、FX(Finance)をより成長させたサービス(FinTech)でしょう。他にも電子決済サービス。これは無線通信技術やバーコード・QRコードの読み取り技術(Technology)などによって、貨幣の売買(Finance)を容易にさせたサービス(FinTech)でしょう。

 

 

FinTechの魅力

 

将来性(市場規模)

 

株式会社矢野経済研究所によれば、国内市場の規模推移予測を以下のように出しています。

 

2017年度:1,503.30億円

2018年度:2,145.00億円

2019年度(見込み):3,600.80億円

2020年度(予測):5,726.50億円

2021年度(予測):8,648.80億円

2022年度(予測):12,102.00億円

(引用元)

株式会社矢野経済研究所 『国内FinTech(フィンテック)市場に関する調査を実施(2019年)』

 

上記のデータは、FinTech系ベンチャー企業の売上高をもとに算出しています。今後市場規模が、右肩上がりに伸びていくことがわかります。さらに、金融業界とIT業界の市場規模を見ていただくと、よりその可能性をわかっていただけると思います。下記の通りです。

 

【金融業界】

2019年度:656,367億円

【IT業界】

2019年度:156,309億円

(引用元)

業界動向サーチ『業界別 業界規模ランキング(2019年版)』

 

さらに引用元の業界動向サーチによる「(2019年版)業界別 業界規模ランキング」によれば、ランキングベスト5は以下のようになっています。

 

1位 卸売業界 1,062,194億円

2位 電気機器業界 829,106億円

3位 自動車業界 696,283億円

4位 金融業界 656,367億円

5位 小売業界 611,279億円

 

金融業界は、全業界の業界規模ランキングでも4位にランクインしています。今後、IT技術の更なる発展、さらにはブロックチェーン技術などによるセキュリティ強化が図られれば、さらにFinTechの市場規模は大きくなっていくでしょう。

以上より、Fintechの将来性の大きさをご理解頂けたと思います。

 

やりがい

 

「お金」と聞くと、どうしても「やりがい」とは無縁のものだと思ってしまいがちですが、そんなことはありません。

昨今において、お金と人は「切っても切れない関係性」にあります。自分が食べ物や衣服を買うときにはお金が必要ですし、事業を起こすために必要なリソースを手に入れるためにはお金が必要です。また、より豊かな生活を送ろうとするとき、お金が全てではありませんが、お金が必要になることもあります。

このように、お金はみんなの生活をより良くする手助けをしてくれます。FinTechは、そんなお金の管理や売買をより簡単に、便利に、早くすることを可能にします。

 

イメージを膨らませて頂くために、FinTechに関わる具体的なサービスをご紹介します。

 

○PFM(Personal Financial Management)

   個人のお金に関わる情報を統合的に管理するサービス

○ロボ・アドバイザー

   人工知能(AI)活用による投資助言サービス

○マーケットプレイス・レンディング

   資金の貸し手と借り手を仲介するサービス

○モバイルPOS

   スマートデバイスを利用して、クレジットカードでの支払いを受けることができるサービス

○マイクロファイナンス

   貧しい人々向けに、小口の融資や貯蓄などを提供するサービス

(引用元)

富士通総研『フィンテック(Fintech)とは』

Wikipedia『マイクロファイナンス』

 

以上のサービスが、お金と人の関係性を高め、人や人の集合体である企業やコミュニティをより円滑・豊かにする役割を担っています。これは、FinTechに携わる上での「やりがい」として挙げられるでしょう。

 

 

FinTech関連の求人の種類

 

 

弊社のFinTech関連企業の求人を参考に、以下4職種について、具体的にどのような求人があるかをご紹介します。

 

➀ エンジニア編

② Webディレクター、Webデザイナー、Webマスター編

③ 営業編

④ ネットマーケティング編

 

「FinTechに携わる」と言っても色々な関わり方があるので、以下の職種の種類を知ることで、自分の興味が湧く求人にぜひご応募してみてください。

※個社名や具体的な求人名はお伝えすることは出来ませんので、仮想の求人としてご紹介しています。あくまでも「参考程度」にご覧ください。

 

エンジニア編

 

➀ 仮想通貨システム設計エンジニア

仮想通過関係のシステム設計や開発に携わります。

 

② インフラエンジニア

最新のテクノロジーによって、FinTechの流れに対応しようとしている大手銀行・地銀の銀行系基盤インフラを設計、構築します。

 

③ プロジェクトマネージャー(新規案件あり)

FinTech事業へ参入を考える企業で、かつ、開発手法が確立されていない新規案件に対して、プロジェクトの管理/進行を行います。

 

Webディレクター、Webデザイナー、Webマスター編

 

➀ Webディレクター

金融系Webメディアのコンテンツ企画、戦略設計に携わります。

 

② Webデザイナー

FinTech系アプリのUI/UXデザインや、FinTech系の情報提供サイトのサイトデザインに携わります。

 

営業編

 

➀ アカウントプランナー

金融系Webメディアにおける広告枠に対して、クライアント向けに広告の内容企画や提案を行います。

 

② 法人営業

メガバンクや金融系上場企業オーナーに対して、Web戦略に関するコンサルティング営業を行います。

 

ネットマーケティング編

 

➀ オンライン運用広告

「貨幣の売買」をネットを活用することで最適化するアプリのダウンロード数を増やすため、広告をオンライン上で打ち、その運用を行います。

 

② デジタルマーケター

金融系クライアント企業が持つビッグデータを活用し、Webサービス(SEO、SNSマーケティング、CRMなど)の企画、運用を行います。

 

 

最後に

 

イメージ画像-まとめ

 

FinTechは上述の通り、市場規模は右肩上がりに大きくなっており、将来性も見込める領域です。加えて、お金は人の生活にとって必要不可欠のもので、時に人生を豊かにする「やりがいのある仕事」にもなります。

また、FinTechは、今日本でも推進されています。金融庁の銀行法改正により、各金融機関のAPI公開のためのシステム地盤が整えられており、経済産業省が主導となって、新技術に対する規制緩和の動きも進められています。

国単位で勢いを付けてきているFinTechの仕事に少しでも興味を持たれた方は、弊社でもFinTechに関する求人を数多く扱っておりますので、求人が気になる方はぜひ下記ボタンより、気になる求人を探してみてください。

 

 

また、ご転職活動に興味のある方も、弊社では10000件以上の求人から、あなた様に見合った求人をご紹介することが可能です。IT/Web/ゲーム業界に特化した専門的な情報提供から、書類作成の代行サービス、年収交渉まで、幅広く転職支援サービスを展開しておりますので、ぜひご検討くださいませ。

 

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この記事の監修者

ギークリーメディア編集部

主にIT・Web・ゲーム業界の転職事情に関する有益な情報を発信するメディアの編集部です。転職者であれば転職市場や選考での対策、企業の採用担当者様であればIT人材の流れ等、「IT業界に携わる転職・採用」の事情を提供していきます。

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