「 VPoE」と「CTO」の違いとは？仕事内容や役割、年収を解説
「 VPoE」と「CTO」の違いって何？」技術部門のトップに位置する人は「CTO」ですが、「 VPoE」とは技術担当部署の責任者を指します。本記事では、そんな開発の現場で良く混同されるCTOとVPoEの２つの役職をピックアップし、両者の違いから、それぞれに求められる能力などをご紹介します。
目次
VPoEとは？
VPoEはVice President of Engineerの略で、日本語では技術部門のマネジメント責任者と訳されます。
VPoEはエンジニア組織が円滑に仕事をできる環境や、開発を行えるべく技術力を向上させるために採用や指導、環境改善などを行うことによってチームのマネジメントを行う役割を担っています。
主に欧米などでは以前からVPoEの役職は一般的でしたが、日本でもメルカリやSpeee、Gunosy など多くの会社でVPoEのポジションが設置されており、確実に浸透しつつあります。
CTOは知っていても、 VPoEは初めて聞いたという方もいらっしゃるのかもしれません。
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VPoE・CTO・VPoPの役割・年収の違い
VPoEの役割・年収
役割
VPoEの役割はエンジニアチームの育成で、会社としてエンジニア組織の能力を向上させるためにマネジメントを行うことです。
一般的に、会社の方針はCEOやCTOを含む会社の上層部による役員会議で決定されますが、方針に対してVPoEは実現可能なレベルにエンジニアのチームビルディングを行います。
業務範囲は多岐に渡り、採用や人材育成、広報、働きやすい環境づくりなど、チームを強化させることを目的としたあらゆる業務を担う仕事です。
また、自社の営業や人事、法務などのトップとの連携を図ることもVPoEの大切な役割です。
さまざまな部署間を横断して、社内の業務が円滑に進むよう幅広くコミュニケーションをとることが求められます。
年収
VPoEの年収の中央値は900万円前後とされています。
ITエンジニアの平均年収が400から500万円であることと比較すると高い水準です。高年収の理由として、採用要件が厳格であり、基準が高いことが挙げられるでしょう。
企業規模によっては1000万円を超える年収が提示されるケースもあり、経験値によってさらなる年収アップが期待できる職種です。
CTOの役割・年収
VPoEとCTOの違い
CTOはChief Technology Officerの略で、日本語では最高技術責任者と訳します。
エンジニア組織のマネジメントを担うのがVPoEであり、CTOの役割は開発や技術方針の舵を取ることです。
両者には技術部門の責任者という共通点がある一方で、組織マネジメントと課題解決という役割の違いがあります。
CTOは経営の視点に立ち、会社が事業を継続・発展していくための技術的方向性や開発方針を導きます。
そのCTOが打ち出した方針に対してエンジニア組織の能力をアップさせるために新たな人材を採用したり、能力向上のために環境を改善したりなどのマネジメントを行うのがVPoEです。
役割
CTOの役割は開発や技術方針の舵取りで、技術部門のトップとして会社の経営に参加し、 経営視点で技術部門を指揮することです。
会社法によって設置を義務付けられたものではなく、あくまで会社によって決められた役職ではあるものの、情報技術の発展により技術部門を設立する企業が増え、CTOの認知も広がりました。
企業は利益を向上させるための継続的な施策が必要であり、同時に技術部門も企業の目的を実現するための開発を続けることが求められます。
CTOは、企業の方針や顧客ターゲットからニーズを汲み取り、エンジニア部門に対して目指すべき開発の道筋を示す役割を担います。
年収
CTOの年収相場はおよそ1000万円とされています。
エンジニアのトップとして採用されるため、他のエンジニア職種よりも年収水準は高く、大企業や有名スタートアップ企業では5000万円を超えることもあるようです。
VPoPの役割・年収
VPoEとVPoPの違い
VPoPはVice President of Productの略で、日本語ではプロダクト最高責任者と訳します。
エンジニア組織のマネジメントを担うのがVPoEで、VPoPは製品やサービス全体に責任を負う役割です。
いずれも企業内で技術に関する責任者ではありますが、その責任の範囲がエンジニアとプロダクトという違いがあります。
VPoPは顧客やユーザーの声を分析し、製品やサービスの質向上や顧客満足度向上を目的としてプロダクトの戦略立案を行うこともあるため、プロダクトマネージャーと互換性があるほか、CTOが兼任することもある職種です。
役割
VPoPの役割はプロダクトの品質を向上させ、顧客満足度に反映させることです。
プロダクト開発を行う企業が増えたことで、プロダクト改善を行う専門家の需要が増加しました。
顧客やユーザーからのフィードバックをもとに、適切なKPIを設定してプロダクトを改善させるスピード感は、近年増えているアジャイル開発にも適しています。
プロジェクトマネージャーやITコンサルタントよりもさらに、企業としての戦略やステークホルダーとの折衝経験において高いレベルが求められる職種です。
年収
VPoPの年収の中央値は800万円前後とされています。
同じくプロダクトの戦略立案を行うプロダクトマネージャーと同程度から高い水準です。
VPoEの役割が生まれた背景
VPoEは、エンジニアの働き方の多様化に伴い役割が重視されるようになりました。
社内外、国内外でのメンバーで開発が進められることも多く、より近年の開発体制に適合したエンジニア組織のマネジメント人材が求められたことでVPoEの普及が始まっています。
日本では、2017年にメルカリで導入されたことから大企業を中心に広まりました。
欧米と比較すると認知度はまだ低く、企業によってCTOとの役割の違いについての解釈も異なる状態です。
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VPoEの採用で求められるスキル
VPoEの採用においては、高い学位と豊富な経験が採用要件となっていることが多いです。
プロダクト開発、マーケティング、コンサルティングなどに関する10年、20年のキャリアや、ソフトウェア開発経験、ファイナンシャル・プランニングの知識、MBAの取得が求められることもめずらしくありません。
VPoEには、チームの体制構築と同時に、メンバーへのコーチングやメンタリングのスキルが欠かせないためソフト・ハードの両面で高いレベルが必要です。
VPoEを導入している企業3選
株式会社メルカリ
株式会社メルカリは日本最大規模を誇るフリマアプリの運営会社です。経営層の方針に基づいてエンジニアを採用・育成するVPoEがいることで、エンジニア組織がより強固なものになり、サービスの発展につながっています。
ヤフー株式会社
ヤフー株式会社では2018年よりVPoEが導入され、国内でもかなり大きなエンジニア組織を保有しています。VPoEとCTOとを分業制にしているからこそ、規模が大きいにもかかわらずスピード感を持った開発力が高まり、組織として発展を続けています。
ラクスル株式会社
ラクスル株式会社は安価なネット印刷で有名な企業であり、エンジニアをリードするVPoEを導入しています。エンジニアとしてキャリアを積んだ人材がVPoEとして組織をけん引しているからこそ、競合が多いなかでも大きな成果を出しています。
CTO、VPoEになるための方法とは？
高水準エンジニア+α
CTOやVPoENDAには、責任者として高いエンジニアスキルが必須です。
それに加えCTOの場合は経営の知識や会社を運営する立場としての視点、VPoEの場合はコミュニケーション能力やマネジメントスキルが要求されます。
また、求人案件ではスキルセットのみならずバックグラウンドに関わる条件も多く、コンピューターサイエンスやMBAといった関連学位の取得が必須とされるケースもあるのが特徴です。
CTO、VPoEを募集している会社に応募する
近年のIT需要からCTOやVPoEを募集している会社は数多くあり、求人情報でもネットで調べても簡単に見つけることができるため、自信がある人は応募してみてもよいでしょう。
しかし注意点として会社によって役職に求めていることが違うという点が挙げられます。
一定の規模がある会社だけでなく、少人数のスタートアップ企業などでも広く募集しているため、開発も全て自分で行わないといけない、将来的に役員になれる道はない、などイメージとのギャップがある場合、入社してから後悔してしまうことになりかねません。
どの様な業務内容、キャリアパスがあるのかはしっかりと確認しておくとよいでしょう。
自分で起業する
自分の能力に自身があり、ビジネスプランも描ける様な人は起業してしまうということも選択肢の一つです。
起業すれば自分がCEOなりCTOなり、VPoEなり何にでもなれるため、役職は好きに決められます。とはいえ、未経験からいきなり目指すのは難しいでしょう。
ビジネスとして会社を運営していく立場に関わるためには、インターンやアルバイトなど、何かしらの形でどこかの会社に属しながらある程度勉強した上で一歩を踏み出すことをおすすめします。
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CTOもVPoEも組織には必要な役職で、エンジニアチームを抱えて事業を行なっている会社では今後より広く浸透していくと考えられるポジションです。
CTOやVPoEになるには、エンジニアとしてのスキル以外にも経営やマネジメントといった能力を+αで身につける必要があるため、自発的に必要なスキルを身に付け、学習を続けましょう。
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この記事の監修者
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【国家資格保有】キャリアアドバイザー 小峰涼平
5年間インフラエンジニアとして新規顧客提案や既存顧客への提案〜運用保守業務を経験。業務を行う中で人材業界へ興味を持ち、22年1月国家資格キャリアコンサルタントを取得。現在、資格を活かしキャリアアドバイザーとしてエンジニアの転職支援を行っております。
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