【独自調査】企業に聞いた転職後も「仕事ができる人」の特徴！大事なのは能力？ビジネススキル？

「仕事ができる人」とは

身近な「仕事ができる人」

「仕事ができる人」と聞いて、どんな人を思い浮かべるでしょうか。

• ・貪欲さと巧みな交渉力で圧倒的成果を残す営業
• ・依頼事項に対してはいつも迅速に対応してくれる経理
• ・リーダーシップを発揮してチーム目標を達成させる上司

このように身近な人を浮かべると、共通点があるはずです。

それは「周囲からの期待に応え続ける、期待を超え続ける」ことができている人です。

周囲からの期待とは業務上の目標や役割をさします。

営業であれば営業成果、経理であれば経理業務、上司であればマネジメント、つまり部下に成果を出させることです。

反対に、成果を出すことのできていない人について「仕事ができる人」として思い浮かべることは難しいのではないでしょうか。

社内で「仕事ができる人」は転職しても仕事ができるとは限らない

身近な「仕事ができる人」について紹介しましたが、ここでの「仕事ができる」はあくまで「社内評価」の話。社外でも「仕事ができる人」と評価されるかはわかりません。

所属する企業の価値観が変われば、見られ方も変わります。強いこだわりをもって質の高い仕事をすることが得意な人は、量をこなすことを求められる会社ではつまずくかもしれません。

つまり、社内で「仕事ができる」と評価を受ける人が、社外でも同様の評価を受けられるとは限らないのです。

今回は、一般的に「仕事ができる」と言われる人の特徴に加え、転職エージェントである弊社Geeklyが独自に実施したアンケートをもとに、転職後も活躍している人の特徴、つまり社外でも「仕事ができる人」と評価される人について解説していきます。

仕事ができる人の特徴

業務のスピードが早い

「仕事が早い人」は「仕事ができる人」とほとんど同じ文脈で使われることも多く、仕事のスピード感が与える印象は非常に重要です。

例えばレスポンスの早さ、浮かんだことを実行や行動にうつす早さ、頭の回転の早さなど、多くの種類のスピードがありますがいずれも成果に結びつくプラスアルファの印象と言えるでしょう。

即行動に移すことで経験値がたまり結果的に早めに成果を出すことができますし、頭の回転の早さは、入念な準備もしくは日常的に思考を巡らしていることの裏付けです。

主観だけで判断しない

「常に冷静で、客観的・多角的に情報を吟味できる人」も仕事ができると感じられます。

例えば、データや資料に基づいた説明を行うことや、周囲のいろいろな人の意見を参考にして自身をアップデートしていくことも期待されている成果を出すうえでは重要ですよね。

客観的な情報と自分の意見を混同することなく、思い込みを排除したうえでロジカルに考えることができるため、成果も残しやすくなると言えるでしょう。

相手の目線に立つことができる

ビジネスは顧客の課題解決。そのため、顧客が何に困っているのか、顧客にどうしたら価値提供ができるかは常に思考しなければいけません。説明せずとも言動の意図を汲み取ってくれる人とは、安心して仕事ができますよね。

社内業務においても同様のことが言えます。同僚が何に困っているのかや、どういった伝え方をすれば理解してくれるかといったことまで常に相手の目線に立つことで、社内の課題を解決することができるのです。

また相手の目線に立つということは、成果に至るまでのプロセスにおいて、コミュニケーションのストレスが発生しにくいということ。いわゆる「仕事がしやすい人」という立ち位置を得ることができます。

仕事ができないと思われてしまう人の特徴

他責思考が強い

物事がうまくいかないときに、環境や他人のせいにしてしまう人は注意が必要です。

他責思考が強いと、「自分は悪くない」と考えてしまうため、自らを改善していくことができないのです。

責任をとろうとも、改善しようともせずに、周囲の環境のせいにしてしまう人を見て「仕事ができる」と思う人はいないでしょう。

仮に失敗の原因が外部要因の影響が大きかったからだとしても、そのうえで自分の何が悪かったのか、何ができればよかったのかを考えてください。

「自分にやれることは最大限やったのか」を自問することで、自責思考が身に着いてくるでしょう。

期日や納期を守れない

社会人として、期日や納期を守ることは当然です。

初歩的な約束を守ることができない人が「仕事ができる」とみなされることはありません。たとえ社内でのちょっとした依頼事だとしても、期日や納期は厳格に守るようにしたいものです。

そのためには、「無理な納期設定はしない」「決めたものは必ずやり切る」「どうしても難しい場合には謝罪の一言とともにできるだけ早く連絡を入れる」。この3点を徹底してください。

約束事を着実に実行していくことができれば、少しずつ信頼が蓄積され、仕事を任されるようになります。

主体性がない

言われたことをやっているだけ、簡単にできることをこなしているだけでは、プラスアルファの評価を受けることはできません。「仕事ができる」と周囲からみなされるためには、自ら仕事を取りに行く、仕事を生み出していく主体性が必要です。

自ら提案することで矢面に立つ機会を得て、その機会によって自らを成長させていくことができる人は、多くの経験値を積むことができます。

業務を進めていくうえで自身に足りていないものを把握し、学習していくことができる人もまた、より大きな仕事を任されるようになります。

このようなアクションをとれるかどうかは、主体性があるかどうかが分かれ道になっているのです。

【独自調査】転職後も活躍できる人の割合はどれくらい？

ここまで一般的な「仕事ができる人／できない人」の特徴について解説してきました。それでは、転職しても「仕事ができる」とみなされる人、すなわち「社外評価も高い人」はどれくらいいるのでしょうか。

Geeklyでは、弊社を利用して採用に成功した企業を対象に、ご入社された方のご活躍度合いを調査するアンケートを実施しています。1000件近くいただいた回答結果を集計して見えてきた、活躍する人材の傾向や特徴についてお伝えします。

8割以上の人は期待する成果を上げられる

弊社Geeklyを利用してご転職された方のうち「転職後に期待されている成果を上げられている」と転職先から判断された人の割合は81.7%となりました。

環境が変わることへの不安はつきものですが、問題なく成果を出せている方が大半のようです。

一方で、苦戦していらっしゃる方が1割強、半年間のうちにご退職されている方も6%ほどいらっしゃいます。

過度な不安をお持ちいただく必要はありませんが、安易に転職をしてしまうのは危険ともいえるでしょう。

活躍している方も9割近く

「成果を上げられているか」についてのアンケートと合わせて、「活躍しているか」についても調査しています。

「とても活躍している」「まあまあ活躍している」とみなされた方は全体の88%と、9割近くに及んでいます。

ではこれらの活躍している方に見られる傾向は、どういったものでしょうか。

組織に馴染むことと、意欲的なインプットは大前提

「活躍している」「まあまあ活躍している」とされた転職者のうち、ほとんどの方は組織への対応ができ、意欲的な姿勢を見せられているようです。

そのため、活躍しているかどうかにおいては、組織への馴染み方と意欲的な取り組み姿勢が大前提になります。新たな職場で働く際には最低限押さえておきたいポイントといえるでしょう。

転職直後はまず成果に集中するべき

一方で、「活躍していない」「あまり活躍していない」と判断されてしまう方の多くは、採用時点で期待されていた成果を上げられていないようです。

意欲的であったり、組織へ馴染めていたりしても、成果が上がっていなければ、「活躍していない」と認識されてしまう可能性は高いといえるでしょう。

「活躍できていない」とみなされないためにも、転職先の企業からは何を期待されているのか、はっきりと認識を持ったうえで入社し、入社後はまずは成果を上げることに専念したいものです。

【独自調査】企業が考える「仕事ができる人」

転職先でも活躍できる人、求められる成果を上げられる人が大半であることがわかりました。ただ気になるのは、実際に活躍している人に共通して見受けられる要素ですよね。

アンケートで頂戴した定性コメントから、有意な結果が見受けられた20代および40代の結果を中心に、企業目線での「仕事ができる人」「仕事ができない人」について解説します。

20代の仕事が できる/できない の基準は「姿勢」

20代の転職は基本的にポテンシャルも加味した採用。そのため企業は単純に「どのような成果を上げるか」ではなく、「成果を上げるための行動がとれるか」を重視しています。

20代で求められるのは「積極性」

20代で転職した方について、「活躍している」と判断された人の特徴として挙げられたのは下記でした。

20代の転職はポテンシャル重視。見込んだポテンシャルを発揮するために必要な積極的なアクションをとれるかどうかが、仕事ができる人かどうかの基準になります。

社会人として当たり前ができないのはNG

ポテンシャル採用とはいえ、最低限が身に着いていないのはNG。

「活躍していない」とみなされた方は以下のようなフィードバックが目立ちます。

40代のできる／できないは「組織への影響」

40代の転職はこれまでの経験が重視されます。そのため、期待された成果を出すことは大前提。「仕事ができる人」とみなされるためには、まさにプラスアルファの働きが重要です。

経験を組織に還元できると好評価に

これまでの経験を買われて採用に至るのが40代の転職。その見込んだ経験を組織に還元してくれるのは、企業にとって非常にありがたいことでしょう。ノウハウを共有しないのは宝の持ち腐れになってしまいます。

組織への適応能力がないのはNG

一方で、これまでの経験に固執しすぎてはいけません。

郷に入っては郷に従え、培ってきた経験はあくまで組織の向上のために役立てていきましょう。

全年代共通の「学習意欲」と「コミュニケーション能力」

年代に関係なく見られていたポイントが「学習意欲」と「コミュニケーション能力」。どちらも組織への馴染み方を左右し、成果を出す上で下地となる要素です。

組織理解とスキルの向上

社内の仕組みや自社の商品知識など、新しい組織で活躍するためにはインプットは欠かせません。まずは自社の理解、そのうえで自分の専門性を高めることで活躍の場を広げましょう。

リモート環境下でも組織へ影響を与えられるか

リモートワークの普及により、「個人・チーム・会社」のどの単位まで自身の影響力を発揮できる人材なのかは色濃く差が出るようになっています。

誰が見ても「仕事ができる人」になるために

上司を見るかマーケットを見るか

年齢や役職に関係なく、常に持っておきたいのが社外やマーケットへの意識。

1つの企業での在籍年数が長くなれば、自社への理解も深まり、成果も出せるようになるかもしれません。しかしそれは、あくまで自社の仕組みや方法があったうえでの話。

その会社を出たときに個人としてどれだけ「仕事ができる」のかは、社内だけを見ていては測ることはできません。

終身雇用制度が終わったといわれる時代だからこそ、上司からの評価や社内の評判を気にして仕事をしていくのではなく、常に社外のマーケットを意識してスキルアップに取り組みましょう。

客観的評価を知るための「市場価値」

では、実際に社外でも通用するスキルとは何でしょうか。

そもそも企業がどういったスキルを求めているのかや、それに応じた経験を得られているかどうかが気になる人は、一度市場価値を測ってみても良いかもしれません。

市場価値を知ることで、自分に足りないことや、これから身に着けるべきスキルを明確にすることができます。また、今の年収が適性かどうかや、社外でも同様の評価を受けることができるのかもわかります。現在地を知ることで、普段の業務に対するモチベーションもアップすることでしょう。

キャリアを見直す機会になったり、自分の成長実感を得たりといったことにもつながるため、市場価値を意識した定期的な振り返りは習慣にしていくことがおすすめです。

市場価値について詳しく知りたい方は以下の記事を参考にしてみてください。

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まとめ～仕事ができる人は市場価値も高い～