ハードウェアエンジニアとは?仕事内容と年収・将来性について解説
ハードウェアエンジニアはパソコンやスマートフォン等、電子機器の本体部分の設計や開発などを行っています。
今回は生活に身近なところで活躍するハードウェアエンジニアの仕事内容や年収やキャリアの将来性など、ハードウェアエンジニアになりたい人が知っておくべきことを解説します。
目次
ハードウェアエンジニアとは?
ハードウェアとは?
IT業界におけるハードウェアとは、パソコンやスマートフォン、家電製品、ICチップのような、回路を利用する機器本体を指す言葉です。
形があり、目に見えるものがハードウェアに該当します。
反対に実体がなく、システムとしてコンピューターに動作するものがソフトウェアです。
外側がハードウェアで、内側から何らかの処理を行わせる機能がソフトウェアと呼ばれます。
ハードウェアエンジニアの仕事
ハードウェアエンジニアとは、さまざまなハードウェア機器の設計や開発を行うエンジニアのことです。
業界や企業によって開発する機器は異なり、製品の外装を設計する「機械設計エンジニア」と電子制御システムを設計する「電気設計エンジニア」に分類されます。
いずれも材料力学・熱力学・流体力学・機械力学の4大力学がベースとなっており、構造設計と機構設計、電気回路と電子回路は分類されてはいるものの、ハードウェアエンジニアの業務には必要な知識です。
機械設計の仕事
機械設計エンジニアは製品の構造設計を行います。
そのなかでも、外装のような動作をともなわない部分を設計する「構造設計」と、モーターのような動作をともなう部分を設計する「機構設計」に分類されます。
電気設計の仕事
電気設計エンジニアが設計するのは、回路や基板のような電子制御システムです。
回路設計の工程で、受動部品を利用する「電気回路」と、能動部品を利用する「電子回路」に分かれます。
ハードウェアエンジニアと組み込みエンジニアの違い
ハードウェアエンジニアと混同されがちな職種に、組み込みエンジニアがあります。
組み込みエンジニアは、ハードウェアを動かすソフトウェアの開発を行う職種です。
ハードウェアエンジニアが開発するのはソフトウェアを組み込むハードウェアの部分であるため、両者は担う領域が異なり、扱うプログラミング言語もそれぞれです。
しかし、ハードウェアとソフトウェアを組み合わせることで機器として動作することから、両者には共有する認識も多く、双方に理解があるエンジニアは重宝されるでしょう。
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ハードウェアエンジニアの年収と将来性
平均年収は500万円
職種によって差があるものの、ハードウェアエンジニアの平均年収はおよそ500万円とされています。
なかでも年収が高い傾向にあるのは半導体設計や研究・特許などに関連する職種で、その他機械設計・素材関連・品質管理などの職種ではハードウェアエンジニア全体の平均年収と同じ水準です。
研究開発系は年収が高く、貢献度の高さが反映されています。
仕事の幅が広い
ハードウェアエンジニアの技術が必要とされる業界は幅広いため、将来性は高い状態が続くでしょう。
日常生活の中には様々な電子機器が存在しており、スマートフォン、コンピューター、自動車などは生活の基盤です。
さまざまな業界においてハードウェアは必要であり、ハードウェアエンジニアとして多様な業界で従事することで、市場価値を高めることもできます。
新技術の発展に伴い常に求められる人材である
IT技術が発展するなか、ハードウェアエンジニアは常に求められている状態が続いています。
デジタル化が進み、IoTなどの技術の普及にともない、最新技術に対応できるハードウェアが求められると同時に設計・開発を担うことができるエンジニアも必要だからです。
さらにIT業界全体で人材不足が慢性化していることからも、技術力をもったハードウェアエンジニアの需要はさらに高まるでしょう。
メーカー系企業への転職も
日本の代表的な企業であるNEC、日立などのメーカー系企業への転職も、ハードウェアエンジニア職として視野に入れることができます。
すでにハードウェアエンジニアとしての経験をお持ちで、よりよい環境、希望するキャリアパスの実現を目指す方は、一度自身の市場価値を確認してみるのもおすすめです。
具体的な転職活動を始める前の情報収集には、転職エージェントを活用するとスムーズです。
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ハードウェアエンジニアのやりがいと大変な面
ハードウェアエンジニアのやりがい
ものづくりが好きな人
ハードウェアエンジニアは一般ユーザーに向けて開発がされています。
消費者の利便性などを考えながら開発を進めていくため、ものづくりが好きな人向けの職業です。また、繊細さと慎重さが要求されるため、細かい作業が得意な人も適性があるでしょう。
自分が携わった製品が消費者の元へ届けられ、役に立つことを目で見て実感したり、反応を知ることができるため、日常的にやりがいを感じやすい仕事です。
課題に向き合い解決する達成感
コンピューターなどの電子機器は、ユーザーのことを考え安心安全であることが前提とされています。
開発での制限や制約条件が非常に多く、それらをクリアした上で新製品を作らなければならない分、大きな達成感を感じることができます。
課題解決思考を持つ方にとって、充実感をモチベーションにしやすいでしょう。
社会貢献に携わることができる
新しい技術や製品のなかには、社会問題や課題解決のために開発を必要とするものもあります。
その技術に対応できるハードウェアの開発に携わることで、「社会の役に立っている」という感覚を得ることができる点もハードウェアエンジニアの大きなやりがいです。
現代社会の生活を大きく変えるような便利な製品を開発し、社会の進歩や社会貢献につなげることができると、意欲も高まるでしょう。
ハードウェアエンジニアの大変な面
ハードウェアエンジニアには、高い専門知識が求められます。
電子基板に関する知識や、電気や電子工学、TRONやITRON、半導体チップの知識のほかに、プログラミングスキルも必要です。
まったく知識のない状態からこれらを網羅的に身に付けることは容易ではありません。
また、業務においてはスケジュール管理や品質管理がシビアな点が挙げられるでしょう。
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ハードウェアエンジニアにおすすめの資格
ITパスポート試験
ITパスポート試験では、プログラミングなどの実務的な技術ではなく、情報システム、ネットワーク、データベースなどITの基礎知識を体系的に問われます。
国家資格でありながら取得難易度はさほど高くないとされており、また更新も不要なため、ハードウェアエンジニアにとってもおすすめできる資格です。
エンベデッドシステムスペシャリスト試験
エンベデッドシステムスペシャリスト試験は、組み込み系システム開発に関する知識や技能が試される試験です。
開発対象システムの範囲が広く、専門的な知識が求められるため、合格率は約17%とされる難易度の高い資格です。
取得すれば組み込み系やIoTに関する知識があることを証明できるため、ハードウェアエンジニアとして業務の幅を広げることができるでしょう。
Iotシステム技術検定
IoTシステム技術検定試験は、IoT技術者の育成を目的とした検定試験です。
上級・中級・初級の3段階でレベル分けされ、IoTビジネスに関わる方を対象に、企画・設計やネットワーク構築技術、活用に関する実践的な技術などが問われます。
品質管理検定
品質管理検定(QC検定)では、品質管理に関する知識や改善能力が問われます。
製造業においては必須とされる検定で、4級から準1級・1級までの5段階でレベル分けされており、ハードウェアエンジニアとして能力をアピールするためには3級以上の取得がおすすめです。
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ハードウェアエンジニアへの転職に必要なスキル
ハードウェアに関する専門知識
機械設計・電子設計の知識はハードウェアエンジニアに必須です。
また、電子工学、電子基板、コンピューターシステム、VerilogとVHDLに代表されるハードウェア記述言語などの知識を習得することも求められます。
携わる業界によって開発する機器が異なるため、業界に特化した専門知識も学習する必要があるでしょう。
コミュニケーション力
ハードウェアエンジニアは1人で開発を行うわけではなく、プロジェクトチームの一員として業務に従事することが一般的です。
クライアントや企業の上層部へのプレゼンテーションを行う場面もあるでしょう。
チームのメンバーの他にも、社内外さまざまな人と関わる仕事であるため、周囲と円滑にコミュニケーションを取るスキルも求められます。
英語力もあるとなお良し
ハードウェアエンジニアがコミュニケーションを取る相手が、国外の企業であるケースも考えられます。
例えば英語圏の企業との取引や、海外ベンダーの製品を利用する場合などです。
英語力を必須としない求人案件であっても、アピールすることで年収に影響することもあるため、キャリアアップのためにも積極的に身に付けるとよいでしょう。
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ハードウェアエンジニアに興味を持ったらIT転職のプロに相談
- ハードウェアエンジニアは今後ますます需要が高まる仕事といえる。
- 主な業務は電子回路やその部品の設計など。時には営業を行うこともある。
- 電気工学などの知識が必要。転職にはテクニカルエンジニアシステム資格が有利になる。
- ハードウェアエンジニア経験があれば、転職で有利になりやすい。
ハードウェアエンジニアへの転職は、身に付ける知識の専門性の高さから容易ではないものの、さまざまな業界知識が活かせる場合があります。
やりがいを感じ、モチベーションを保ちやすい仕事でもあるため、転職を検討する方は自身のどのスキルが活かせるか、また効果的に評価してもらう方法についてもしっかりと確認しておくと、よりよい条件での転職を実現することができるでしょう。
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