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【知っておきたい!】時価総額の調べ方をわかりやすく解説します!

企業の業績を見る指標の一つとして時価総額があります。証券取引所に自社株を上場している企業は、発行している株式の価格を会社の価値として見ることができるのです。時価総額の「調べ方」を知ることは、就職活動における企業研究の一環としても重要なことです。そこで今回は、時価総額の意味を確認しながら、その調べ方を解説します。

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時価総額とは

 

時価総額とは、証券取引所に上場している企業の価値を評価するための指標の一つです。時価総額が大きい場合、現在の企業価値が高いことを示しており、更にその企業の将来性への期待が高いと言えます。

株式は常に株主によって取引されていますので、株主の心理が反映されています

株価が上がったということは、その企業が将来的に期待され株主の資産が増えるという予想の元、株式が買われたことを意味します。

また、株価が下がったということはその企業に何かしらの不安材料が見え、株主は資産がこれ以上下がらないうちに株式を売ったことを意味するのです。

 

このような心理は企業の信用や時価総額にも現れるため、数値として企業の信頼性を示す指標となります。

就職活動の企業研究の一環として時価総額を調べるということは、その企業が今どのくらい期待されているか、またその企業が将来的に成長する企業であるかを判断する材料にもなるのです。

 

Point

時価総額は、上場している企業の信頼性を示す指標となっている

 

時価総額の計算方法

 

 

時価総額は、以下のような方法で計算します。

 

時価総額 = 株価 × 発行済み株式数

 

数値が大きいほど、現在の企業価値が高く、投資家が期待している企業だと言えるのです。

また、時価総額の数値が高いほど、買収される可能性も低くなります。時価総額が高いことについてのデメリットは唯一、株式投資をする場合に一口の投資額が大きくなり買いにくいだけで、企業研究におけるデメリットはありません。

もちろん、時価総額が大きい企業は一流企業と言えますので、採用のハードルは高くなる可能性はあります。

 

株式上場の意味

 

時価総額を知るためには、株式を上場するという意味を把握しておく必要があります。

 

IPOは株式発行による資金調達

 

 

企業の株式を証券取引所に上場することは、投資家に対して自社株の取引を可能にすることで「IPOと言います。

IPOとは「Initial Pubic Offering」の略称で、株式を公開された売り物にすることです。このことにより、企業の株式を使って資金調達を行い、事業投資に当てる仕組みですね。

IPOを行うことが、新規に株式上場を行うということなのです。

IPOには企業の実績をはじめとした様々な信用が必要になりますので、証券取引所に上場できる企業は、社会的にも信頼性が認められている企業だと言えます。

証券取引所に株式を上場している事実は、企業研究においても”企業の信頼度を図る“という意味で重要なことなのです。

 

株式を上場できる取引所は複数ある

 

 

企業が自社の株式を上場できる証券取引所には、以下のような場所があります。

 

・東京証券取引所

・大阪証券取引所

・名古屋証券取引所

・福岡証券取引所

・札幌証券取引所

 

東京証券取引所については世界でもトップクラスに属する証券取引所で、東証という名称で聞いたことがあると思います。

また東京証券取引所では各市場区分のコンセプトや主な上場基準などの見直しが行われました。

そのため、2022年4月4日からは以下の3つの市場区分となっています。

 

・プライム市場

・スタンダート市場

・グロース市場

 

いずれの市場においても、上場には厳しい審査がありますので、実際に株式上場を果たしている企業については信頼性があるということです。

 

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時価総額を指標にする

 

時価総額は、世の中に対する企業の信頼性を表す指標です。ただし、時価総額を見る角度(立場)によっては意味が異なってきます。

 

株式投資の指標

 

 

 

株式投資としての時価総額は、投資家自身の資産を左右する指標となりますね。時価総額が高く、期待値が高い企業への投資は、将来的に大きな資産を生むことになります。

 

会社選びの指標

 

 

一方、企業研究における時価総額は、会社選びの中で自身が就職した時に、自分の社会的信用や給与の額面にも関わります

また、企業の将来性を見る指標として、時価総額の数値が大きいということは、その企業に対しての投資家がある程度の資金を投資しているということです。

ですので、経営者や企業ブランドに知名度があり、企業経営の体制もしっかりと確立されているといった見方もできますね。

 

時価総額の調べ方

 

それでは、時価総額の調べ方を見ていきましょう。

 

インターネットで時価総額を調べる

 

 

まずは、企業研究において対象の企業が株式を上場しているかを調べる必要があります。

これについては、企業の会社概要などを見ることで「東証プライム上場」や「グロース上場」といった文言を記載している場合が多く見られます。

また、インターネット上で調べるには「YAHOO!ファイナンス」といったサイトで手軽に調べることができます。(参照元:YAHOO!ファイナンス

 

実際に時価総額を調べてみる

 

 

時価総額を調べる手順としては、「YAHOO!ファイナンス」のサイトにアクセスし、キーワードを検索フォームに入力するだけです。

検索結果には「上場場所」や「現在の株価」、「時価総額」や「簡単なチャート」が表示されます。

検索キーワードに関連する企業が一覧で出てきますので、目的の企業名をクリックして詳細情報を確認しましょう。

詳細情報には「参考指標」という項目があり、以下のような情報が確認できます。

 

・時価総額

・発行済株式数

・配当利回り

・1株配当(会社予想)

 

など。

 

Point

企業研究における参考情報としては「時価総額」と「発行済株式数」あたりを把握しておくと良いでしょう。

 

情報誌で時価総額を調べる

 

 

手軽なインターネットで時価総額を調べるのが最も簡単ですが、情報雑誌で企業の業績予想などのデータを確認することもできます。

有名なものでは「会社四季報」がありますね。四季報ですので、四半期ごとに出版されますが、そこには企業業績や、これからの業績予想なども記載されているのです。

主に投資家が企業の業績を参考にするというイメージはありますが、就職活動においての企業研究にも大いに役立ちます。

希望する企業の業績や今後の業績予測は、就職後には自身に直接関係するものです。

業績予想については、全てを見通せるものではありませんが、今現在その企業にどのような好材料または悪材料が潜んでいる可能性を見出すことができるかもしれません。

 

時価総額の高い企業トップ10

 

時価総額は常にランキングが示されています。その中でも日本企業における時価総額ランキングを確認しておきましょう。

 

日本企業の時価総額ランキングトップ10

 

 

まずは10位から6位までを見ていきましょう。

 

10位:ソフトバンク(6兆769億7400万円)

9位:ソニー(6兆2340億9100万円)

8位:KDDI(6兆7250億400万円)

7位:武田薬品工業(6兆8265億5100万円)

6位:キーエンス(7兆4008億1000万円)

 

やはり、トップ10に位置する企業の時価総額は圧倒されますね。ちなみに、だいたい140位くらいまでの各企業の時価総額は1兆を超えています。

それでは5位から1位を見ていきましょう。

 

5位:三菱UFJフィナンシャル・グループ(7兆8042億9700万円)

4位:日本電信電話(9兆283億7600万円)

3位:NTTドコモ(9兆6505億3600万円)

2位:ソフトバンクグループ(11兆231億1400万円)

1位:トヨタ自動車(21兆430億7100万円)

 

日本企業ではやはりトヨタ自動車は圧倒的な時価総額を誇りますね。

企業の時価総額については、インターネット上のサイトはもちろん、スマートフォンアプリでも確認することができますので、使いやすいアプリを一つインストールしておくという方法もあります。

 

まとめ

 

 

  • 時価総額とは、証券取引所に上場している企業の価値を評価するための指標の一つ
  • 時価総額=株価×発行済み株式数で計算できる
  • 証券取引所に上場できる企業は社会的信頼性があると言える
  • 時価総額はインターネット、情報誌で調べられる

 

就職の際に行う企業研究では、候補となる企業が社会的にどのくらいの信用を得ているかを知ることも大切な要素です。

それは、自分自身の身近な将来にも必ず影響する事項だからです。

時価総額の高い企業に就職した場合には、社会的信用のある企業の社員としての自覚を自信に繋げることもできますし、その企業の株価の変化を捉えることで、サービス分野の動向をいち早く察知することにも役立ちます

時価総額の調べ方を身につけておくことは、就職活動時の企業研究だけではなく、今後社会で生きていく中でも不利に働くことはないスキルなのです。

 

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この記事の監修者

ギークリーメディア編集部

主にIT・Web・ゲーム業界の転職事情に関する有益な情報を発信するメディアの編集部です。転職者であれば転職市場や選考での対策、企業の採用担当者様であればIT人材の流れ等、「IT業界に携わる転職・採用」の事情を提供していきます。

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