【IT業界調査】新型コロナウィルスが原因で転職する人はどれくらいいるの?
新型コロナウィルスには健康や私生活のみならず、経済にも大きな打撃を与えています。IT業界は比較的影響を受けにくい業界ではありますが、やはり新型コロナウィルスによる影響が理由で転職をする方は少なくありません。本記事では、コロナ禍の影響を受けて転職をする人はどれくらいいるのか、また具体的にどういった理由で転職するのか調査しました。
目次
新型コロナウイルスを原因に転職する人はどれくらいいる?
新型コロナウイルスにより、倒産に追い込まれる企業も少なくありません。また、企業としてもコストとなる部分をカットしていく動きも見られます。それに伴い、「内定の取り消し」や「会社都合による退職」により職を失い、転職活動を余儀なくする人も見られます。
今回は、弊社を利用いただいた求職者を対象に、「新型コロナウイルスが原因で転職を考えている人がどれくらいいるか」について調査しました。
調査概要
対象者:4月1日~4月23日に弊社コンサルタントと面談をされた方
対象人数:966名
調査内容:新型コロナウイルスの影響を理由に転職を検討している方がどれくらいいたか調査
調査結果
結果として、全体(966名)の9.9%である96の名の方が新型コロナの影響を理由に転職をしておりました。
連日ニュース番組では、新型コロナウィルスが影響した業績不振による解雇や、企業の倒産が相次いでいるといった内容が報じられており、大きくの人が職を探しているイメージかもしれません。しかし、IT業界ではまだ10%程度の人しか影響を受けていないようです。
弊社のクライアントである企業を対象に、「現在の採用活動の状況」についても調査しましたが、こちらも約90%の企業が、採用活動を継続していることが分かっております。
(興味がある方は下記の記事を是非ご覧ください!)
つまり、IT業界は比較的コロナの影響を受けずにいられているようです。むしろ外出自粛により、「Web会議システム」や「ネットスーパー」「デリバリーサービス」などのITを利用したサービスに注目が集まっているようです。
新型コロナの影響で転職する人の転職理由
一概に「新型コロナの影響の転職」といっても、詳細の理由は色々あります。この章では、その詳細の内容についてピックアップして紹介いたします。
業績不振による退職
新型コロナにより、「事業の縮小」や「案件の減少」してしまい、会社の先行きに不安を感じたという理由です。
新型コロナは世界的に蔓延しており、「入出国の制限」や「輸入出の制限」などが行われています。また、日本国内では「外出の自粛要請」も出されています。
それに伴い、「レジャー業界」「飲食業界」「ホテル業界」「航空業界」「製造業界」等、各所で大きな打撃を受けています。倒産する店や企業も相次いでいます。
IT業界は比較的、コロナ禍の影響を受けにくい業界ではあるものの、こういった新型コロナの影響を受けやすい業界をターゲットにした企業は大きく影響を受けてしまっているようです。
これにより、倒産するリスクが低い会社に転職を考える人は多いようです。
会社都合の退職
「業績の不振」から繋がる理由でもありますが、会社からリストラを宣言されたという理由です。
経済の悪化や業績の不振に伴い、コストを抑える動きが目立ちます。収益の柱となるメイン事業以外の事業から撤退を考える企業も少なくありません。事業の縮小と同時にコスト削減の対象になるのが「人件費」です。
「内定の取り消し」や「リストラ」により、職を失う人も少なくないようです。
フリーランスの案件が無くなってしまった
企業の正社員として属している限りは、例え案件が減ろうと最低限の基本給は支給されます。一方、フリーランスの場合は、仕事を受注できなければ月の収入が0円という事も十分にありえます。
全体的な経済の悪化により、現在、企業のコストとなる部分を極力抑える動きがあります。その為、フリーランスへの委託案件が大幅に減ってしまっているようです。
今回のコロナ禍により案件が受注できず収入が大幅に減ってしまったフリーランスの方の中には、これを機に、ある程度安定した収入を得られる正社員を目指したいという理由で転職活動をされる方も見られました。
企業の新型コロナへの対応の不満
3月26日の外出自粛の要請や、4月7日に発令された緊急事態宣言により、在宅勤務や時差出勤など、新型コロナへの対策制度を導入する企業が増えました。特にIT業界は、在宅勤務などのリモートワークとも相性がよく、多くの企業で導入されているようです。
そんな中、新型コロナに対する制度を一切講じない会社に対して、危機感を感じたという理由で、転職を考えられる方も見られました。やはり、こういった大きな事態に対しても変化をしないと不安に感じる方も多いようです。
コロナショック本格化する前に転職
元々、会社への不満等を理由に転職を考えていた方が、今後さらに転職がし辛くなることを見越して、今のうちに転職をするという方もいらっしゃいました。
当初、発令された緊急事態宣言はGW最終日の5月6日まででした。しかし、終息の目途は立ってなく、緊急事態宣言の期間延長がささやかれています。このように、先の見通しが見えないことからも、今後さらに有効求人倍率が下がる可能性もあります。
転職したいけどできないという事態を避けるためにも、今のうちから転職活動を始めようという方も少なくないようです。
いま転職活動すべきではない??
コロナウィルスが蔓延する現在も、転職活動を考えている人は多くいると思います。
しかし、求職者からは「企業も採用活動をやっていないのでは…?」「コロナは落ち着くまで様子を見たほうがよいのでは…?」という不安の声もよく耳にします。
転職活動をしてみるべき!
もし転職を検討しているのであれば、緊急事態宣言が続いていても転職活動をすることをおススメします。というのも、この新型コロナが終息する目途はまだ立っていません。なので、いつまで様子を見るべきなのかも目途が立ちません。なので、様子を見ていては、転職したくても、ずっと話が進まない可能性があります。
IT業界には現在も採用を続ける企業は9割以上あります。また、今だからこそ募集している求人もあるかもしれません。様子を見ていては、良い求人も流れてしまう可能性があります。まずは情報収集という目的も含め動き出してみましょう。タイミングを逃さないようにしましょう。
まとめ
今回の調査から、IT業界でも新型コロナの影響で原因で転職を考える人は10%近くいることが分かりました。なかには転職を考えてはいるものの「新型コロナが落ち着くまで転職活動はやめておこう」「求人がないかもしれないから今は下手に動かないでおこう」という方もいらっしゃると思います。そんな方もまずは一歩踏み出してみましょう。
IT業界は比較的コロナウイルスによる影響が少なく、採用活動を継続している企業も多くあります。また、こういった時期だからこそ注目され伸びる企業もあります。
転職はタイミングです。情報を集める段階で、早すぎて損するという事はありません。
まずは「新型コロナウイルスの影響を受けず業績を伸ばしている企業はどこか。」「その中で自分に合う求人はあるか」など情報収集しましょう。弊社Geeklyも転職に関するご支援をさせて頂いております。お気軽にご利用ください。
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