BATHの時価総額を解説！世界時価総額ランキングでBATH企業は何位？売上推移や今後の見通しに注目！

BATHとGAFAとの関係性

世界の経済に影響を与えている企業といえば、アメリカの4強企業GAFAです。

GAFAの後を追うように、BATHは国際的にビジネスを展開し世界に衝撃を与えています。

GAFAとは現在もマーケットを牽引するアメリカの主要IT企業です。「Google」「Apple」「Facebook」「Amazon」の頭文字をつなげた造語です。

多くの企業がGAFAに続けといわんばかりに追随サービスを生み出しています。

そんなGAFAをとりわけ揺るがす存在が、今急成長を遂げているBATHです。BATHは、中国の主要IT企業「Baidu」「Alibaba」「Tencent」「Huawei」の頭文字をつなげた造語です。

BATHの世界時価総額ランキング

では後発のBATHがGAFAなど先陣の強豪企業にどこまで迫っているかを、世界の時価総額ランキングをもとに確認していきます。

時価総額ランキングとは

時価総額とは、上場企業のその日の企業の株価に発行済株式数を掛けて算出した数値のことです。

一株あたりの金額は企業によって異なりますが、株式の発行数を掛け合わせることで企業の相対的な実力を数値化できます。株価は現在の企業の業績だけでなく、将来の期待によっても左右されます。

時価総額ランキングはいわば「企業の成長の余地」を示しているといえるでしょう。

BATHの時価総額ランキング

2020年9月の世界の株式時価総額ランキングはアメリカのAppleが1位でした。

唯一の2,000（10億ドル）越え企業で、頭一つ抜きん出ています。日本円に換算すると、200兆円を超えていることになります。

注目すべきはランキングのベスト10位内に、BATHの企業が2社含まれていることです。ファーウェイは株式上場をしていないためランキングに登場しません。

しかし売上高を計算すると、アリババとテンセントの合計を上回る水準と見込まれています。

時価総額は、マーケットからの将来性への期待感の現れです。

いわば世界の投資家が、BATHに成長性を見込んでいるといえるのです。

BATHの各社戦略

中国は国家施策として2014年頃から技術革新・イノベーション戦略を展開し、デジタルエコノミーの規模を拡大させました。2002年時点のデジタルエコノミーが19兆円であったにも関わらず、2017年時点では約435兆円と急成長しています。

国をあげてのインフラ整備という追い風を受けながら、BATH4社はどのような戦略で売上を伸ばしたのでしょうか。

テンセント

ここでは、テンセントの事業内容と今後の展望について説明します。

テンセントの事業内容

テンセントは、10億人を超えるWeChatなどのSNSやメッセージアプリをメイン事業とする企業です。

コミュニケーションサービスを中心事業としながら、オンラインゲーム、メディアサービス、決済サービスを提供します。

テンセントの圧倒的な強みはサービスのユーザー数です。

プラットフォーム上で展開する広告料や決済サービスも、規模の恩恵を受けて売上・利益に直結しています。

テンセントの今後の見通し

テンセントの次なる収益の柱はゲーム事業です。

世界一の収益に輝いたスマホゲーム「王者栄耀」はテンセントゲームズが開発しました。

アプリの上の膨大なユーザーを引き付ける魅力的なゲームコンテンツ開発を続けていければ、テンセントの成長は今後も続くでしょう。

アリババ

ここでは、アリババの事業内容と今後の展望について説明します。

アリババの事業内容

アリババは国内・国外に向けたBtoB・BtoCのECサイトがメイン事業となる、Eコマース企業です。中国版Amazonなどと呼ばれています。

とりわけBtoB（企業向け）のECサイト「Alibaba.com」は世界トップクラスシェアを誇っています。「Alibaba.com」はマーケットプレイスを提供しており、海外バイヤーと取引したい中国企業が登録しています。

このプラットフォーム上でオンライン決済やスマートフォン決済サービスのアリペイ事業も展開し、売上と利益を得ています。また、2019年11月11日「独身の日」に行った巨大なセールでは、1日で4兆円を超える売上があがり、流通の最高記録を更新しました。

アリババの今後の見通し

アリババはコロナウイルス感染拡大後、時価総額ランキングの順位を二つ上げています。

理由の一つは、アリババの研究機関でCT画像解析の技術を用い、コロナウイルスの医師の診断を支援するサービスを開始したことです。新型コロナウイルスに全社をあげて戦った記録レポートを公開するなど、世界的に見ても時宜にかなった取り組みを展開しています。

もうひとつの理由は、2020年4月にアリババがクラウド事業に約3兆円の大型投資する計画を発表した点です。

コロナ影響でデジタルシフトする社会情勢で、期待が持てる投資といえます。

ファーウェイ

ここでは、ファーウェイの事業内容と今後の展望について説明します。

ファーウェイの事業内容

ファーウェイは通信事業者向けネットワーク事業や法人向けICTソリューション事業、コンシューマー向け端末事業を行う企業です。

ファーウェイのスマートフォン出荷台数は世界第3位で、世界規模のICTプロバイダーといえます。スマートフォン販売以外に行っているのが、企業向けのサーバーやクラウドサービスの提供です。

世界的なモバイルデバイス販売による売上・利益に加え、裾野の広い事業がファーウェイの強みといえます。

ファーウェイの今後の見通し

ファーウェイの期待材料は、先端技術への手厚い資金投資です。

研究開発への投資費用はBATHトップで、売上の10%以上を研究開発に継続投資しています。近年はさらにAI開発投資を積極的に進めており、スマホのカメラ性能の分野で世間の注目を集めています。

今後も豊富な資金を武器に、ユーザーのニーズにかなった技術開発を続けていくでしょう。

バイドゥ（Baidu・百度）

ここでは、バイドゥの事業内容と今後の展望について説明します。

バイドゥの事業内容

バイドゥは、中国で最大の検索エンジン「Baidu.com」をメイン事業とする企業です。いわば中国版Google検索といえます。

Baidu.comの中国国内のシェアは70％以上で、数十億件の検索リクエストに対応できる規模がバイドゥの強みです。検索エンジンで膨大なユーザーを集客したうえで、サイト上に掲載する広告事業によって売上・利益を得ています。

また検索事業以外では、音声アシスタントや自動運転技術においても事業展開しています。

検索スピード改善やコミュニケーションツール開発など、中国の国民性を理解したサービス開発もバイドゥの特徴です。

バイドゥの今後の見通し

新型コロナウイルスによる広告出稿の減少などにより、バイドゥの売上は打撃を受けています。

広告費減少を取り戻すため、バイドゥはAI技術を活用した自動運転開発のためのプラットフォームなどの新事業を展開しているのです。

今後は広告事業以外の新事業で収益の柱を築けるかどうかが、バイドゥの明暗を分ける鍵といえます。

BATHの直近の売上推移

コロナウイルスが世界各国で経済に大打撃を与えている状況下ですが、BATHの売上は堅調といって良いでしょう。

2020年の第1四半期決算を見ると、アリババとテンセントは前年同時期比伸び率は20％以上の高い水準です。

各々ゲーム事業やEC事業など主戦場で業績を伸ばしています。バイドゥは-7％とやや翳りが見えます。

広告事業の落ち込みがあるものの、ユーザー数や検索数の増加などのプラス材料もあるため、今後のリカバリーは可能でしょう。

BATHを支える今後の成長戦略

BATH各社の戦略をつまびらかにすると、かつての中国企業のような模倣ではなく確かな事業戦略が礎にあることが理解できます。

では、BATHの目覚ましい成長の根幹にあるものは何なのでしょうか。

模倣からイノベーションへ

もともと中国のIT企業は、アメリカのサービスや技術の後追いスタイルが主流でした。次第に技術力が向上した中国IT企業が、その技術力を用いて独自のサービスを作り始めたのです。

これがBATHの急成長のきっかけです。

模倣からスタートした中国企業が独自でイノベーションを起こし、新たな価値を創造する状況が生まれました。規模を武器に後発者利益を獲得するだけでなく、先駆者利益を創造するようになった中国企業の勢いは留まることを知りません。

例えばテンセントはフェイスブックと同様にSNSからスタートしたものの、現在は多くの産業に進出し、独自の存在感を示しています。

この「チャイナイノベーション」の新事業展開の根底には、BATHを支える優秀な人材の存在があります。

イノベーションを支える人材戦略

BATH4社は、中国の「深セン（深圳）」という地区を拠点としています。

深センは別名アジアのシリコンバレーといわれており、多くのIT企業などが徒歩圏内に集結している地域です。最近では政府の経済特区に指定され、65歳以上の高齢者比率は2％という未来型IT都市に急速発展しました。深センでは、企業を超えて優秀な人材が交流や競争を繰り返してきました。

ライバル企業同士であっても、常に合同でイベントや勉強会・セミナーなどを開催しています。異業種・多国籍社員同士の刺激的なハッカソンなどから、新たなイノベーションも生まれています。

また、転職の感覚も日本とは異なります。

BATHではステップアップのために、どんどん転職や起業をするのが普通です。実際にBATHの社員の流動性はかなり高く、BATHで経験を積んだ社員が他のベンチャー企業の創業メンバーになることもあります。

例えばファーウェイではCEO3人を半年間で入れ替える「輪番制」が特徴的です。こうした環境は、日本からするとかなり不思議なものかもしれません。

しかし、このような環境にいる人材こそがBATHを急速に成長させ、今後もその勢いをさらに加速させていく要因なのです。

世界に目を向けた働き方を

さて、先ほどの時価総額ランキングに日本企業は何社ランクインしていたのでしょうか。

答えは2社です。TOYOTA（47位）SoftBank（95位）です。なおアメリカは56社ランクインしており、中国は15社です。このようなグローバルな観点で、今一度日本人の働き方に目を向けてみましょう。

時価総額は企業の市場価値ですが、皆さんは自分の市場価格を考えたことがあるでしょうか。

日本は古くから人事制度は「職能主義」が主流で、ポストではなく人の能力（及びその習熟期待度）に対価が支払われる感性が強いです。その結果、「長くいれば賃金が上がる」といった定期昇給・終身雇用がメジャーとなります。

しかし、BATHはじめIT企業や欧米企業は「職務主義」が主流です。人ではなく、座るイスに価格が付いているイメージです。イスというポストに値札が貼られており、その値札のイスに座るに値する人材要件も非常にクリアです。

誰しも企業人として、長期で豊かに力を発揮したいと望むでしょう。

いま一度自分の市場価格を確認し、どのようなキャリアを歩んで市場価格をレベルアップするかという戦略を描くのは必須といえます。

まとめ

BATHの時価総額は人材によって支えられています。

時価総額が高いBATHに学ぶべきは、時価総額に見合う自分の市場価格を上げる必要性です。

しかし、単純に資格を取得したりスキルを磨いたりすることだけが市場価値を高める手段ではありません。重要なのは、現在会社で行っていることを「どのような価値があることか説明できる」ことです。

一度今後のキャリアを見直す上でも自分が出せる付加価値について考えてみると良いかもしれません。