NFTとは？注目の技術について事業展開している企業とあわせて解説します！
NFTとは何なのでしょうか。NFTとはNon Fungible Token（代替不可性トークン）の略称で、デジタル分野を中心に注目を集めています。今回はNFTが何なのか、何故注目されているのかについて解説していきます。実際にNFT事業を手掛けている企業も紹介します。
目次
NFTとは？
NFTとはNon Fungible Token（代替不可性トークン）の略称です。
ここではNFTがなぜ注目されるようになったのか、特徴と合わせて解説していきます。
なぜ注目されている？
NFTはとりわけデジタル分野において注目を集めています。
これまで唯一性の確保が難しかったデジタルコンテンツに資産価値を付与できるようになったのが理由です。
なぜ実現できたのか、それはNFTの特徴から分かります。
NFTの特徴
NFTはNon Fungible Tokenとあるように、代替不可能なトークンです。
簡単に言ってしまえばデータを所有しているという「デジタルの証明書」のようなものです。
そのため、デジタル上の資産証明や鑑定書のような機能を果たし、固有性を確保できます。
デジタルコンテンツなどにNFTが組み込まれていることで偽造防止にも繋がります。
暗号資産やブロックチェーンとの関係性は？
NFTは暗号資産やブロックチェーンとどのような関係にあるのでしょうか。
ここでは暗号資産やブロックチェーンとの関係性について解説していきます。
ブロックチェーン上のデジタルデータ
NFTはブロックチェーンによって成り立っているといっても過言ではありません。
デジタルデータをブロックチェーン上にアップロードすることで誰でもNFTを利用できます。
さらに、ブロックチェーンを使っていることでスマートコントラクト（契約の自動化）と連動させることも可能になります。
暗号資産との違い
NFTはブロックチェーンと関係が深いことが分かりましたが、ブロックチェーンと関係が深いのは暗号資産も同様です。
しかし、暗号資産とNFTは異なる性質を持っています。
暗号資産とはビットコインなどに代表されるもので、これらはいわゆるFungible Token(代替可能なトークン）です。
そのため、暗号資産ではデータの固有性を証明することには繋がりません。
その反面、先述したようにNFTでは代替不可能となっているため、データの固有性を証明することができます。
取り扱われるジャンル
ここまでNFTの特徴やブロックチェーンなどとの関係について解説してきました。
ここではNFTがどのようなジャンルで取り扱われているのか、紹介していきます。
NFTアート
NFTアートはデジタルアートにNFTを組み込んだものです。
デジタルアートにNFTを組み込むことで、従来のデジタルアートにみられる複製されやすいなどのデメリットが克服されました。
NFTアートの作成手順はNFTマーケットプレイスに出品する点を除けば従来のデジタルアート作成と大きく変わりません。
NFTマーケットプレイスの詳細については後ほど改めて解説します。
NFTゲーム
NFTゲームは従来のゲームと変わらずプレーできます。
このゲームの特徴として、NFTの特徴を生かした唯一無二のアイテムを作成できること、さらに他のゲームでも相互利用できる点が挙げられます。
さらに、ゲームが終了してもNFTに紐づけられたアイテムやキャラクターなどは資産として残るため、消去はされません。
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NFTマーケットプレイスとは
NFTマーケットプレイスとは、その名の通りNFTを売買するところです。
写真やデジタルアート、音楽など、デジタルデータ化できるものであれば基本的に何でも出品可能です。
過去には自身のツイッターの投稿にNFTを紐づけて約3億円で販売されたこともありました。
国内で展開されている主要なNFTマーケットプレイスとして、LINE NFT、Rakuten NFTなどがあります。
NFT事業を展開している企業については次項で改めて解説していきます。
NFT事業を展開する大手企業
ここではNFT事業を展開している大手企業について紹介していきます。
ここでは3企業を厳選して紹介していきます。
コインチェック株式会社
コインチェック株式会社は暗号資産の取引サービス「Coincheck」を運営していることで有名な会社です。
コインチェック株式会社はCoincheckを主力事業としつつ、NFT事業も展開されています。
コインチェック株式会社が展開しているNFT事業はCoincheck NFT（β版）です。
Coincheck NFT（β版）はNFTマーケットプレイスです。
従来ならブロックチェーン上で取引をする際にGas代と呼ばれる手数料が必要になりますが、Coincheck NFTではこのような手数料が発生しません。
Coincheckの口座を持っているユーザーがワンストップでNFTの出品、保管、購入ができるようなサービスを提供しています。
NFT以外では公共料金の支払いで仮想通貨がもらえるサービスを提供するなど、事業領域が広がっています。
株式会社メルカリ
株式会社メルカリというと、フリマアプリの「メルカリ」で有名ですが、事業領域はそれだけにとどまりません。
株式会社メルカリは2021年12月、プロ野球のパ・リーグ6球団が共同出資するパシフィックリーグマーケティングと共にNFT事業に参入することを発表しました。
スポーツリーグがNFT事業に参入するのはこの事例が初めてです。
株式会社メルカリがパシフィックリーグマーケティングと共同で展開する事業はパ・リーグ Exciting Moments βというサービスです。
このサービスではパ・リーグの各球団の名場面やメモリアルシーンを収集できます。
将来的にメルカリのマーケットプレイスとしての強みを生かして、メルカリでもNFTの取引をできるようにするビジョンが打ち出されています。
楽天グループ株式会社
続いて紹介するのは楽天グループ株式会社です。
楽天グループ株式会社のNFT事業として、Rakuten NFTがあります。
Rakuten NFTはNFTマーケットプレイスで、2022年春から本格的にサービスが提供される予定です。
Rakuten NFTでは各種エンターテイメント（アニメ、スポーツ、音楽など）などのNFTが売買できるようになります。
また、Rakuten NFTでは取引の際に楽天IDや楽天ポイントなどとも連携ができます。
その他参入している企業
吉本興業、阪神タイガース、スクウェア・エニックス、コインチェック株式会社など、参入企業には大手が名を連ねます。
さらにUUUM株式会社のグループ企業であるFORO株式会社の参入も大きな話題となりました。
NFT関連の注目スタートアップ企業
ANDART
2019年設立のANDARTは、日本初となるNFTアート作品の共同保有プラットフォームです。
楽しみ方が多様化するアート市場は拡大を続けており、所有の概念もアップデートされています。
「テクノロジーでアートと社会を結び、拓く」をビジョンに掲げる同社のサービスは、アート購入経験がないユーザーが多い事が特徴です。
アートのオンラインストア「YOUANDART」もサービスが拡大しており、アート購入のカルチャーの創出に一役買っている企業だと言えるでしょう。
SBINFT（旧スマートアプリ）
SBINFT株式会社は、ブロックチェーンプラットフォーム「Go Base」を提供しています。
NFTに特化したマーケットプレイス「SBINFT Market」の運営をはじめ、事業コンサルティングなども手掛けるなどNFT領域で事業拡大を続ける注目スタートアップ企業です。
メタバースギャラリー「THE GALLERY」も大きな話題となりました。
スタートバーン
インフラ、自社サービス、他社との共同開発の3事業を軸として展開するスタートバーンは、アート分野で事業展開しています。
インフラ事業ではアート作品を扱う業者が自らNFT発行を行えるブロックチェーン「Startrail（スタートレイル）」の運用構築を行っています。また、自社サービスとしては、デジタル資産の真贋証明書「Startbahn Cert.」の発行にNFTが活用されているのです。
TRiCERA
アート分野専門のECサイト「TRiCERA ART (トライセラアート)」を運用しているスタートアップ企業です。
現代アートに特化した登録制ECプラットフォームという特性の他に、8ヵ国の言語に対応した独自の管理・配送ノウハウを持ち、アジアにおけるシェア率No.1を誇ります。
先述のスタートバーンによる真贋証明書「Startbahn Cert.」と連携しており、NFT証明書の発行を可能にしています。
Gaudiy
ファンコミュニティサービス「Gaudiy」を運営しているのが株式会社Gaudiyです。
ブロックチェーン技術を活用したコンシューマー向けのファンサービスという点が新しく、新たなビジネスモデルの開発を推進しています。
「Gaudiy」導入企業には、ソニー・ミュージックエンタテインメント、集英社、バンダイナムコエンターテインメント、アニプレックスなどのエンターテイメント企業が名を連ねています。
Kyuzan
オリジナルのNFTショップ構築のためのNFT開発基盤「Mint」を開発・提供しているのが株式会社Kyuzanです。
「Mint」ではクリエイターが自身の世界観に沿ったNFTショップを簡単に作る事が出来ます。
同社はゲーム運用も手掛けており、NFT関連事業を拡大しているスタートアップ企業です。
NFTの今後
NFTは今後どうなるのでしょうか。
NFTはアートやゲーム業界などを中心に着実に需要を伸ばしています。
さらに、先述したようなスポーツ業界など、これまで前例のなかった業界でもNFT事業が展開されるようになっています。
未来が明るいように見えるNFTですが、制度面では法整備などが追い付いていないのが現状です。
そのため、当面の間は関連制度が完成していない状態でNFTを運用することになるため、ある程度のリスクを想定しながら運用することになります。
制度面こそ未完成ではありますが、需要は着実に伸びており、そこに法整備が追い付くかどうかに要注目です。
まとめ
今回はNFTについて、NFTの概要から何故この技術が注目されているのかを中心に解説してきました。
NFTはとりわけこれまで作品の固有性の証明が困難だったデジタルアートなどの分野で伸びてきており、近年ではスポーツ業界など、様々な分野から相次いでNFT事業に参入する動きがみられます。
NFTはこれからもますます伸びが予想されるでしょう。ブロックチェーンやNFTのノウハウなどを活かしてNFT事業を手掛ける企業に転職したいという方は転職エージェントに相談してみてください。
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この記事の監修者
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ギークリーメディア編集部
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