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ドットメディア株式会社

暗号資産のインフラになる

ドットメディア株式会社

暗号資産のインフラになる
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業種
メディア
設立
2018年1月
従業員数
17名
資本金
2,600万円
売上高
非公開
本社所在地:
東京都品川区

事業内容・福利厚生例

事業内容
【暗号資産のインフラになる。】 同社は仮想通貨業界におけるマーケティングソリューションを提供する創業4期目のスタートアップです。暗号資産メディアプラットフォームをはじめとする様々なソリューションをユーザーに対して提供することにより、ユーザー1人ひとりが自分自身により自信をもって意思決定ができるようサポートしています。同社は今後暗号資産が確からしい確率で、テクノロジーと金融の両局面から革命をもたらし、日本だけでなく、世界中の人々の生活水準を経済的側面から向上させると信じています。 ・MEDIA (メディア事業) 仮想通貨の投資情報サイト『仮想通貨部 かそ部』の企画・運営 ・MARKETING (マーケティング事業) クライアントメディアのSEO企画・開発・運営・グロースハック ・CREATE CREATE (プロダクト受託開発事業)
保険
健康保険 厚生年金 雇用保険 労災保険
休日・休暇
慶弔休暇 年末年始 夏期休暇 有給休暇
諸手当
通勤手当
※募集求人によって条件が異なる場合がございますので、詳しくは求人詳細をご確認ください。
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この企業の特徴

担当アドバイザー
中島優希

【暗号資産のインフラをつくる。】 同社はプラットフォームとプロダクトの力を用いて様々な暗号資産にまつわる課題の解決に取り組んでいます。暗号資産に触れる世界中すべての人が、もっと簡単に、もっと経済的に自由になれる未来、そのために同社は、暗号資産を用いて人々がより便利な世の中になるような「新しい仕組み」をつくります。現在暗号資産は、その本来持つべき力を100%社会に対して発揮できていません。「怪しい」「難しい」「高騰」などといった表面的ワードだけが先行し、実際に社会に役に立つテクノロジーの活用は一部の熱狂的コアファンの間で盛り上がっている状況です。また暗号資産に関わるビジネスの展開スピードは世界が依然として先行しており、日本は暗号資産テクノロジーのビックウェーブから取り残されようとしています。日本にまとまった情報が無い中、ひとつひとつ情報ピースを埋めていく作業は一見すると果てしない道のりかも知れません。これまでになかった真っ白なキャンパスに、歴史上刻まれる1ページ1ページをじっくりと描いていく感覚に似ています。多くの暗号資産に興味・関心を寄せるユーザーを抱える同社だからこそできるやり方で、暗号資産業界でのインフラストラクチャーとなることに挑戦していきます。 【「Kasobu 」 暗号資産メディアプラットフォーム】 「Kasobu」は、「暗号資産のインフラをつくる。」をミッションとし、世界中と日本をつなぐ暗号資産(仮想通貨)に特化した仮想通貨投資家向けバーティカルメディアです。2018年6月22日にPR TIMES(東証一部)と資本業務提携をしスタートした本メディアは、お陰様で数十万を超えるユーザーに支持され、現在まで安定的に成長をしてまいりました。チャート・レートというリアルタイム性の高い情報から、ハウツーコンテンツまで様々な種類のコンテンツを取り扱っています。

ご利用の流れ

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    転職のお悩みや
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    徹底サポート

  • 内定・交渉

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    入社日の交渉も
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  • 応募・面接

    応募書類の添削や
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株式会社シンメトリクスの画像

株式会社シンメトリクス

【同社はDXコンサル業務、スマートSMEサポート、IT導入支援業務を行っております】 DXコンサルティングは、企業のデジタル技術導入と運用を支援し、業務効率化や競争力向上を目指すサービスです。業務プロセスのデジタル化、データ駆動の意思決定、最新技術の導入により、企業のビジネスモデルを革新します。 ・某証券会社クラウドサービス移行 ・某貿易会社業務フロー合理化サポート などを行っております。 また同社は中小企業のデジタル化推進を専門とするSMEサポート認定資格を取得しており、中小企業のデジタル化推進を行うプロ集団として業務を行っております。中小企業の特性に応じた適切なデジタルソリューションの提案・導入を支援しております。 【金融システム、公共産業システムの開発をおこなっております】 金融システム開発、公共産業システム開発:日立グループと共に業務系システム開発や公共・産業業務系システム開発、基盤系開発業務を行い、日立グループの強みである「高信頼の業務アプリケーション開発力」を活かし、高信頼かつ安定稼働を実現するアプリケーションサービスを提供します。

業種
SIer
事業
SIer(SESメイン)
所在地
東京都中央区
資本金
4,000万円
  • 自社サービス保有
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リンカーズ株式会社

【BtoBメーカー向け、ものづくり系マッチングサービス「Linkers(リンカーズ)」を運営】 世の中からベストな開発パートナー/部品調達先/OEM委託先等の取引先を抽出するものづくり系マッチングサービス「Linkers」を運営。約900件の大手企業のニーズに対して地方の有力な中堅・中小企業および産学官とのマッチングを行い、ものづくり産業支援及び地方創生に貢献し、高い成約率と顧客満足度およびリピート意向を誇ります。 【金融機関のビジネスマッチングサービスの成約率向上に特化したシステム「Linkers for BANK」も展開】 「Linkers for BANK」は、金融機関のビジネスマッチングサービスの成約率向上に特化したビジネスマッチングシステムです。企業・案件情報をデータベース化することで、スムーズかつセキュアに行内で共有することが可能になり、より高精度なビジネスマッチングを実現します。加えて、全国規模のデータベースからのマッチング実現および販路開拓案件への対応も可能となる「Linkers」本体のネットワークとの連携も今後予定しております。 <八十二銀行の事例:PRTIME> https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000088.000025417.html

業種
インターネット
事業
Saas
所在地
東京都文京区
資本金
2億3,300万円
  • リモートワーク可
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株式会社フィジオ

【プライム案件70%以上/一人常駐なし(ご本人希望の場合を除く)】 同社は1986年に設立。自治体のシステム開発からスタートし、金融、社会インフラ、B2B/B2Cなど、さまざまな分野の業務に携わってきました。社会にDXが浸透しつつある中で、公共(自治体)、金融、Webマーケティングなどの経験豊かな業務知見と、長年培ってきたWeb開発、RPA、インフラ構築、クラウドなどのIT技術に加えて、AI、機械学習、データ分析、IoTなどの先端技術のテクノロジーを組み合わせることにより、X-Techサービスの実現を支援しています。また、上司や経営層との距離が近いこと・やりたいと手を挙げた分野の仕事に取り組めることが特徴です。トップダウンで、「指示されたことだけ」をする環境ではありません。そのため、「積極的に新しい分野にチャレンジしていきたい!」という方に向いている職場です。幅広い業界・業種における開発経験を積みながら、プロフェッショナルを目指したいシステムエンジニアをお待ちしています! ■Webシステム開発 ■RPA関連事業(導入コンサル、開発、運用サポート) ■自治体情報システム開発 ■情報基盤システム構築

業種
SIer
事業
SIer(SESメイン)
所在地
東京都新宿区
資本金
3,000万円
  • リモートワーク可
企業詳細を見る
メディアジョイント株式会社の画像

メディアジョイント株式会社

【JR系列の案件が特徴のSIer】 ・システム事業:Web、ソリューション、保険、ヘルプデスク、メインフレーム、制御系システム、基本ソフト、ハードウェア開発系、マイグレーション、オフショア、オペレーション ・NEWビジネス事業:国際ビジネス事業、ネットビズ事業、インベストメント事業、BizPool事業 同社ではメインはシステム受託開発の事業ですが、新しい取り組みも行うため一部自社サービスも展開しております。システム受託開発においては、多くのプロジェクトが長期の取引になっているため、プライムに近い立ち位置で業務に携わっていることが多いです。そのため、エンドユーザーと直接コミュニケーションを取れるプロジェクトも多く、上流工程から携わることが可能です。また大半がJavaでの開発プロジェクトのため、一貫したスキルを身につけることが可能です。 【開発実績】 JR駅ねっとWebシステム、JR新MARSプロジェクト、PROPLUS固定資産システム開発、HULFTデータ連携システム開発、放送局向け局内システム開発、損害保険会社向けの損害保険システム開発、メーカー向けの液晶ステッパー開発など

業種
SIer
事業
SIer(SESメイン)
所在地
東京都港区
資本金
6,000万円
  • リモートワーク可
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お知らせ

  • 年末年始休暇のご案内 
    12月28日(土) ~ 1月5日(日)

    弊社では年末年始の休業を下記のとおりとさせていただきます。

    ■休業期間
    2024年12月28日(土) ~ 2025年1月5日(日)
    ※面談は12月28日(土)のみ実施いたします。

    休業期間中も、転職支援サービスへのご登録や1月6日(月)以降の面談のご予約は承っております。
    休業期間中にお問い合わせにつきましては、2025年1月6日(月) 以降のご連絡となる場合がございますのでご了承ください。