株式会社日本経済新聞社

Webデザイナー（アジア、世界へ発信するメディア）

求人ID：302336

年収: 600～1,000万円
雇用形態: 正社員
職種: webデザイナ（自社サービス）

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募集要項

仕事内容: 日経電子版では、ビジュアルジャーナリズムに力を入れており、日経ビジュアルデータでは、データビジュアライゼーションや
インフォグラフィックスを活用したコンテンツを制作しています。ニュースルームデザイナーは、日経ビジュアルデータのコンテンツデザインや制作、報道に関わるデザイン業務を担当します。また、デザインの民主化や社内での啓蒙活動、ガイドライン整備にも携わります。戦略コンテンツグループでは、記者、デザイナー、エンジニアが連携してコンテンツを制作しており、新しいサービスやツールの導入、最新の機材の購入により、制作しやすい環境が整っています。

【具体的には】
・ビジュアルに特化した報道コンテンツのWebデザイン・UIデザイン・コンテンツのマークアップ
・新聞紙面用の図版やバナーなどのグラフィックス制作
・報道に必要なデザイン業務全般
・チャート・地図・3D・イラストレーションなどさまざまな表現が必要な報道のデザイン
・情報をいかに分かりやすくユーザーに届けるか、
多様な表現手法にトライしながら、記者やエンジニアとともに報道を作り上げる
勤務地: 東京都千代田区
保険: 雇用保険
諸手当: 新聞購読料補助、財形貯蓄、旅行補助、住居費補助、子手当、教育手当など
休日・休暇: 年間120日。年次有給休暇は4月入社と同時に20日付与。その他、結婚休暇、介護休暇など。
年収: 600～1,000万円
必須条件: ・ビジュアルコミュニケーションデザインの基本的なスキル・経験
・データビジュアライゼーションやインフォグラフィックスなど、情報を視覚的に表現すること
・報道への興味・関心
・フロントエンド(HTML・CSS・JavaScript)に関する基礎知識

【歓迎】
・データビジュアライゼーションやインフォグラフィックスなど、情報の視覚化に特化した業務実績
・ CSS設計やコーディングルール、デザインガイドラインの知識
・ JavaScriptを用いた開発経験
・ React・Vue・Svelteなどフロントエンドフレームワークの利用経験

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株式会社日本経済新聞社の
求人のおすすめポイント

担当アドバイザー
大溝克哉

【アジア、世界へ発信するメディア】
グローバル時代の情報発信地は日本だけではありません。日本経済の情報を世界に、アジアの情報を世界に送り出します。経済を追い続けてきたNIKKEIだから読めるニュース、分析にこだわります。

■日本経済新聞
日本経済新聞は、常に言論報道機関としての日経の基盤になっています。2010年3月には新聞の高い信頼性とデジタル技術の利便性を併せ持つ「日本経済新聞電子版」を創刊。情報をより早く、より詳しく届ける仕組みをスタートさせました。紙の新聞と電子版で、日本だけでなく世界の読者に最新のニュースを届けています。

■日経の専門紙・デジタルメディア
日経産業新聞、日経ＭＪ、日経ヴェリタス、NIKKEI Financial。豊富な企業情報や最新の業界動向、あらゆる業界のトレンド情報、徹底分析された金融・投資情報など、仕事やビジネス、投資に役立つ専門情報紙も発行しています。それぞれの媒体は、デジタルデバイスでも購読することができます。

■外国語メディア
成長するアジアの情報を英語で常時発信する「Nikkei Asia」、2015年に日経グループの傘下に入った英「フィナンシャル・タイムズ」、日本関連の経済情報が必要な中国のビジネスパーソンに向けた中国語サイト「日経中文網」など様々な形で世界へ発信しています。

ご利用の流れ

STEP01

STEP01ご登録

WEBで
簡単お申し込み

STEP02

STEP02カウンセリング

転職のお悩みや
ご希望条件を
ヒアリング

STEP03

STEP03求人のご招待

ご希望に沿った
求人をご提案

STEP04

STEP04応募・面接

応募書類の添削や
面接対策まで
徹底サポート

STEP05

STEP05内定・交渉

年収や入社日の
交渉も
ギークリー
が代行

STEP06

STEP06ご入社

ご状況に応じて
入社後もフォロー

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(ギークリー)は、
IT・Web・ゲーム業界特化の転職エージェントです。

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株式会社日本経済新聞社の企業概要

業種: マスコミ・印刷
設立: 1876年12月
従業員数: 3,045名
資本金: 25億円
所在地: 東京都

事業内容: 【新聞を中核とする事業持ち株会社】
同社は、雑誌、書籍、電子メディア、データベースサービス、速報、電波、映像、経済・文化事業などを展開しております。
「日経電子版」をはじめとするデジタル事業、グローバル展開にも力を入れ、２０１５年には英国の有力経済紙フィナンシャル・タイムズ（FT）を発行するフィナンシャル・タイムズ・グループを買収。報道機関として「中正公平」の立場を貫きつつ、新たな挑戦を続けております。

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