【大阪】社内システムエンジニア

株式会社CSS技術開発

【事業内容】
・工事測量全般
（道路補修、河川・堤防工事、植栽・土木造成、公園造成、スポーツグラウンド工事、
ゴルフ場工事、ソーラー発電所工事、地下推進工事などに伴う）
・測量技術開発、測量用CADソフトの開発・販売
・測量機器のレンタル・メンテナンス

業種

建設･土木・設備

事業

所在地

東京都多摩市

資本金

900万円

• 従業員数100～999人

トゥインクルワールド株式会社

同社は東京、大阪を拠点に大規模修繕工事から部分修繕工事まで承っている外装リフォーム専門会社です。

年間600棟以上の修繕工事を行っており、毎年成長を続けています。
業界No.1の企業になって業界のイメージを変えたい！という想いで様々な取り組みを行っており、そのひとつとして、上場に向けて準備を進めております。
また2024年3月に『ミツマド(見積比較の窓口)』をリリース。建設DX事業も始動させました。

■大規模修繕事業
■建設DX事業(ポータルサイト企画・運営)ミツマド(見積比較の窓口)

業種

建設･土木・設備

事業

所在地

大阪府大阪市淀川区西宮原

資本金

1億円

• 私服可

株式会社松村組

【想像を超えたくらしを　未来を切り拓くテクノロジーで実現する】
同社は明治27年創業、120年以上の歴史を持つ老舗の中堅ゼネコンです。施工実績は、医療機関から文教施設、スポーツ施設、共同住宅まで多種多様。
京都市京セラ美術館や国立新美術館、札幌オリンピック会場、大阪城ホール、インテックス大阪、姫路城の改修など、時代を象徴する建物を手がけてきました。創業以来、社会の課題に寄り添った建築を確かな技術で実現し、地域に愛される街づくりに貢献。特に同社は商業施設や集合住宅の設計・施工に強く、完工高の内訳は建築比率が高いのが特徴です。そして今、同社は新たな挑戦の一歩を踏み出し2020年、パナソニックやトヨタとともに未来の街を具現化する「プライム ライフ テクノロジーズ（PLT）」に参画しました。「くらしとテクノロジーの融合」による未来志向の街づくりを目指すグループにおいて唯一のゼネコンとして、都市の重要施設の建設を一手に担い、大きな存在感を発揮しています。

【事業内容】
建設工事の請負並びに企画・設計・監理／建設コンサルタント業務／不動産の売買・仲介・賃貸借並びに管理業務／建設機械の製造修理並びに賃貸販売／再生可能エネルギーによる発電及び売電事業／前記各号に関する一切の業務

業種

建設･土木・設備

事業

所在地

東京都千代田区

資本金

5億円

• 定着率が高い

株式会社NEXT STAGE

【住宅業界のDX化を推進し、業界革新を目指します。残業少なく、IPOを目指す成長企業です。】
全国で家づくりをされる建築会社様に「住宅品質の安定と向上を具現化する」ことを事業理念とし、日々進化と改善をテーマに全国にサービスを提供しています。

【事業内容】
住宅建築技術の総合コンサルティング
１）従来の施工管理方法からクラウドを通して管理の一元化をする
２）若手からベテランまでいつでも業務の勉強ができる学習サービスの展開

業種

建設･土木・設備

事業

所在地

大阪府大阪市阿倍野区

資本金

2億926万円

• 従業員数99人以下

パナソニック防災システムズ株式会社

同社は、街・人・くらしの「安心と安全」を守るエンジニアリング会社です。

防災・セキリュティシステムの企画・設計から施工・メンテナンス・リニューアルまですべてのプロセスを一貫して担うビジネスソリューションを構築し、『防災・セキュリティに特化した専門集団』として、お客様に『安心・安全』をご提供しています。

■総合防災システム・セキュリティシステム・マンションHAシステム などの企画・提案・設計・施工・メンテナンス・リニューアル

業種

建設･土木・設備

事業

所在地

大阪府大阪市中央区城見

資本金

5,000万円

• 従業員数100～999人

ユアスタンド株式会社

【全国の集合住宅をメインとした電気自動車（EV）充電サービスのソリューション提供】
気候変動による台風や豪雨などの異常気象が甚大な被害をもたらしています。私たち人類が団結して挑まなければならない史上最大の課題だと言っても過言ではありません。
2020年10月26日、菅総理大臣が初の所信表明演説で2050年までに脱炭素社会の実現を宣言しました。その宣言を受け、2015年に国連で197か国により採択されたパリ協定で設定された目標に向けて日本もいよいよ動き出すでしょう。
脱炭素社会を実現するためには、温室効果ガス排出の17%を占める運輸部門が大きな課題になっています。エネルギー源を火力発電から脱却し、そしてガソリン車から電気自動車に切り替わることはその解決になるでしょう。以上にも書いた通り、ドイツとイギリスは2030年、中国は2035年、フランスは2040年までにガソリン車の新車販売を禁止することが既に発表されています。日本も恐らくこのEVへのシフトを避けることはできないでしょう。
持続可能な開発目標はパリ協定と同じ2015年に採択された全世界が向かうゴールです。そのうち、目標7、目標9、目標11と目標13の4つは、電気自動車の普及によって達成することができます。同社は世界の目標に達成するために、グローバルに考えて、ローカルに行動しています。

業種

建設･土木・設備

事業

所在地

東京都品川区

資本金

1億円

• リモートワーク可

株式会社ダイサン

【デジタル技術を駆使して、人々の生活とビジネスの現場をより安全で、より効率的にすることを目指します】

足場施工をメイン事業としている当社は、建設業界が抱えている数々の課題をデジタル技術で解決するべく、新たに【デジタル事業】をたちあげました。
現場管理カメラや無人化キーボックス等のプロダクトをはじめとした自社保有のサービスを駆使し、建設業界全体のDX化への貢献を目指しております。

足場事業のパイオニア企業として、建設業界の伝統と未来をつなぐ役割を果たし、常に最前線で挑戦を続ける。
それが、当社の仕事です。

【株式会社ダイサン　デジタル事業部　エキスパート職採用 新たな人事制度を導入】
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000017.000138676.html

業種

建設･土木・設備

事業

所在地

大阪府大阪市中央区

資本金

1億円

• 自社サービス保有