【フレックス】WEB制作・広告営業（コスモエネルギーホールディングス100％出資の総合商社）

株式会社ソフトエナジーコントロールズ

【二次電池関連装置を主に開発、製造、販売、設置とワンストップ展開】
・環境エネルギー関連設備の開発・製造
・環境エネルギー対策商品の開発・製造
・エンジニアリング

業種

半導体・電子・電気・精密メーカー

事業

所在地

福岡県北九州市小倉北区

資本金

1億円

• 従業員数100～999人

株式会社CCNグループ

SAP導入支援、オープン系／WEB系開発支援、BigData解析／BIからIoTベー スの自社製品開発＆新規サービス開発など、コンサルティングから運用、維持管理まで、各事業部が連携し展開。基幹システム、周辺システム、データの集約及び見える化まで各グループ部門の強みを組み合わせ一気通貫で実現できるのがCCNグループの最大の強みです。
大手鉄鋼業様や大手玩具メーカー様へのシステム提案や開発案件の受注など多数のプライム案件を受注しています。
フロント営業の提案力と現場のアカウントエンジニアの高い技術力を活かした事業を展開しています。
【主なサービス内容】
■システム導入支援
　大手Sire様へSAPシステム、オープン系/WEB系開発支援、BIシステム導入支援、IT基盤構築支援。
　チーム体制での参画を基本とし、体制作りから支援しています。
■エンドユーザー支援
　弊社で提案～導入させて頂いたシステムの維持保守支援。
■コンサルティング
　某地方放送局や某製薬業様へ業務フローの整理からシステム提案まで担当しています。

業種

SIer

事業

所在地

東京都千代田区

資本金

4,500万円

• リモートワーク可

株式会社アレックスマネジメント

【DX推進支援サービス】
顧客側のチームの一員としてプロジェクトに参加することで、ユーザー主導のDX推進をご支援いたします。
近年では、RPAやローコード開発を活用したDXにおける内製化もご支援しております。

【データマネジメントサービス】
データ利活用における、顧客の課題解決とロードマップ策定をご支援いたします。
また、データ活用基盤構築に向けた既存データソースの調査から導入計画などの策定、構築、ダッシュボードの作成、保守運用までをワンストップでご支援いたします。

【システムインテグレーションサービス】
40年以上の実績と蓄積したノウハウを活用し、要件定義から設計・開発、納品後の保守まで一貫したシステムインテグレーションサービスのご提供が可能です。
当該事業は、他事業の礎となる弊社のコア事業と位置付けております。

業種

SIer

事業

所在地

東京都中央区日本橋本町

資本金

4,000万円

• リモートワーク可

東邦電子株式会社

・温度制御機器／各種制御機器
・各種温度センサ
・半導体検査装置部品
・無線通信機器　
等の設計・開発・製造・販売

業種

半導体・電子・電気・精密メーカー

事業

所在地

神奈川県相模原市緑区西橋本

資本金

4,800万円

• 自社サービス保有

グロービング株式会社

【戦略コンサルティング×デジタルトランスフォーメーションによりクライアントサクセスの実現】
同社は戦略・構想策定からオペレーション改革、プロダクト開発に至るまでの幅広いケイパビリティを持つメンバーが、戦略を実行し具体的なビジネス成果に繋げるための「改革実現の主体」となり、常にグローバルでの競争環境を見据えながら、クライアントに伴走し中長期的に変革を支援するコンサルティングサービスを提供しています。

・戦略コンサルティング
・DXコンサルティング
・Digital Service Platformサービスの提供

業種

コンサルティング

事業

所在地

東京都港区

資本金

9,000万円

• リモートワーク可

第一環境株式会社

【水道サービスを未来につなぐ】
同社の仕事は、普段みなさんが使っている水道の経営を支える仕事です。
水道メータの検針や料金の徴収、給水装置の管理などの、水道サービスを支える業務を水道事業体から受託しています。

・上下水道料金徴収業務（水道及び下水道検針・収納業務）
・給水装置・排水設備管理業務
・管路管理業務
・上下水道施設運転・管理業務
・水道料金電算処理システムの開発・運用
・ハンディターミナルの販売及び関連ソフトウエア開発

業種

電力・ガス・水道

事業

所在地

東京都港区

資本金

1億円

• 自社サービス保有

インテグレート トータル システム株式会社

要件定義や設計等の上流工程から開発、テストまで全工程を請け負っています。クライアントの要望を的確に把握し、誠心誠意お応えする姿勢は、クライアアントから高い信頼を得ており、現在では、日本を代表する大手電機メーカーからも直接依頼をいただいております。

・サーバ導入：医療系画像システム、調光システム
・オープン、Web系開発：販売管理システム、証券システム、人事給与システム、生命保険システム
・制御、組込系開発：カーナビ、カーオーディオソフトウェア、ホームエネルギーシステム

業種

SIer

事業

所在地

東京都千代田区

資本金

1,000万円

• 従業員数99人以下

株式会社ミノス

LPガス事業者および小売電気事業者向けの専用業務システムの製品開発・運用管理、及びシステム導入指導、コンサルティングを行っています。
プライム市場上場のシナネンホールディングス株式会社のグループ会社で、1976年の創業より、LPガス業界に特化したサービスを展開しています。

業種

インターネット

事業

所在地

東京都港区海岸

資本金

9,500万円

• リモートワーク可

ジャパニアス株式会社

【超大手メーカー含む、日本の国内メーカーのほとんどと直接取引をしております】
同社は機械、電気・電子からＩＴ、CADなどのモノ作り業種とソフトウェア関連のIT業種に対して、受託型請負開発を行っております。元々は、機械・電機分野からスタートしているため、「キヤノン」、「リコー」、「日産」、「いすゞ」、「富士ゼロックス」などの超大手企業とも直接取引をしております。

案件を簡単にとれる理由としては同社の帝国データバンクの点数が非常に高いということがあげられます。67点（全国上位3%）というハイスコアを記録しており、与信審査への信頼度が絶大なため、大手メーカーとの新規取引が容易です。企業運営の継続性・堅実性、資本力、規模、損益、離職率、就業環境等から出される点数になります。同社の働きやすさがそのまま点数に出ている形になります。

営業拠点⇒東京、神奈川、埼玉、栃木

業種

SIer

事業

所在地

神奈川県横浜市西区

資本金

2,000万円

• リモートワーク可

トーハツ株式会社

■マリン事業：
日本で先駆けて、量産型船外機製造・発売に成功し、2馬力から140馬力まで開発・製造・販売しています。世界トップクラスの生産能力を誇る船外機単独工場を持ち、競合他社の船外機もOEM供給しています。

■防災事業：
可搬消防ポンプ等、防災関連製品は、世界中で人命救助に貢献。安全面から定期的に入れ替え需要もあり、事業として安定性もあります。また、可搬消防ポンプは国内トップシェアを誇ります。メインのお客様である消防団（地方自治体）の方々が地域防災を守る上で欠かせないのが同社製品です。

80年以上に亘り小型ガソリンエンジンの研究開発を行ってきた同社の製品は、アメリカ環境保護局(EPA)の排ガス規制をクリア。技術力、製品力の高さで、業界をリードし続ける存在を目指しています。

業種

機械・輸送用機器メーカー

事業

所在地

東京都板橋区小豆沢

資本金

5億円

• 自社サービス保有

大嘉産業株式会社

【産業繊維資材に特化し、安全性と環境保護を両立する老舗メーカー】
同社は、創業以来70年以上にわたり、産業繊維資材に特化したメーカー型商社として発展してきました。
同社の製品は、ビルの建設作業現場などでの転落から守ったり、港湾や道路、防災・災害対応などで使われたり、漁業で必要となる網や機器だったり、さまざまな場所で活躍しています。
「暮らし」や「自然との共存」、「食」といった、産業や日々の生活に欠かせない分野で貢献しています。

・建設仮設資材の製造
・販売・レンタル
・低層住宅建設用仮設資材の販売
・土木・防災繊維資材の設計・製造・販売
・スポーツ人工芝の設計・施工・販売
・漁業用資材の販売
・建築物の企画・設計・製造・施工・管理
・公園遊具のシステム設計・製造・施工・管理

業種

化学・消費材メーカー

事業

所在地

大阪府大阪市西区

資本金

9,800万円

• 定着率が高い

ユアスタンド株式会社

【全国の集合住宅をメインとした電気自動車（EV）充電サービスのソリューション提供】
気候変動による台風や豪雨などの異常気象が甚大な被害をもたらしています。私たち人類が団結して挑まなければならない史上最大の課題だと言っても過言ではありません。
2020年10月26日、菅総理大臣が初の所信表明演説で2050年までに脱炭素社会の実現を宣言しました。その宣言を受け、2015年に国連で197か国により採択されたパリ協定で設定された目標に向けて日本もいよいよ動き出すでしょう。
脱炭素社会を実現するためには、温室効果ガス排出の17%を占める運輸部門が大きな課題になっています。エネルギー源を火力発電から脱却し、そしてガソリン車から電気自動車に切り替わることはその解決になるでしょう。以上にも書いた通り、ドイツとイギリスは2030年、中国は2035年、フランスは2040年までにガソリン車の新車販売を禁止することが既に発表されています。日本も恐らくこのEVへのシフトを避けることはできないでしょう。
持続可能な開発目標はパリ協定と同じ2015年に採択された全世界が向かうゴールです。そのうち、目標7、目標9、目標11と目標13の4つは、電気自動車の普及によって達成することができます。同社は世界の目標に達成するために、グローバルに考えて、ローカルに行動しています。

業種

建設･土木・設備

事業

所在地

東京都品川区

資本金

1億円

• リモートワーク可