中小企業で働くメリット・デメリットとは？小さい会社への転職をおすすめする理由をご紹介！

まずは中小企業の定義をチェック！

そもそもどういった企業が「中小企業」と呼ばれるのでしょうか。 中小企業庁によると、中小企業とは以下の通りに定義されます。

引用元：中小企業庁「中小企業・小規模企業者の定義」

上記のように基準は業種により異なりますが、資本金・出資の総額または従業員数が中小企業かどうかの判断基準となっています。なお、IT企業が属する「ソフトウエア業・情報処理サービス業」では、資本金3億円以下または従業員300人以下を中小企業とする場合が多いです。

一般的に、中小企業より規模が大きい企業が「大企業」と言われますが、日本のほとんどの企業は中小企業に分類されます。

中小企業で働くメリット５つ

日本企業の99％以上が中小企業と言われるほど中小企業の数は多く、各企業の特徴もさまざまです。

大企業と比べると、ネームバリューや制度の整い方で劣っていると言われる中小企業ですが、大企業にはないメリットもたくさんあります。以下にて、中小企業で働くメリットを具体的にご紹介します。

幅広い仕事を経験できる

中小企業では、自身の業務やスキルの幅を広げやすいです。

人数が少ないため、職種・部署によっては様々な業務を兼任して行う場合も多いと言われます。例えばエンジニアであれば、サーバーサイドとフロントエンドの開発を兼任したり、アプリケーション開発とインフラ基盤の管理を担ったりします。

そのため、会社の業務やプロダクトの全体像を把握しやすく、ジェネラリスト人材になれるチャンスが多いと言えるでしょう。大企業と比べて、自分の希望する仕事や意見を通しやすく与えられる裁量権も大きいので、仕事にやりがいや手ごたえを感じる事ができます。

社員同士の距離が近い

企業規模が小さいため、一般社員と経営陣との距離が近いことも特徴です。

そのため、アットホームな雰囲気になりやすい環境と言えます。社員同士の距離が近く、悩みごと・相談などのコミュニケーションを取りやすいことが多いです。

会社全体としても人数が少ないこともあり、自分とは異なる部署の社員ともコミュニケーションがとりやすく、会社全体を把握しやすいです。

転勤・異動が少ない

大企業は、全国に営業所・支店があります。ジョブローテーション制度を導入している企業も多いため、教育・昇進のために、定期的に転勤・異動が起こる可能性が高いと言えるでしょう。

引越しを伴う異動ともなれば、私生活も含め、環境はガラリと変化します。環境変化がストレスになることもあり得ますし、自分だけでなく、家族の生活にも少なからず影響を与えてしまいます。

中小企業は、そもそも大企業のように営業所・支店の数が多くないため、転勤・異動が少ない傾向にあります。

出世・昇給が速い

大企業と比べ出世・昇給が速いメリットもあります。

大企業は、年功序列制度を取り入れている企業も多く、業績を上げても企業全体に与える影響力は小さくなり、上の役職がいれば出世しにくいケースも珍しくありません。

一方、中小企業は、社員スタッフの人数・企業規模が小さいため、自分の功績や実績が会社に与える影響力は大きいといえます。影響力が大きいほど、企業の売上に貢献でき、事業拡大・役職が生まれ、出世・昇給が速くなるでしょう。

企業としても、マネジメントをするレイヤーを増やしていきたいと考えています。そのため、成果次第では1年以内に昇進するということも珍しくありません。

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決定・実行がスピーディー

中小企業は、決定・実行をスピーディーに行えます。

これは大企業と比べ決済・承認を得る社員スタッフ・役職員の人数が少ないため、決定権を持つ役員と距離が近いことが理由です。そのため、大企業や他社競合より早くPDCAサイクルを回せたり、顧客の声を素早く反映できるというメリットがあります。

自分のアイディアを提案しやすく、大企業以上にやりがいや手ごたえを感じられることもあるでしょう。

中小企業のデメリット５つ

中小企業には、幅広い業務を経験できる・個人の裁量権が大きいなど、スキルアップできるメリットがある一方、デメリットもあります。具体的に解説していきます。

給与・待遇面が低い

給与・福利厚生の面を見ると、中小企業は大企業と比べ少ない傾向です。

厚生労働省の「平成30年賃金構造基本統計調査　結果の概況」によると、大企業・中小企業による給与格差は、年収80万も差が出た結果になりました。

その他、大企業は独自の年金・保険、家賃・食事補助、お祝い金支給などの福利厚生を充実させている事も多いため、中小企業は待遇面において不利だとわかります。

厚生労働省：「平成30年賃金構造基本統計調査　結果の概況」

ただし、大企業の子会社やグループ会社にあたる中小企業であれば、親会社の福利厚生を引き継いでいる場合も多いです。「趣味のための休暇」などユニークな制度があるのも中小企業ならでは。

待遇面の差はあくまで傾向であり、すべての中小企業に当てはまるわけではありません。大企業でも、上の役職の席が空いていないことから、昇進・昇給に数年かかるという場合もあります。

転職の際に給与や福利厚生を求めるのであれば、昇給率や制度の利用状況などもチェックすると良いでしょう。

ネームバリューが小さい

大企業と比べ、中小企業は知名度が低いことが一般的でしょう。

転職活動でも、自分がどれほど中小企業で活躍・功績を出したとしても、同じように大企業の求職者がライバルであれば、ネームバリューの差で不利になる可能性もゼロとは言い切れません。

また、住宅ローン審査の通りやすさ・借り入れ金額も、大企業に勤める社員と比べると低くなってしまいます。

一方で、現在の中小企業のなかには将来的に大企業になる企業も含まれます。

これは中小企業で働く面白さでもありますが、会社が大きくなる過程を経験しつつ、将来的には大企業に所属することができます。ネームバリューを今得たいのか、将来的に得たいのかは一つの判断軸として考えてみると良いでしょう。

会社の安定性・将来性に不安

倒産やリストラのリスクは大企業より中小企業の方が高く、安定性・将来性へのリスクがあります。

もちろん、大企業であっても倒産・リストラはありますが、中小企業は大企業より資金力が弱い上に、景気の変動によって一瞬で経営難になる可能性が大企業よりも高いのです。

しかし今は、終身雇用は終わったといわれ、大企業でもリストラが相次ぐ時代。現在の企業規模ではなく、今後の事業展開や経営予想などをもとに判断するのも一つの手です。

研修・教育制度が整っていない

大企業は、採用・教育コストがあるため、新卒採用システムを導入する企業が多いため、研修・教育制度のノウハウが体系的に整っていると言えます。

一方、中小企業は採用・教育コストに充分な資金をまわせないため、即戦力重視の採用をする企業が多い現状です。企業と比べ研修・教育制度が不十分である中小企業も珍しくないでしょう。

とはいえ、いきなり実務に放り出されるわけでもありません。OJT（On the Job Training）体制でしっかりと教えてくれる企業も多いです。入社後が不安な場合には、研修や教育体制について、率直に企業に聞いてみるとよいでしょう。

ただし、「教わりたい」という受け身のマインドが前面に出てしまうと、選考が不合格になってしまう可能性もあります。ほどほどにしておきましょう。

人手不足に陥りがち

先述した通り、社員スタッフに充分な研修・教育を施すことが難しいと、人手不足になりやすいデメリットがあります。研修や教育体制を重視している求職者は多いため、採用活動をしても応募の獲得が難しくいことが理由です。

知名度の低さも相まって、人手不足の悪循環になるケースも考えられます。こうなった場合、限られたリソースの中で業務を回す必要があるため、業務過多になりやすいと言えるでしょう。選考のタイミングでしっかりと確認しておきたいポイントです。

とはいえ、残業時間や業務量、社員の定着率といった質問は企業へは直接しにくいもの。

それでも万全を期したい方は、質問役を転職エージェントに肩代わりしてもらうと良いでしょう。

中小企業への転職はおすすめ？

ここまで中小企業のメリット・デメリットを紹介してきましたが、中小企業への転職について、何がメリット・デメリットになるかは、転職によって何を得たいのかという個人の問題によっても変わります。

中小企業でも、待遇面が良かったり将来性があったりする企業はたくさんあります。しっかりと企業を見極めた上で転職先を選べば、この記事で挙げたデメリットを入社後に感じることも少ないでしょう。

日本の企業の99％は中小企業です。中小企業への転職も視野に入れることで、選択肢は格段に増えます。

中小企業ならではのメリットも多く、「裁量を広げたい」「スピード感をもって仕事をしたい」「転勤はしたくない」など、あなたの希望に一致するのなら、中小企業への転職もおすすめです。

転職先を決めるためのポイント３つ

仕事へのスピード感、幅広い業務など、自分のスキルアップに大きなメリットがある中小企業。実際に転職先を決める際には、どのような点に注意したら良いのでしょうか？

3つポイントを紹介します。

年中求人を出しているか

中小企業は、知名度や安定性が低いため、人材不足に陥りやすいと言われています。常に求人募集を行っている場合、「離職率が高い上に改善する姿勢がない」いわゆるブラック企業の可能性があります。

インターネット上で「企業名＋求人・募集」で検索すると、過去に募集した求人票が表示される場合があるのでチェックすると良いでしょう。

同時に、求人票の内容を確認しておきましょう。会社規模に対して募集人数が多い、精神論的なことばかり記載されているといったことが見える場合は注意です。

将来性のある企業かどうか

5～10年の売上推移、今後の事業展開やビジョンなど、将来性があるかチェックしましょう。

中小企業によっては、これらの情報をインターネット上で開示している場合があります。何年も売上が低迷・維持している、もしくは新規事業や打開策を展開していなければ、危機感やハングリー精神がないと言えるでしょう。

危機感やハングリー精神がない企業は、今後の将来性・成長性が見込めず、事業縮小・リストラのリスクが考えられます。もし、開示していない場合、面接時に聞いて将来性を判断しましょう。

社内の清掃状況と社員スタッフをチェック

採用面接のためにオフィスへ訪問した時は、清掃状況と社員スタッフをチェックしましょう。

出迎えてくれた社員スタッフに元気がない、オフィス玄関・受付・面接室にゴミ・備品が散乱している場合は要注意です。社内の雰囲気が悪く、清掃に気を配れないほど社員スタッフが疲弊している・整理整頓の考えがないなど、問題のある企業かもしれません。

面接時には、そういった社内の状況もさりげなく見ておきましょう。企業を選ぶうえでのポイントになります。

将来性のある中小企業へ転職するには【転職エージェントの利用】がおすすめ

中小企業で働くメリット・デメリットや転職先の決め方を解説しました。

中小企業で働くことには、幅広いスキル・経験を身に着けられ、スピード感のある業務の中で成長しやすいというメリットがあります。一方、規模が小さいゆえに安定性や給与・待遇面の不安がある、研修などの制度が不十分というデメリットも挙げられました。

もちろん、企業によってさまざまなので、すべての企業に当てはまるわけではありません。転職活動時には求人票・選考・面接を通じ自分の適性に合うかの見極めが重要です。見極めがしっかりできれば、将来性のある企業も多く、中小企業への転職はおすすめできます。

もしどのように企業を選ぶべきか決めかねる場合は、転職エージェントに相談してみるのも一つの手です。希望に合った求人やキャリアプランを紹介してもらえるなど、あなたの転職活動を全面的にサポートしてくれる、心強い存在となります。