転職で年収が下がる原因は？年収を下げない転職のコツをケース別に解説

転職したのに年収がダウンしてしまう原因は？

 

 

せっかく転職をするのに、なぜか年収が下がってしまう…。

なぜそのような状況になってしまうのか、背景について以下解説します。

 

年収交渉をしていなかった

 

面接時に適切な年収交渉をしていなかったため、希望年収より年収が下がってしまうケースも考えられます。

面接時に交渉せずそのまま入社するケースは日本人に特に多いパターンであり、年収交渉はぜひしておくべきです。

苦手な人もいるはずですが、転職エージェントなどを仲介して行う手もあります。

 

【あわせて読みたい】転職による年収アップの相場はこちら⇓

 

前職よりも役職のランクが下がった

 

転職で前職よりもポジションや役割のランクが下がると年収が下がりやすくなります。

例えば前職ではリーダー職だったが、転職で役職がつかなくなってしまったため年収が下がってしまったなどといったケースが考えられます。

また業界や企業によって、同じ役職名であっても責任範囲やマネジメントする人数、管理内容などにより手当が異なり、年収が下がることがあります。

 

未経験職種へのキャリアチェンジをした

 

いままで経験したことがない業界・業種にキャリアチェンジした場合、採用側は育成に時間がかかることを想定し、経験者よりも低い待遇で採用することが多いです。

未経験職種へのキャリアチェンジは、業界知識も職種特有の経験・スキルも活かすことができないため、年収ダウンになりやすいです。

 

【あわせて読みたい】キャリアチェンジと年収の関係性はこちら⇓

 

前職と福利厚生の内訳が変わった

 

まず、福利厚生には、法律で義務づけられた法定福利と、企業が任意で支給する法定外福利があります。

健康保険、厚生年金保険、雇用保険などは法定福利、交通費、住宅手当、育児支援、保養施設、健康診断などは法定外福利になります。

転職先の福利厚生と前職との福利厚生が異なる場合、年収が下がってしまう場合もあります。例えば、「住宅手当がなくなった」「みなし残業制になった」「賞与が少ない給与制度になった」などです。

たとえ年収が下がっていなくとも福利厚生や賞与などの待遇が下がっているケースもあります。面接時には年収交渉だけではなく、以下のような点にも注意が必要となります。

 

・残業・休日勤務の有無
・休暇制度
・社会保険・労働保険
・福利厚生

 

年収ダウンの要因と年収アップの要因

 

転職による年収の変化の要因は、大きく分けて3つあります。

1つ目が「転職活動による要因」です。

これ例えば上述したような、同業への転職か未経験業界への転職か、役職や年収の交渉がうまくいったか、企業研究など準備を十分に行って転職活動を進めたかなど自分の行動に起因するものと言えます。

2つ目が「転職先企業の状況による要因」です。

将来性のある業界であったり発展途上の業界であるか、業績は好調か、給与制度が整っているかといった要因が当てはまります。

そして3つ目がコロナや不況といった「社会情勢による要因」です。

 

この中で自分で行う転職活動は改善することができますので、まずはこういった年収ダウンの原因を知り対策を講じる必要があるのです。

 

 

 

転職によって年収が上がった人と下がった人の割合は？

 

 

年齢・性別 転職者の労働条件の変化

 

厚生労働省の調査によると、令和3年1年間の転職者の賃金変動は「増加した」が34.6%、「減少した」が35.2%、「変わらない」が29.0%という結果でした。

転職によって年収が上がった人、下がった人、変わらない人の割合はいずれも3割程度だということが分かります。

年齢別で見ると、以下の通りです。

 

【20代】増加…45.0%、減少…27.7%

【30代】増加…37.6%、減少…30.8%

【40代】増加…38.4%、減少…26.15%

【50代】増加…26.25%、減少…41.45%

【60代】増加…29.2%、減少…61.75%

 

20代から40代では、転職により賃金が増加した人の方が多いことが分かります。

賃金が減少した転職者は50代後半から5割を超えており、50代を境に転職によって年収が上がった人と下がった人の割合が反転しているようです。

割合で見ても、転職により年収が下がることは決してめずらしくないことが分かります。

ただし、1割以上年収が減少したと答えた人は20代から40代で約15～20％と多くはありません。

 

（参考：厚生労働省『－令和3年雇用動向調査結果の概況－』）

 

賃金の変化と満足度の関係

 

20代から40代以外では、転職によって年収が下がるケースが半数以上となることが分かりました。

その一方で、同調査によると「現在の勤め先の満足度」では、賃金に対して満足と回答した人は46.6%で、不満足と回答した人（27.1%）よりも多い結果となっています。

 

これは「現在の勤め先を選んだ理由」に対する回答として「仕事の内容・職種に満足がいくから」が最も多いことが関係していると考えられます。

つまり転職の動機として一番に年収アップを考える人よりも実際の業務内容を重視する人が多く、その点で理想を実現できれば転職自体の満足度が上がるのだと言えそうです。

 

 

 

転職で年収が下がる前に知っておきたいこと

 

 

転職によって年収が下がる条件について解説しましたが、どこまで下がっても許容できるかは人それぞれの価値観によります。

なぜ転職するのか、転職によって何を実現したいのか、その理想と年収のバランスが重要です。

例えばワークライフバランスを重視した転職の場合、その理想が実現できたとしても大きく年収がダウンするとしたら生活に影響が及ぶ可能性もあります。

そのため、ライフステージや環境によって許容範囲は異なるはずです。

何を最も重視し、年収が下がるとしたらどの程度影響を及ぼすかを把握しておきましょう。

 

また、次の転職時にも前職の年収水準が基準となるため、一度大きく下げてしまうと再び転職で年収アップを実現することが困難になるという点にも留意が必要です。

 

IT人材1万人のデータで年収UP予想額がわかる「IT人材 年収診断」

 

 

仕事量が多いのに周りと比べて年収が低い、評価されにくくて給料が上がりにくい、転職したいけど今より年収が落ちないか不安、など、IT・Web・ゲーム業界で勤めている方にとって「年収」に関する悩みは多いですよね。

年収のことで悩んだら、一度ご自身の年収の現在地と年収アップ予想額を調べてみませんか？現在地から目指せる年収を知ることで、この先どうするか納得のいく決断ができるでしょう。

 

 

「IT人材年収診断」ご利用の流れ

 

「IT人材年収診断」は4つのステップで完結！

 

STEP1：以下のボタンから年収診断のページへ

 

STEP2：年収診断のページから氏名と連絡先を入力してスタート

 

STEP3：プロフィールと簡単な職務経歴を入力して診断

 

STEP4：ご自身の年収の現在地を把握

 

診断後は、年収が上がる求人や、ご希望に沿った求人のご紹介、IT職種を熟知したキャリアアドバイザーに転職の相談をすることもできます。是非一度、ご自身の年収の現在から年収アップ予想額を見てみてください。

 

 

 

転職で年収が下がっても後悔しないためのコツ

 

 

どうしても年収が下がりそうな際に知っておくと効果的な、後悔しないための考え方をご紹介します。

 

目指すキャリアパスについて再確認する

 

転職の目的、つまり転職してやり遂げたいことやなりたいキャリアを明確化し、それらが転職した後のリスクに見合うものなのかを再確認します。

自己分析や業界分析を徹底的に行い、自分の強みを洗い出し、今までやってきたこと、伸ばしていきたいキャリアの方向性などを書き出すことをおすすめします。

ここが明確になっていれば、年収が下がったとしても納得いく転職が実現できるでしょう。

 

【あわせて読みたい】転職軸の回答例はこちら⇓

 

自分の市場価値を知る

 

転職前には事前調査が何より重要です。

転職先の業界・業種において自分の市場価値を照らし合わせ、適正年収を把握することはとても重要です。

あらかじめ自身のスキルや経験を整理し、適正年収・市場価値を正しく把握していれば、転職でミスマッチを起こしてしまうことも少なくなるはずです。

適正の範囲内でどの程度下がるか把握できていれば、想定外の後悔をすることもないでしょう。

 

【あわせて読みたい】市場価値の高め方はこちら⇓

 

内定を複数獲得する

 

内定を複数獲得しておくことは転職先を比較してじっくり吟味できるといったメリットがあります。

一社だけの内定ですと、焦ってしまい転職自体が目的になってしまいがちだからです。

複数内定を貰えれば、「自身のスキルアップを目標にしたい」、「自身を高い評価で採用してくれる」など企業と自身との意思がマッチする転職が成功しやすくなります。

 

【あわせて読みたい】転職で複数応募の進め方はこちら⇓

 

年収交渉をしてみる

 

まず知っていただきたいことは、通常「転職の面接は年収交渉を前提としていることが一般的である」ということです。

転職面接の場は自分の希望年収額を伝えるだけではなく、自分がこれまで培ってきたキャリアやスキルで、どれだけ転職先の会社の力になれるかをアピールする場でもあります。

もし、希望年収よりもダウンし、許容範囲を超えるものならすぐに内定の諾否を決めずに、適正年収をもとに年収交渉をすることをおすすめします。

 

【あわせて読みたい】希望年収の答え方はこちら⇓

 

転職エージェントに相談する

 

転職エージェントは転職希望者と企業をマッチングさせるプロです。年収の交渉なども代行してくれます。

転職のプロがあなたが気づかなかった魅力も掘り起こし、相手企業にアピールすることが可能です。

 

また、転職における高い交渉力も転職エージェントにはあり、転職前の事前準備、調査、本人の適正年収や市場価値もサポートしてくれます。

 

 

 

年収ダウンを踏まえても転職した方が良いケース

 

 

年収が下がるリスクをよりも、転職をするメリットが上回るケースもあります。

そのようなケースについてまとめました。

 

前職では得られなかった経験が期待できる

 

たとえ年収が下がったとしても、異業界・異職種に転職することでしか得られない知識やスキルを身につけることができれば仕事への満足度は高くなります。

それらの経験を積みながら未来のキャリアアップに繋げられるといった高いモチベーションで働ける場合、年収が下がったとしても得られるものは大きいはずです。

 

近いうちに年収アップが期待できる

 

「転職時は年収がダウンでも、すぐに、もしくは中期的に見れば年収は前職よりアップになる」

このような場合は転職を試みる価値があります。

 

以下のようなケースの転職は、多少初期に年収がダウンするリスクがあったとしても、それ以上の価値がある可能性が高いです。

 

・働き次第で、数年後年収の改善が見込められると予測できるケース

・年収ダウンの代わりに残業時間の削減等、労働の裁量がある程度一定見込めるケース

 

理想のキャリアパスが叶えられる

 

「目指したいキャリア・スキルアップを実現できる」「キャリアや労働に関する課題を解決できる」など、いわゆる理想のキャリアパスを描けるなら年収が下がっても転職をした方がよいというケースもあります。

共感できる仕事や労働環境などに出会えるなら年収が下がったとしても満足度の高い転職になるはずです。

 

志望動機が明確

 

年収ダウンを覚悟してでも転職に踏み切ろうと考えるのであれば、その理由が志望動機として明確に言語化できるはずです。

転職に対して求めるものが明確であるほど年収ダウンを受け入れることができます。

転職軸を定め、転職に対する優先順位を決めて、年収よりも上位に別の理由がありそれを実現できる業界・企業が定まっていれば志望動機につなげることができるでしょう。

 

 

 

転職と年収ダウンのリスクについて考えなおした方が良いケース

 

 

ここでは、年収ダウンを受け入れる前に、転職について一度見つめなおした方がよいケースについて解説します。

 

内定が複数獲得できず、妥協で転職している

 

内定が一社しか取れず、仕事内容や環境がマッチしていないにもかかわらず、妥協で年収ダウンを受け入れて転職している人です。

こういった方は不満が溜まりやすくなり、離職率が高くなってしまいがちです。

 

年収が大幅に下がってしまう

 

年収が前職の1/2以下になるなど、たとえ将来を見込んで年収ダウンの転職をしたとしても、生活に支障をきたすほどの大幅ダウンとなる年収の仕事に転職することはおすすめできません。

 

転職先でやりたいことが見つかっていない

 

「転職してやり遂げたいことがない」、「仕事が合わない」、「評価に不満がある」といった転職後の明確なビジョンがない、現職から逃げたいだけの転職は良い結果に繋がりません。

 

やりたいことがみつかっていない状態で漠然と決めた転職先は、いたずらに年収ダウンの仕事に就くというだけです。

このような方は長いキャリアも築けず、スキルの熟練度も上がらないまま転職を繰り返す悪循環に陥る可能性が懸念されます。

 

【あわせて読みたい】やりたい仕事を見つける方法はこちら⇓

 

 

 

年収が下がるかも！それでも転職すべきかどうかの判断軸

 

 

これまで解説した内容を踏まえ、年収ダウンのリスクがある転職に対しての判断軸をご紹介します。

 

年収ダウンの許容範囲内か確認する

 

転職先で年収が下がるにしても大幅に下がるわけではなく、例えば「一割減まで」などと自分の中で許容できる範囲なのか確認し、それを判断軸にします。

 

最低限必要な生活費を維持しつつ、ローンや教育費などのコストを月額で算出し、転職直後だけではなく将来的なコストと比較して判断することがオススメです。

大事なことは年収が下がる転職をするとしても、年収ダウンの許容範囲を決めるときは、自分が納得できる年収であるか？ということを考えて決めるようにしましょう。

 

現職を続けた際の年収と比較する

 

単純に現職を続けた場合の年収と、転職先での年収を比較します。

また、年収だけでなく生涯年収で計算します。

年収が下がる転職をしたとしても、将来的に転職した方が上になるケースもあります。現職と転職先との生涯年収を比較してみることも重要です。

 

自分の市場価値に合った企業への転職なのか確認する

 

たとえ年収が下がったとしても将来への投資と考えられる、自身の市場価値が上がる転職かどうか？の確認も必要です。

そして、そもそも自分の市場価値にマッチした企業への転職なのか？といった確認も怠らないようにしてください。

 

自分の市場価値は、適正年収といった指標で確かめることが可能です。

以下のボタンから簡単に1分ほどで市場価値を確認することができますので、是非お試しください。

 

 

 

転職で年収が下がった場合にもらえる補助金

 

 

「就業促進定着手当」は、厚生労働省による制度です。

基本手当の支給残日数の40％を上限として、低下した賃金の6ヶ月分が支給されます。

以下の3つの条件に該当する場合に受給可能です。

 

・再就職手当を受給している
・転職先で雇用保険に加入して6ヶ月以上勤務している
・給与が転職前よりも下がった

 

なお、就業促進定着手当は再就職手当の支給申請を行ったハローワークで申請できます。

 

 

 

年収アップをあきらめる前に、ギークリーにご相談ください

 

 

未経験職種への転職や年収ダウンになる転職、その内容についても調査してまいりました。

まず、未経験職種などに転職する場合は年収が下がる可能性が高いです。

しかし、年収が下がったとしても自身の市場価値を高める転職も存在しますし、中期的にみれば年収が前職を上回るケースも存在します。

転職を考えているものの年収が下がることに不安をお持ちの方や、未経験職種への転職を考えている方はぜひギークリーまでご相談ください。

 

転職エージェントのギークリーではIT・Web系やゲーム業界など未経験職種や業界へのサポートも行っています。

不安がある方は以下のボタンから無料登録ができますので、お気軽にご相談くださいませ。