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オファー面談で聞く質問リスト|条件交渉でも使える回答例を紹介

転職活動で内定が出た後、企業から入社意向の確認や、待遇などの条件のすり合わせのためにオファー面談を設けられることがあります。本記事では条件の交渉でも使えるオファー面談で聞くべき質問や、企業から質問される内容をIT転職のプロが解説します。

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【質問例あり】内定後のオファー面談で聞くべきこと

 

 

年収と評価制度

 

入社後にもっともトラブルになりやすいことが賃金に関する問題です。「労働条件通知書」や「オファーレター」だけでは確認できなかった詳細な所までオファー面談で再確認しておくと安心できるでしょう。

年収が希望している金額であるかなど、しっかり入社前に確認しておく必要があります。

また「提示された年収に賞与が含まれた額なのか」「固定残業代(みなし残業代)」「評価制度」の確認も重要です。

 

【質問例】

  • ・「年収には賞与や手当、固定残業代などは入っていますか?」
  • ・「賞与額は、業績などによって変動するのでしょうか?」
  • ・「入社後の昇給ペースについての目安は?目安がありましたら教えていただけますか?」

 

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配属先の業務内容や社内ルール・制度

 

配属先の業務内容は、たとえば一括りに事務職と言っても経理事務や人事事務など業務内容が異なります。

総務職なら勤怠管理、美品管理、社内イベント企画・運営、オフィス管理などそれぞれ求められるスキルも変わるでしょう。

また、特に社内ルールや研修制度については企業によって様々であり、内定後に必須の確認事項として質問しておきたいポイントです。

たとえばスキルアップのための研修制度、資格支援制度などについてもただ内容について質問するのではなく、「どうすれば制度を利用できるのか」についても確認しておきましょう。

 

【質問例】

  • ・「出産や育児休暇を取得されている方の数は配属先にどのくらいいらっしゃいますか?」
  • ・「ITパスポートの資格取得を目指しているのですが、そのための研修や補助などの制度はありますか?」
  • ・「職能手当の支給額をお聞きしてもよろしいでしょうか?」

 

就業時間・場所などの就業規則

 

就業場所について重要なのは、使用可能な交通機関の確認です。自家用車を利用する予定の人は駐車場の有無、就業場所との距離も確認しましょう。

就業時間については平均的な出社時間と退社時間、残業の頻度や一ヶ月にある残業の総時間などを確認しておくとよいでしょう。

繁盛期や閑散期、フレックスタイム制や時差出勤制度の導入有無と利用率なども、可能であれば質問しておくのがおすすめです。また、転勤の可能性も確かめておきましょう。

 

【質問例】

  • ・「自家用車での出勤は可能でしょうか?」
  • ・「企業の駐車場は利用可能ですか?または近くに駐車場はございますか?」
  • ・「リモートワークは可能でしょうか?またリモートワークの場合、週に何日出勤する必要がありますか?」

 

休日・休暇制度

 

オファー面談では、休日や休暇制度についての質問は欠かせません。

企業によっては年間スケジュールを教えてもらえる場合もあるため、オファー面談では年間休日数なども確認しておきましょう。

また、有給消化率や有給を取るにあたってのフォローについても質問することをおすすめします。

 

【質問例】

  • ・「もしよろしければ貴社の年間スケジュールを見せていただけないでしょうか?」
  • ・「差し支えなければ、配属先の有給消化率についてお聞きしてもよろしいでしょうか?」

 

福利厚生

 

求人票などに記載されている福利厚生などの情報には詳細までは書かれていません。

たとえば出産・育児休暇の取得方法や取得率、手当の取得方法、取得率などについてはオファー面談で尋ねて確かめましょう。

 

【質問例】

  • ・「○○手当の支給条件について、詳細をお伺いできますか?」
  • ・「○○休暇を取得する際の条件はどのようなものがありますか?」

 

会社の雰囲気

 

企業によっては、オファー面談で配属先の社員と話せる機会があります。その場合は配属先の雰囲気など現場のリアルな声を最優先で聞いておくことがマストです。

配属先のリアルな声は貴重であり、入社後の参考になるでしょう。

配属先の同僚や上司の人柄、コミュニケーションは活発かどうかなどを知ることで、内定者が実際に働いた場合のシミュレーションが立てやすくなります。

 

【質問例】

・「私と同年代の方は何人ほど在籍していますか?」
・「スタッフ間ではどのようにコミュニケーションをとっていますか?」

 

また、企業によっては内定後のオファー面談にて、配属先の社員が同席しない交渉の席になるケースもあります。

そのような場合は採用担当者に同席をお願してみるのも1つの方法です。

 

【配属先の社員同席を依頼する場合の例文】

  • ・「お手数をおかけして恐縮なのですが、職場の雰囲気について詳しくお伺いしたいため、オファー面談当日に配属先の社員の方にも同席していただきたいのですが可能でしょうか?

 

 

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【あわせて読みたい】第一志望の企業への転職に成功した事例はこちら⇓

 

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オファー面談後にやるべきこと

 

 

オファー面談のお礼のメールを送る

 

お礼のメールはオファー面談後当日のうちに送るのがマナーです。

送信時間は就業時間内にすること、仮に当日に遅れない事情があったとしても3日以内には送る点に注意します。

時間を割いてもらったことのお礼と、入社の意欲を伝えましょう。

 

【メール例文】

件名:オファー面談のお礼(氏名)

 

株式会社◯◯ 
人事部□□様

 

お世話になっております。
〇〇(氏名)でございます。

本日はお忙しい中、オファー面談のお時間をいただきありがとうございました。

□□様との面談を通して入社後のイメージが深まり、貴社の一員として働ける日がより楽しみになりました。
得に××に関しては入社前にも準備を進めたいと思います。

本日は有意義な時間を本当にありがとうございました。
今後ともよろしくお願いいたします。

(署名)

 

【あわせて読みたい】お礼メールの詳しい書き方と注意点はこちら⇓

 
 

内定を承諾するか検討する

 

内定後のオファー面談が終わったら、まずお礼をメールで伝えてからオファー面談で知り得た詳細な労働条件や職場のリアルな情報を元に、内定を承諾するか検討しましょう。

期日までには結論をだし、内定承諾または内定辞退の連絡を入れる必要があります。

もしも内定承諾で迷うことがあれば、不安要素をひとつずつ確認してから結論を出すことが大切です。

 

 
 

内定承諾・辞退の連絡を送る

 

オファー面談後には、企業から定められた期限内に「内定承諾か辞退」の返事を必ずします。

内定を承諾する場合も辞退する場合も、企業からの内定連絡に返信する形でメールを送りましょう。

その際、会社名や担当者名は略さず記載するのがマナーです。

返事を保留する場合の目安は2、3日で、1週間以上時間を取ってしまうと内定取り消しにもなりかねないため注意が必要です。

もしも辞退する場合、理由は「検討の結果」として構いません。

 

 

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転職の内定後の流れ

 

特に初めての転職の場合、内定後の流れについてはあらかじめ把握しておくことをおすすめします。

一般的には、次のような流れで退職手続きまでを行います。

 

  1. 内定の連絡・通知が届く
  2. 内定通知で条件を確認する
  3. 内定承諾もしくは辞退
  4. 退職手続き

 

以下、詳しく解説します。

 

内定の連絡・通知が届く

転職活動の一般的な流れとして、応募企業に内定していれば電話やメールで内定の連絡・通知が届きます。

このフェーズでは、まだ細かい労働条件までは提示されないケースが多いです。知りたいことがあれば、積極的にこちらから企業側へコンタクトを取ることをおすすめします。

労働条件の詳細等を確認したい時は「内定のご連絡をいただきましたことを、心よりお礼申し上げます。」とお礼を述べた上で、「労働条件を拝見して判断したいため、労働条件等の詳細を文書かメールでお示しいただけますか?」という形で伺いましょう。

 

内定通知で条件を確認する

内定・労働条件が書かれた書類などは「内定通知書」「採用通知書」「雇用契約書」といった呼称で呼ばれています。

この書類は作成して内定者に提示するという行為は法的な義務がありません。そのため入社初日まで上記の書類が企業から提示されない場合は、労働条件をメールなどの文章で提示してもらうよう依頼します。

 

内定承諾もしくは辞退

労働条件の記述された書類が届いたら、よく内容を確認して内定の承諾・辞退を決めます。この時に内定を承諾もしくは辞退するにしても必ず電話連絡をしましょう。担当者が不在でなかなかつかまらない場合などは、メールで返信します。

 

  • ・内定承諾・辞退の連絡方法は企業側から指定された方法で
  • ・企業側から指定された期限内に返答する(期限が決まってない場合は内定通知書等が届いてから概ね一週間以内)
  • ・転職エージェントを利用している場合は担当のキャリアアドバイザーとよく打ち合わせしておく

 

上記は企業の内定について返答する場合に、注意しておきたいポイントです。

 

退職手続き

転職が決まったら、現職を退職する準備をします。退職の意思については、社内の人間関係のトラブルにもなりかねないため、最初に直属の上司に伝えることをおすすめします。

その後業務の引き継ぎを進めつつ、周囲へお礼や挨拶を進めましょう。保険や失業給付金、年金や税金などの手続きも行う必要があります。

 

入社の意思を確認、不安を解消する内定後面談

 

一般的には最終面接の結果内定が出た場合、その後にオファー面談(条件面談・処遇面談)の場が設けられます。

オファー面談は採用担当者と内定者が、労働条件や雇用条件について不安や疑問点はないか話し合いをする内定後面談です。

実際に配属先の上司やスタッフが同席して職場の雰囲気を伝えてもらったり、内定者側から質問することもできます。現役の社員スタッフが同席していれば、実際の仕事内容を直接聞くことができます。

 

このようにオファー面談は転職活動において最終フェーズとして、企業と本人に認識のズレが起きないように、お互いの溝を埋めていく内定後の面談です。

 

入社前の労働条件をすり合わせる

 

オファー面談では最初に以下のような項目について人事の担当者から詳細な説明があります。

 

  • ・契約期間
  • ・賃金
  • ・配属先
  • ・就業時間
  • ・休日・休暇
  • ・企業の各種制度

 

オファー面談では遠慮せずに質問したいことはすべて確認しておきましょう。

たとえば交通費1つにしても企業によって細かい取り決めがあったり、賃金も単純に月収の額だけではなく残業手当や賞与、その他就業規則などについてなど、いかに細かな疑問であっても解消させておくことをおすすめします。

また転職軸としてきた優先順位の高い、どうしても譲れない条件などについても、内定者にとってこのオファー面談の場が交渉できる最後の場となります。

入社してから後悔しないためにも、十分に質問して吟味し、企業側と労働条件のすり合わせをしましょう。

 

配属先の部署の業務内容の確認

 

企業にもよりますが、オファー面談の際に配属予定の部署の社員が同席してくれるケースがあります。

現場の雰囲気や詳細な業務内容を直に聞ける機会として、積極的に知りたいことは聞いて、アドバイスをもらうとよいでしょう。

また仮にオファー面談の場で現場の社員が同席していなくても、内定者の方から頼み、オフィス見学や現場で働く社員との会談をセッティングしてもらえるケースもあります。

企業側も入社後のミスマッチを防ぎたいですから、内定者の要望を聞いてくれる企業は多いです。

 

オファー面談で内定に取り消しになることはない

 

オファー面談の場で採用を取り消される、内定を取り消しにされることはほぼありません。

ただし年収や待遇面、入社日など条件面の話し合いをした結果、内定者と企業の間に認識の差がありすぎ内定者自ら辞退することはあります。

 
 

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オファー面談で条件の交渉をする際の注意点

 

 

条件交渉は感情論ではなく根拠に基づいた主張を

 

オファー面談は条件の交渉というより内定者と企業、お互いの認識の溝を埋める作業です。

募集要項にそもそもないような条件や、記述されている年収より大幅に高い年収を要求するような現実離れした条件提示はNGです。

あくまで根拠がある主張をし、説得力をもたせて交渉する必要があります。

たとえば募集要項に記載されていた年収額と実際に提示された額に開きがある、休日数が合わないなどです。

 

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待遇に関する質問は言葉選びを慎重に

 

オファー面談において、待遇に関する質問は慎重に言葉を選びましょう。なぜなら適切な言葉遣いはマナーや人柄を伝える手段の1つだからです。

言葉遣いが悪いと、企業に入社前から人柄を疑われてしまうこともありえます。

たとえば「休日出勤はありますか?」という質問では以下のような言い換えが可能です。

 

【質問例】

「家庭の都合で、前職では休日の出勤に関してなるべく配慮していただいていたのですが、貴社では年に何日ほど休日出勤がある見込みでしょうか?」

 

上記のような言い回しに変えることで、相手のイメージもよりよいものに変わってきます。

 

入社日はしっかりすり合わせておく

 

入社日のすり合わせができていないと、企業側と内定者の双方にデメリットが発生します。

企業側にとっては、いつまでに◯◯人採用するといった採用計画が立てられず、採用人数を見直す必要にも迫られる可能性があります。

また内定者にとっても、現職の退職日が調整できません。

このようなことにならないように、オファー面談では入社日のすり合わせを行い、スケジュールに余裕を持たせられるようにしましょう。

 

 

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オファー面談で聞かれる質問リスト

 

 

他社の選考状況

 

オファー面談では、他社の選考状況について聞かれることがよくあります。

入社の意思を判断したいと思っている企業としては、内定者の状況を把握しておきたいためです。

この時点では選考は終わっており、内定に影響はない場合がほとんどであることから、他社の選考状況を正直に答えても問題ありません。

 

【回答例】

「御社のほかにも同業界の企業を2社受けております。1社は内定をいただいており、もう1社は2次面接が終わったところです。」

 

他社からの内定も隠す必要はありません。

他社からも評価を得ていると伝えることで企業からよりよい条件提示がされる可能性もあるでしょう。

ただし不採用の情報に関しては、マイナスな印象を避けるためにも詳細は避けた方が無難です。

 

入社の意思確認

 

内定承諾後であっても、最終的な回答はオファー面談の後です。

そのため、入社意思が固まっているのであれば「必ず入社します。」とはっきり回答して問題ありません。

もしも他に第一志望の企業がある場合は明言は避けて前向きな回答をするのがおすすめです。

少しでも迷う要素があるのであれば、オファー面談の内容を一度持ち帰り検討しましょう。

 

【第一志望の場合の回答例】

「ありがとうございます。御社が第一志望ですので、必ず入社いたします。選考中の企業に関しましては辞退する予定です。」

 

【第一志望以外の場合の回答例】

「ありがとうございます。現在御社の志望度が高く、ぜひ入社したいと考えております。後悔しないためにも他社の選考をやり切ってから判断したいため、○日までに必ずご返事させていただきます。」

 

配属先の確認

 

入社後のミスマッチによる早期離職を避ける目的で、オファー面談の場で配属予定について確認されることがあります。

企業の目的は実際の仕事内容の最終確認です。

企業は募集職種と内定者の適性を鑑みて配属先を決定していますが、万が一募集要項や希望と異なる場合は申し出ましょう。

選考を進めるうえで希望する部署が変わった場合なども、この配属先の確認の場で希望することができます。

ただし元の募集要項とは大幅に異なる場合や志望動機に一貫性がないと、内定取り消しにつながるリスクがあるため、注意が必要です。

 

【回答例】

「はい、問題ございませんので、何卒よろしくお願い申し上げます。配属は何月頃からでしょうか。」

 

入社に際して疑問点や気になる点

 

最後に、入社にあたり不安を解消するための質問を受けてもらえることが多いでしょう。

企業としては、この機会に疑問や不安を払拭して安心して入社してほしいという目的があるため、一般的な質問であれば可能なかぎり回答をもらうことができます。

その場で質問を考えようとすると疑問が解消しきれない可能性があるため、オファー面談が決まった時点で聞きたいことをリストアップしておくのがおすすめです。

 

【質問例】

「○○部の1日の業務の流れはどのようなものでしょうか。」

「入社までに身につけておいた方がよいスキルはありますか。」

 

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内定後の条件交渉で悩んだら転職エージェントに相談

 

 

オファー面談は内定者、企業両方にとって、認識をすり合わせてミスマッチを防ぐための有意義な場となります。

聞くべき項目を忘れてしまわないか、どこまで交渉して良いのかと悩む方は、転職エージェントへの相談がおすすめです。

 

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この記事の監修者

【国家資格保有】キャリアアドバイザー 小峰涼平

5年間インフラエンジニアとして新規顧客提案や既存顧客への提案〜運用保守業務を経験。業務を行う中で人材業界へ興味を持ち、22年1月国家資格キャリアコンサルタントを取得。現在、資格を活かしキャリアアドバイザーとしてエンジニアの転職支援を行っております。

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