【面接】勤務地が違う場合の対処法を解説！求人票や希望と異なるときはどうする？転職エージェントがご紹介

条件の「違い」は決して珍しいことではない

ほとんどの求職者が「求人票」に記された条件を基に企業を選び面接を受けることでしょう。

「住み慣れた地で働きたい」またはプライベートな事情から勤務地にこだわる人は、ITエンジニアにも沢山います。

そのため求人票と実際の勤務地が違うことに悩み「辞退」を考える人もいるのです。

しかし、求人票と面接時の内容が異なることは決して珍しいことではありません。

転職者が閲覧した求人票の情報自体が古く、企業の新しい条件が反映されていないこともあるからです。

あなたの就活に費やした頑張りを無駄にしないためにも「辞退」はあくまで最終手段としましょう。

入社後気持ちよく働くためには「勤務地」の違いにも適切に対処することが大切です。

まずは違いの起こる原因となる「求人票」について詳しく説明していきましょう。

なぜ「勤務地」や条件の違いが起きるのか？

勤務地をはじめ労働条件の“違い”は「求人票」の認識によって誰にでも起こり得る問題です。

厚生労働省の定めでは「違い」に罰則もある

厚生労働省の定めた『職業安定法』では、文書による求人募集は厳密に規定されています。

それによると、虚偽の広告や労働条件を提示し求人募集をした場合は厳罰に処される決まりです。（職業安定法第65条第9号）

ではなぜこの様な罰則があるにもかかわらず、勤務地などの労働条件に「違い」が出てしまうのでしょうか？

「求人票」はあくまで‟見込み”の条件

労働条件に「違い」が出てしまう大きな理由は求人票が‟不特定多数の求職者”に向けたものだからです。

求人票に記される内容はおよその‟見込みや予想”を基にした「あくまで平均的な提示」と位置づけられています。

つまり「求人票」に記された労働条件が、必ずしも全ての求職者に適応したものとは限らないのです。

しかし、多くの転職者に求人票の内容は「確定情報」だという思い込みがあります。

このように求人票に対する認識のズレから面接の条件と求人票に「違い」が起きやすくなるのです。

もし「面接時」に勤務地が違うことに気付いたら

面接官とのやり取りや資料から、勤務地が違うことに気付いた場合の対応を紹介します。

時間がたつほど「違い」の確認が難しくなる

転職者が勤務地の‟違い”に気付くのはほとんどが面接時です。

面接官とのやり取りの中で疑問に感じたり説明用の資料などから求人票との違いに気付きます。

求人票の“見込み”と“実際”の条件が異なった時の対応はスピーディーさが肝心になります。

面接官との会話の中で違いに気付いたら、すぐにそのことを告げて確認してください。

その際は通勤にかかる時間など勤務地が変わると困る理由も正直に話しましょう。

「違い」を告げた後の流れ

転職者の理由に面接官（企業）が納得すればあなたへの労働条件を見直してくれます。

そして企業が改めてあなたに条件を提示し双方が納得の上で採用に至れば何の問題もありません。

勤務地の違いが判明した時点で「面接官に早めに確認する」ことが大切だと覚えておきましょう。

労働条件に関わる内容は面接官に対して話しづらい内容かもしれません。

しかし、時間が経つほど勤務地の‟違い”についてますます切り出し難くなります。

また違いをそのままにしておけば「黙認＝合意」と受け取られてしまうため注意が必要です。

確認する具体的なタイミングや面接時の疑問は、専門家である転職エージェントに聞いてみるのも良いでしょう。

面接官の気分を害さないように告げるには？

「労働条件に関する質問」は聞き方次第で面接官の気分を害してしまう恐れがあります。

そこで面接官に印象良く「勤務地の違い」を確認するポイントを押さえておきましょう。

印象良く「勤務地の違い」を確認するポイント

・面接官には誠意をもって正直に話す

・決して不信感からの質問では無いことを強調する

・あくまで入社を前提にした「前向きな問い」だとアピールする

このとき自分の希望する勤務地を「きちんと告げられるか」に注目する面接官もいます。

はっきりと希望勤務地を伝えることで面接官を信頼し「この会社で働きたい」という熱意と、

希望勤務地までの通勤時間がいえるほど自社について企業研究をした志望度の高さが伺えるからです。

逆にマイナス評価に繋がるNGな確認についてもチェックしておきましょう。

「勤務地の違い」のNGな確認の仕方

・「希望以外ならどこの勤務地でもいいですが…」

・「希望を聞き入れてもらえないなら辞めます」

このような発言は面接官に「とにかく就職できればいい」や「どこでも同じ」と聞こえてしまいます。

求職者の認識の甘さや志望度の低さが伺えてしまう答え方です。

以上のポイントに注意して話しづらい「勤務地の違い」もあなたのプラスアピールへと変えましょう。

希望と異なる勤務先でも大丈夫ですか？

「希望勤務地以外でも働けますか」と聞かれることがあるため、その対応についても解説しましょう。

希望以外の勤務地を切り出す面接官の意図

「求人票」と異なる勤務地を面接官から提示された場合、突然のことに誰もが困惑することでしょう。

面接官があなたの希望を知りながら別の勤務地を提示するのは「理由」があります。

それは自社の要望にどれだけ応えられるかという転職者の対応力を見ることです。

また面接官は自社の組織内の状況を踏まえたうえでこのような質問しています。

転職者の希望する勤務先には「居場所が無い」ことを了承してもらうための質問です。

面接官から希望以外の勤務地を提示されても転職者がその勤務地で働けるなら問題はありません。

しかし、勤務地にこだわる人の多くが通勤時間や家庭の事情など、さまざまな原因から勤務地を限定します。

このことを考慮したうえで面接官への断り方で重要なポイントを3つご紹介しましょう。

勤務地以外を提示された時の3つのポイント

・まずは会社の意向（面接官）に理解を示すこと

・すぐに働けない「理由」など結論を正直に話す

・ 将来的には他の勤務先でも働く意思があるとアピールする

まず最初に組織では全てを希望通りにするのは難しいと「理解している」ことを伝えましょう。

あなたが会社の意向に理解を示すことで面接官の対応も柔軟になります。

その後あなたの出した結論と希望地以外で働けない事情を正直に伝えてください。

経験豊かな面接官への嘘やごまかしはすぐに見抜かれます。

たとえすぐには無理でも「将来的には別の勤務地でも働く意思がある」ことを前提に話しましょう。

この3つのポイントに気を付ければ面接官からの理解も得やすくなります。

あなたの結論が例え「NO」だとしてもポジティブな回答と受け取られるのでぜひ参考にしてください。

もし「内定決定後」に勤務地の違いに気付いたら

緊張のあまり面接官とのやり取りの中で、勤務地の違いに気付けないこともあり得ます。

その場合の対処法についても、念のためご紹介しておきましょう。

労働条件を明示する義務について

『労働基準法』によって企業（雇用主）は労働条件を明示する義務があります。

この場合の明示とは求人票では無く勤務地や給与などを記した「労働条件通知書」のことです。

企業によっては契約書と一緒になった「労働条件通知書兼雇用契約書」として発行することもあります。

これら労働条件の記された書面は面接後、つまり内定が決定した後に発行されるのが決まりです。

そのため通知書に書かれた労働条件を見て初めて「勤務地が違う」ことに気付く人もいます。

この場合も‟早め”に労働条件の内容変更を申し出るようにしましょう。

相手企業に申し出る時の注意点

「労働条件通知書」はいわば、企業の提示する条件に対してあなたが合意するかの‟最終確認”です。

上記でも伝えた通り「黙認＝合意」と受け取られてしまうので、出来るだけ早めに対応してください。

また、そのとき相手企業に対して「入社します」と安易な口約束はやめましょう。

たとえ電話口のことでも「契約の合意」と見なされるため注意してください。

「希望以外で働けない」でも高評価に繋げるには

面接官に対して「NO！」と伝えるのは、求職者にとっては大変勇気のいる行動です。

しかし、伝え方次第で高評価にもつなげる事ができることを御存じですか？

あらゆる可能性を考慮して情報を集める

多くの求職者が面接に臨むとき、「求人票に書かれた勤務地」で働くことを前提にしています。

そのため求人票にある勤務地のみの情報を集めがちです。

しかし、面接時に「希望以外の勤務地」を聞かれることも想定して、企業情報を集める事をお勧めします。

たとえば自身がどのエリア（相手企業の支社）までなら通勤できるのか？

また、それぞれの通勤にかかる所要時間はどれくらいか？なども調べておくと安心です。

事前にあらゆる可能性を吟味しておけば、面接時に慌てることもないでしょう。

「熱意」のアピールで総合評価は上がる

「○○が勤務地ですと通勤には〇時間かかります」

この様に具体的に話すことで転職者がどれほど企業研究をしたかが分かります。

面接官が判断するうえで重要視する「御社で働きたい」というあなたの熱意も伝わるのです。

そしてはっきりと「自分の考えを伝える」コミュニケーション能力もプラスの評価に繋がります。

つまり「希望地以外では働けない」と回答したからといって必ずしも低評価になるとは限らないのです。

面接官はあらゆる情報から総合的にあなたを判断していることを覚えておきましょう。

こんな筈では…と後悔しないために

面接時に「勤務地の違い」に気付き慌てないためにも求人票は隅々までチェックする様にしましょう。

勤務地の欄ではなく‟その他”の欄に「希望勤務地以外の勤務あり」と明示されることもあるからです。

求人票の条件に「変更がないか」を職員に確認するのも面接時の「違い」を回避する有効な対処になります。

この様に気になる企業を見つけた時は、常に「新しい多くの情報」を基に判断するよう心がけてください。

転職の専門知識に長けたエージェントの情報も転職活動に役立つため参考にすると良いでしょう。

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