オファー面談の質問リスト一覧！中途向け例文と条件交渉の注意点も

オファー面談の質問リスト一覧と例文

1. 仕事内容
2. 年収と評価制度
3. 配属先の業務内容や社内ルール・制度
4. 就業時間・場所などの就業規則
5. 休日・休暇制度
6. 福利厚生
7. 会社の雰囲気

①仕事内容

仕事内容についてはこれまでの面接でもすでに確認が済んでいるかもしれませんが、担当する領域や目標設定などはできるだけ具体的に聞いておくと入社後にギャップを感じにくいです。

また、仕事内容について確認した相手が人事担当者であった場合、現場との認識が異なる場合もあります。

オファー面談は配属先の上司など実際に一緒に働く人が担当することも多いため、しっかりとすり合わせをしておきましょう。

②年収と評価制度

入社後にもっともトラブルになりやすいことが賃金に関する問題です。

労働条件通知書やオファーレターだけでは確認できなかった詳細は、オファー面談で再確認しておくと安心できるでしょう。

年収が希望している金額であるかなど、しっかり入社前に確認しておく必要があります。

また「提示された年収に賞与が含まれた額なのか」「固定残業代（みなし残業代）」「評価制度」の確認も重要です。

③配属先の業務内容や社内ルール・制度

配属先の業務内容は、たとえば一括りに事務職と言っても経理事務や人事事務など業務内容が異なります。

総務職なら勤怠管理、美品管理、社内イベント企画・運営、オフィス管理などそれぞれ求められるスキルも変わるでしょう。

また、特に社内ルールや研修制度については企業によってさまざまであり、内定後に必須の確認事項として質問しておきたいポイントです。

たとえばスキルアップのための研修制度、資格支援制度などについてもただ内容について質問するのではなく、「どうすれば制度を利用できるのか」についても確認しておきましょう。

④就業時間・場所などの就業規則

就業場所について重要なのは、使用可能な交通機関の確認です。自家用車を利用する予定の人は駐車場の有無、就業場所との距離も確認しましょう。

就業時間については平均的な出社時間と退社時間、残業の頻度や1ヶ月にある残業の総時間などを確認しておくとよいでしょう。

繁盛期や閑散期、フレックスタイム制や時差出勤制度の導入有無と利用率なども、可能であれば質問しておくのがおすすめです。また、転勤の可能性も確かめておきましょう。

⑤休日・休暇制度

オファー面談は、休日や休暇制度についての質問もできる機会です。

企業によっては年間スケジュールを教えてもらえる場合もあるため、オファー面談では年間休日数なども確認しておきましょう。

また、有休消化率や有休を取るにあたってのフォローについても質問することをおすすめします。

⑥福利厚生

求人票の福利厚生などの欄には、詳細までは記載されていません。

たとえば出産・育児休暇の取得方法や取得率、手当の取得方法、取得率などについてはオファー面談で尋ねて確かめましょう。

⑦会社の雰囲気

企業によっては、オファー面談で配属先の社員と話せる機会があるため、配属先の雰囲気など現場のリアルな声を聞くチャンスです。

配属先のリアルな声は貴重であり、入社後をイメージする参考になるでしょう。

配属先の同僚や上司の人柄、コミュニケーションは活発かどうかなどを知ることで、実際に働いた場合のシミュレーションが立てやすくなります。

また、企業によっては内定後のオファー面談にて、配属先の社員が同席しない交渉の席になるケースもあります。

そのような場合は採用担当者に同席をお願してみるのも1つの方法です。

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オファー面談とは？企業の目的を解説

タイミングはいつ？転職の内定後の流れ

特に初めての転職の場合、内定後の流れについてはあらかじめ把握しておくことをおすすめします。

一般的には、次のような流れで退職手続きまでを行います。

1. 内定の連絡・通知が届く
2. 内定通知で条件を確認する
3. 内定承諾もしくは辞退
4. 退職手続き

オファー面談は、内定承諾の前後どちらかで行われます。

以下、転職の内定後の流れを詳しく解説します。

内定の連絡・通知が届く

転職活動の一般的な流れとして、応募企業に内定していれば電話やメールで内定の連絡・通知が届きます。

このフェーズでは、まだ細かい労働条件までは提示されないケースが多いです。知りたいことがあれば、積極的にこちらから企業側へコンタクトを取ることをおすすめします。

労働条件の詳細等を確認したい時は「内定のご連絡をいただきましたことを、心よりお礼申し上げます。」とお礼を述べた上で、「労働条件を拝見して判断したいため、労働条件等の詳細を文書かメールでお示しいただけますか？」という形で伺いましょう。

内定通知で条件を確認する

内定・労働条件が書かれた書類などは「内定通知書」「採用通知書」「雇用契約書」といった呼称で呼ばれています。

この書類は作成して内定者に提示するという行為は法的な義務がありません。そのため入社初日まで上記の書類が企業から提示されない場合は、労働条件をメールなどの文章で提示してもらうよう依頼しましょう。

内定承諾もしくは辞退

労働条件の記述された書類が届いたら、よく内容を確認して内定の承諾・辞退を決めます。この時に内定を承諾、もしくは辞退するにしても必ず電話連絡をしましょう。担当者が不在でなかなかつかまらない場合などは、メールで返信します。

• ・内定承諾・辞退の連絡方法は企業側から指定された方法で
• ・企業側から指定された期限内に返答する（期限が決まってない場合は内定通知書等が届いてから概ね1週間以内）
• ・転職エージェントを利用している場合は担当のキャリアアドバイザーとよく打ち合わせしておく

上記は企業の内定について返答する場合に、注意しておきたいポイントです。

退職手続き

転職が決まったら、現職を退職する準備をします。退職の意思については、社内の人間関係のトラブルにもなりかねないため、最初に直属の上司に伝えることをおすすめします。

その後業務の引き継ぎを進めつつ、周囲へお礼や挨拶を進めましょう。保険や失業給付金、年金や税金などの手続きも行う必要があります。

内定承諾前：入社の意思確認と不安解消が目的

一般的には最終面接の結果内定が出た場合、その後にオファー面談（条件面談・処遇面談）の場が設けられます。

オファー面談は採用担当者と内定者が、労働条件や雇用条件について不安や疑問点はないか話し合いをする内定後面談です。

実際に配属先の上司やスタッフが同席して職場の雰囲気を伝えてもらったり、内定者側から質問することもできます。現役の社員スタッフが同席していれば、実際の仕事内容を直接聞くことができます。

このようにオファー面談は転職活動において最終フェーズとして、企業と本人に認識のズレが起きないように、お互いの溝を埋めていく内定後の面談です。

内定承諾後：労働条件や業務内容のすり合わせ

オファー面談では最初に以下のような項目について人事の担当者から詳細な説明があります。

• ・契約期間
• ・賃金
• ・配属先
• ・就業時間
• ・休日・休暇
• ・企業の各種制度

オファー面談では遠慮せずに質問したいことはすべて確認しておきましょう。

たとえば交通費1つにしても企業によって細かい取り決めがあったり、賃金も単純に月収の額だけではなく残業手当や賞与、その他就業規則などについてなど、いかに細かな疑問であっても解消させておくことをおすすめします。

また転職軸としてきた優先順位の高い、どうしても譲れない条件などについても、内定者にとってこのオファー面談の場が交渉できる最後の場となります。

入社してから後悔しないためにも、十分に質問して吟味し、企業側と労働条件のすり合わせをしましょう。

配属先の部署の業務内容の確認

企業にもよりますが、オファー面談の際に配属予定の部署の社員が同席してくれるケースがあります。

現場の雰囲気や詳細な業務内容を直に聞ける機会として、積極的に知りたいことは聞いて、アドバイスをもらうとよいでしょう。

また仮にオファー面談の場で現場の社員が同席していなくても、内定者の方から頼み、オフィス見学や現場で働く社員との会談をセッティングしてもらえるケースもあります。

企業側も入社後のミスマッチを防ぎたいと考えているため、内定者の要望を聞いてくれる企業は多いです。

オファー面談で内定に取り消しになることはない

オファー面談の場で内定を取り消しにされることはほぼありません。

ただし年収や待遇面、入社日など条件面の話し合いをした結果、内定者と企業の間に認識の差がありすぎ内定者自ら辞退することはあります。

また、オファー面談の場で大幅な年収アップや福利厚生にない待遇などを希望するのはNGです。

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オファー面談で聞かれる質問リストと回答例

オファー面談では、企業側からも質問があります。

あらかじめ聞かれたときの回答を用意しておきましょう。

入社に際して疑問点や気になる点

最後に、入社にあたり不安を解消するための質問を受けてもらえることが多いでしょう。

企業としては、この機会に疑問や不安を払拭して安心して入社してほしいという目的があるため、一般的な質問であれば可能なかぎり回答をもらうことができます。

その場で質問を考えようとすると疑問が解消しきれない可能性があるため、オファー面談が決まった時点で聞きたいことをリストアップしておくのがおすすめです。

他社の選考状況

オファー面談では、他社の選考状況について聞かれることがよくあります。

入社の意思を判断したいと思っている企業としては、内定者の状況を把握しておきたいためです。

この時点では選考は終わっており、内定に影響はない場合がほとんどであることから、他社の選考状況を正直に答えても問題ありません。

他社からの内定も隠す必要はありません。

他社からも評価を得ていると伝えることで企業からよりよい条件提示がされる可能性もあるでしょう。

ただし不採用の情報に関しては、マイナスな印象を避けるためにも詳細は避けた方が無難です。

入社の意思確認

内定承諾後であっても、最終的な回答はオファー面談の後です。

そのため、入社意思が固まっているのであれば「必ず入社します。」とはっきり回答して問題ありません。

もしも他に第一志望の企業がある場合は明言は避けて前向きな回答をするのがおすすめです。

少しでも迷う要素があるのであれば、オファー面談の内容を一度持ち帰り検討しましょう。

配属先の確認

入社後のミスマッチによる早期離職を避ける目的で、オファー面談の場で配属予定について確認されることがあります。

企業の目的は実際の仕事内容の最終確認です。

企業は募集職種と内定者の適性を鑑みて配属先を決定していますが、万が一募集要項や希望と異なる場合は申し出ましょう。

選考を進めるうえで希望する部署が変わった場合なども、この配属先の確認の場で希望することができます。

ただし元の募集要項とは大幅に異なる場合や志望動機に一貫性がないと、内定取り消しにつながるリスクがあるため、注意が必要です。

オファー面談で条件交渉するコツと注意点

根拠に基づいて主張する

オファー面談は条件の交渉というより内定者と企業、お互いの認識の溝を埋める作業です。

募集要項にそもそもないような条件や、記述されている年収より大幅に高い年収を要求するような現実離れした条件提示はNGです。

あくまで根拠がある主張をし、説得力をもたせて交渉する必要があります。

たとえば募集要項に記載されていた年収額と実際に提示された額に開きがある、休日数が合わないなどです。

入社日はしっかりすり合わせる

 

入社日のすり合わせができていないと、企業側と内定者の双方にデメリットが発生します。

企業側にとっては、いつまでに◯◯人採用するといった採用計画が立てられず、採用人数を見直す必要にも迫られる可能性があります。

また内定者にとっても、現職の退職日が調整できません。

このようなことにならないように、オファー面談では入社日のすり合わせを行い、スケジュールに余裕を持たせられるようにしましょう。

 

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待遇に関する質問は言葉選びを慎重に

オファー面談において、待遇に関する質問は慎重に言葉を選びましょう。なぜなら適切な言葉遣いはマナーや人柄を伝える手段の1つであるためです。

言葉遣いが悪いと、企業に入社前から人柄を疑われてしまうこともありえます。

たとえば「休日出勤はありますか？」という質問では以下のような言い換えが可能です。

上記のような言い回しに変えることで、相手のイメージもよりよいものに変わります。

オファー面談後にやるべきこと

【例文あり】お礼のメールを送る

お礼のメールはオファー面談後当日のうちに送るのがマナーです。

送信時間は就業時間内にすること、仮に当日に遅れない事情があったとしても3日以内には送る点に注意します。

時間を割いてもらったことのお礼と、入社の意欲を伝えましょう。

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内定を承諾するか検討する

内定後のオファー面談が終わったら、まずお礼をメールで伝えてからオファー面談で知り得た詳細な労働条件や職場のリアルな情報を元に、内定を承諾するか検討しましょう。

期日までには結論をだし、内定承諾または内定辞退の連絡を入れる必要があります。

もしも内定承諾で迷うことがあれば、不安要素をひとつずつ確認してから結論を出すことが大切です。

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内定承諾・辞退の連絡を送る

オファー面談後には、企業から定められた期限内に「内定承諾か辞退」の返事を必ずします。

内定を承諾する場合も辞退する場合も、企業からの内定連絡に返信する形でメールを送りましょう。

その際、会社名や担当者名は略さず記載するのがマナーです。

返事を保留する場合の目安は2、3日で、1週間以上時間を取ってしまうと内定取り消しにもなりかねないため注意が必要です。

もしも辞退する場合、理由は「検討の結果」として構いません。

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内定後の条件交渉で悩んだら転職エージェントに相談

オファー面談は内定者、企業両方にとって、認識をすり合わせてミスマッチを防ぐための有意義な場となります。

聞くべき項目を忘れてしまわないか、どこまで交渉して良いのかと悩む方は、転職エージェントへの相談がおすすめです。

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