転職活動と退職どっちが先？メリットデメリットで詳しく解説します！

転職活動を退職前に行う場合のデメリットとは？

転職を考えている際に、在職中だと仕事の傍ら転職活動をしなければなりません。まず最初に、在職中の転職活動には具体的にどんなデメリットがあるのか確認しましょう。

退職前のデメリット①　転職活動の時間が限られる

仕事をしながら転職活動を行うので、転職活動の時間を取りにくいデメリットがあります。

転職活動に必要な応募書類の作成・情報収集やスキルアップ・資格勉強する時間・面接の時間が限られるでしょう。勤務時間外のプライベート時間に転職活動の準備を進めると、充分にリフレッシュできず疲労がたまるかも知れません。

退職前のデメリット②　選考の日程調整が難しい

働きながらだと時間が限られるため、選考の日程調整が難しいでしょう。

在職中の企業で、急なトラブル・残業発生した場合、面接予定だった日時の変更を余儀なくされる場合もあります。また、企業先との都合によっては、休日に面接日の約束ができるとは限りません。

時には有給・早退などを取得しつつ選考調整が必要になります。面接・選考のために応募先の企業へ複数回、訪問する可能性もあるため、在職期間中は仕事の調整・段取りに配慮しなければなりません。

退職前のデメリット③　早期入社を募集する企業には不利

突然の欠員などで1日でも早く人材募集を希望している企業であれば、早期入社ができる人材の方が選考面で有利になります。

在職中だと、退職から入社まで手続きや引継ぎ業務など色々と手間・時間が必要なため、転職先への入社に1~2カ月必要な場合があるからです。

退職・入社が現実的にいつ可能なのか、在職企業・転職先との相談のもと慎重に行われなければなりません。

退職後に転職活動を行う場合のデメリットとは？

在職中の転職活動のデメリットを見る限り、退職してからの転職活動の方がよいのではないか？と感じるかもしれません。しかし、もちろんデメリットもあります。具体的にどんなデメリットがあるのか確認しましょう。

退職後のデメリット①　収入が途切れる

退職すれば生活の基盤である収入源が途絶えます。

収入がなくなっても、毎月の家賃・食費・雑費・ローン返済など継続して支払わなければなりません。

貯金を切り崩しての生活は、「いつまで貯金が持つのか」「いつ内定・転職先が決まるのか分からない・収入がない」このような状況は、精神的に追い詰められます。

また、家族を養う必要がある人は、家族からの心配の声も懸念されます。

もちろん失業保険制度というものが存在しますが、収入は減りますし支給期間も決められています。多少なり苦労することは間違いありません。

退職後のデメリット②　ブランク期間ができる

ブランク期間ができると選考で不利になる可能性があります。

「何か問題があるんじゃないか」「スキルが落ちているのではないか」と懸念され、企業にとって選考のマイナスポイントになるでしょう。選考時にブランク期間に何をしていたか、詳細を聞かれるかも知れません。

また、退職後すぐに次の転職先が決まらなければ、保険・年金などの手続きを自分で行う必要があります。このように期間が空いてしまうことにより生じるデメリットはあるので、退職後の転職先は早めに見つけられるのが理想です。

退職後のデメリット③　決まらないと妥協してしまう

新しい転職先が決まらないと、妥協してしまうケースも珍しくありません。

減り続ける収入やブランク期間が長くなるにつれて、精神的に焦りが出ます。焦ると冷静な判断が難しくなり、投げやりになる人もいるでしょう。結果、転職前の企業より悪い条件へ妥協し、後悔が残る転職活動になるリスクがあります。

退職前・後に転職活動を行う場合のメリットとは？

退職前・後の転職活動には、時間の制約・収入面などデメリットばかり目立ちますが、もちろんメリットもあります。

退職前のメリット

退職前のメリットは以下の3つが挙げられます。

・安定的な収入があり精神的に余裕ができる

・焦らせず、じっくり転職活動ができる

・職歴にブランクが発生しない

仕事がある分、安定的な収入があり、ブランク期間も発生しないため、気持ちにゆとりが生まれるでしょう。

もし、退職をしたい旨を在職企業に言うと、上司から「このまま残って欲しい」と引き止められる可能性があります。その時、次の転職先が決定している事を伝えれば退職がスムーズに進みやすくなるでしょう。

万が一、転職活動中に気が変わり、良い企業先に巡り合わなくても、現職で働き続けることができるのも大きなメリットです。

退職後のメリット

退職後のメリットは以下の2つが挙げられます。

・転職活動に専念できる

・スキルアップの時間に充てられる

時間の制約がないため、転職に必要な情報収集・資格取得の勉強など、転職活動に専念できるメリットがあります。面接の日程調整や入社日にも柔軟に対応できるので、スピーディーに選考を進めることができるでしょう。

また、前職の業務で疲れた心身をじっくり休める時間的ゆとりがあるので、リフレッシュして転職活動をできます。

退職する前に転職活動をしたい時の注意点とは？

在職企業には、何かとお世話になっているもの。だからこそ、トラブルなく円満に退職をしたいですよね。退職前に絶対におさえておきたい、転職活動の注意点を紹介します。

退職前の注意点①　転職活動は在職企業に配慮が必要

転職活動をしていることを、ほかの社員スタッフが知ってしまったら、社内の雰囲気が悪くなるでしょう。「この企業を成長させたい！」と頑張る人から見れば「あの人は退職するつもりだ」と僻まれる対象になる、部下・上司・同僚のモチベーション低下に繋がってしまう可能性もあります。

万が一、転職する気が変わって、在職し続けることになっても居心地が悪くなるかも知れません。

転職活動をする場合は、ほかの社員スタッフに知られないよう、注意して行いましょう。

退職前の注意点②　退職日・入社日を明確に伝える

転職活動が終了次第、退職日・入社日を双方の企業と相談のもと決定し速やかに伝えましょう。退職・入社には、各種手続きや、人事異動や引継ぎ・受け入れ準備など必要になるからです。

法律上、退職希望である事を伝えれば最短で2週間後に退職することができます。しかし、一方的に退職をすれば、在職企業に多大な迷惑・禍根を残すことは容易に想像できるでしょう。退職日・入社日の決定には注意し、余裕を持った行動をするようにしてください。

退職前の注意点③　引継ぎの準備を進める

転職先が決定したら、引継ぎがスムーズにできるよう準備を進めましょう。いきなり退職となれば、充分な人員や業務調整ができず混乱し、在職企業・社員スタッフに迷惑がかかるからです。

後任の人材・引継ぎスケジュールを計画しましょう。重要なポジションを任されている人・管理職であればなおさら、責任や業務量も多いため引継ぎ期間が長くなります。

業務マニュアルを作成する・取引先に後任の挨拶を行うなど、引継ぎに必要な準備を進めておきましょう。

まとめ

転職活動を在職中・退職後、どちらのタイミングでするべきか解説しました。

在職中は、安定的な収入があり焦らず転職活動ができるメリットがある一方、時間の制約があるデメリットがあります。

退職後の転職活動は、時間的余裕があるメリットがある一方、収入が途切れる・焦りから妥協しやすくなるデメリットがあります。

在職中に転職活動を行う際は、周りの社員スタッフに知られないように行動し、退職日と入社日の決定・引継ぎの準備には注意しましょう。

このように、転職活動のタイミングにはメリット・デメリットが考えられます。必ずしも「退職前・後が正解！」といった答えはありません。自分のキャリア・家族との理解・心身状況など総合的に分析し判断してください。