株式会社シーファイブ

ITマンションのトータルサポート、オフィスのITコンサルティングを展開。ITマンション・クリエイターのパイオニア

株式会社シーファイブ

ITマンションのトータルサポート、オフィスのITコンサルティングを展開。ITマンション・クリエイターのパイオニア
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業種
建設・土木・設備
設立
2000年5月
従業員数
35名
資本金
1億円
売上高
10億8,800万円
本社所在地:
東京都中央区

事業内容・福利厚生例

事業内容
【集合住宅のITサポートに特化し、マンション入居者・お客様の目線で「あったらいいな」を実現する事を第一に活動しています】 同社は、首都圏を中心に47000戸強のマンションにインタネット設備・防災・防犯システムやISPサービスを提供しております。小規模マンションからメガマンションまで、それぞれの条件や不動産購入ターゲット層に合わせて、カスタマイズしたITマンションをプランニングしております。システムやネットワークの構築、各種サービスの企画、リスクマネジメントから、販売支援やブランドコミュニケーションまで、ワンストップでお客様のマンションの販売戦略をトータルサポートします。さらに、ITマンション事業で培ったノウハウを活かし、商業施設・オフィスのIT化推進をバックアップしております。
保険
健康保険 厚生年金 雇用保険 労災保険
休日・休暇
慶弔休暇 年末年始 夏期休暇 有給休暇 完全週休二日制(土、日)、祝日
※休日出勤した場合、手当支給もしくは平日別日へ代休として振替可能です。
諸手当
通勤手当 トレーニングルーム設置(トレーナー指導料半額負担)、社内イベント(懇親会、ゴルフコンペ、忘年会、社内旅行(海外)など)
※募集求人によって条件が異なる場合がございますので、詳しくは求人詳細をご確認ください。
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1 株式会社シーファイブの募集中の転職・求人情報一覧

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この企業の特徴

担当アドバイザー
田代光一

営業担当者が、訪問先やお客様よりいただいた要望を、時には社員全員で議論し、形(新商品・サービス)にしていく会社です。実際お客様よりマンションのごみ置き場の臭いがエントランスまで臭い気になるというお話から、オゾン分子を活用して悪臭のもとから分解する装置を開発し、販売を開始いたしました。さらにお部屋内のたばこ・ペット・生活臭対策に同機器を応用し、新たなマンション設備として導入いただけるようになりました。 全ての業務の源は営業の方々です。営業担当者が「0」から提案をし・受注となり他部署が施工・納品し売上にしていく。そのお客様とのつながりを、継続できる様に営業担当者は定期的に訪問・電話等でコンタクト取り、また他の物件を紹介していただき【0】のものを売上へとつなげる。創業以来一貫して営業スタイルが変わっておりません。 アットホームな会社なので、個人の日々の日報を社員全員で確認しております。個人の疑問・相談等は全社員一丸となって解決に向けてアドバイを行ております。 【賞金制度について】 常に新しいものを生み出していこうという思考が根付いている同社では、提案を1つ提出すると500円の賞金という特別ルールがあります。全社員による投票で決まる年間MVPには10万円授与されます。

ご利用の流れ

STEP01

STEP01ご登録

WEBで
簡単お申し込み

STEP02

STEP02カウンセリング

転職のお悩みや
ご希望条件を
ヒアリング

STEP03

STEP03求人のご招待

ご希望に沿った
求人をご提案

STEP04

STEP04応募・面接

応募書類の添削や
面接対策まで
徹底サポート

STEP05

STEP05内定・交渉

年収や入社日の
交渉も
ギークリー
が代行

STEP06

STEP06ご入社

ご状況に応じて
入社後もフォロー

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ユアスタンド株式会社の画像

ユアスタンド株式会社

【全国の集合住宅をメインとした電気自動車(EV)充電サービスのソリューション提供】 気候変動による台風や豪雨などの異常気象が甚大な被害をもたらしています。私たち人類が団結して挑まなければならない史上最大の課題だと言っても過言ではありません。 2020年10月26日、菅総理大臣が初の所信表明演説で2050年までに脱炭素社会の実現を宣言しました。その宣言を受け、2015年に国連で197か国により採択されたパリ協定で設定された目標に向けて日本もいよいよ動き出すでしょう。 脱炭素社会を実現するためには、温室効果ガス排出の17%を占める運輸部門が大きな課題になっています。エネルギー源を火力発電から脱却し、そしてガソリン車から電気自動車に切り替わることはその解決になるでしょう。以上にも書いた通り、ドイツとイギリスは2030年、中国は2035年、フランスは2040年までにガソリン車の新車販売を禁止することが既に発表されています。日本も恐らくこのEVへのシフトを避けることはできないでしょう。 持続可能な開発目標はパリ協定と同じ2015年に採択された全世界が向かうゴールです。そのうち、目標7、目標9、目標11と目標13の4つは、電気自動車の普及によって達成することができます。同社は世界の目標に達成するために、グローバルに考えて、ローカルに行動しています。

業種
建設・土木・設備
事業
所在地
東京都品川区
資本金
1億円
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