株式会社未来樹脂

環境問題に根差したサービスを展開

株式会社未来樹脂

環境問題に根差したサービスを展開
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業種
パルプ・紙・ゴム・その他メーカー
設立
1971年8月
従業員数
36名
資本金
2,980万円
売上高
13億円
本社所在地:
東京都三鷹市

事業内容・福利厚生例

事業内容
【環境問題に根差したサービスを展開】 プラスチック製品の開発・製造・販売 及び製造業向けソフトウエアの開発販売を行っております。従来は廃棄処分されていた企業の生産現場で発生するプラスチック製品の端材や、事業所内で役割を終えたプラスチック製のコンテナ、パレット。PPバンド、包装用フィルムなどを再原料化したのち、企業のニーズに対応した製品、機材に再製品化し納入するという、「再生・再製品化」循環モデルです。更にこのサービスでは、企業から廃出される金属や、無機物も、プラスチックをバインダーとして加工し、新たな複合資材の製造も可能に。いまや急務となっている企業のゼロミッション化“マテリアルリサイクル”の実現で支援するサービスです。 また顧客のニーズに応えるために「KINGコンクPro」「承認願い発行システム」と製造業に特化したシステムの開発・販売も行っております。
保険
健康保険 厚生年金 雇用保険 労災保険
休日・休暇
慶弔休暇 年末年始 夏期休暇 有給休暇
諸手当
通勤手当
※募集求人によって条件が異なる場合がございますので、詳しくは求人詳細をご確認ください。
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この企業の特徴

【土木建設資材のニッチトップ企業/現在も業界をリードしています!】 同社は国内初の鉄筋コンクリート用プラスチックスペーサーの製品化に成功しました。以来プラスチックスペーサーをはじめとした土木建設用資材のトップメーカーとして業界をリードしてきました。「顧客満足」「従業員満足」「地域貢献」の両立を常に高い基準で目指しており、その結果、高収益体制を構築することが出来ました。現在に至るまで、赤字は創業時の一回のみです! 創業以来、顧客のニーズに応じた製品を開発してきたノウハウを活かして、使用済みプラスチックの再生、再利用に取り組んでいます。部品の輸送に用いられる緩衝材は積載効率を倍近くに上げ、輸送先からのクレームもゼロという実績を残し、多くの大手メーカーから引き合いを受けるほどの存在です。 【コンクリート業界特化のシステムも好調です。】 システム事業はコンクリート業界特化という元来の強みに加え競合の撤退により現在は独占状態となっております。システムは既にほぼパッケージ化されているので、業界には深く入り込んだサービスで信頼を得ています。徹底した「ニッチトップ」戦略を実践し、再生樹脂を使用した土木資材や海外輸送資材の製造・販売にとどまらず、システム開発や海外進出なども行い、結果的に独占市場やサブスクによる安定売り 上げのサイクルができています。開発に人・金を投資する事ができる為、新たな価値を創る先駆者として事業を展開しております。

ご利用の流れ

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STEP03求人のご招待

ご希望に沿った
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STEP04応募・面接

応募書類の添削や
面接対策まで
徹底サポート

STEP05

STEP05内定・交渉

年収や入社日の
交渉も
ギークリー
が代行

STEP06

STEP06ご入社

ご状況に応じて
入社後もフォロー

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KIYOラーニング株式会社

【グロース市場上場:スキマ時間で学べる、オンライン資格講座「スタディング」を展開しております】 スマートフォン、PC、タブレット端末で学べる資格講座『スタディング』を提供しています。一貫してITを使った教育の革新を行う事で、成長を続けており、現在では30ラインナップの講座、5万人以上の受講者がおり、AIを活用した革新的な学習サービスとして、グロース市場への上場も果たしております。スタディングには、受講者向けの学習システムや、講座販売システム(EC)などの各種システムがございます。これらのシステムにより、受講者がPC、スマートフォン、タブレット端末などを使って講座を購入し、受講できるようになっております。 【企業向け社員教育クラウドサービス「AirCourse」】 社員研修・教育にニーズの高いコースを揃え、ご利用者様がオリジナルで作成した動画を簡単に社内共有できるシステムも備えた社員教育クラウドサービスも。導入コストを抑え、低予算で運用できるほか、スマホ・PC・タブレットなどマルチデバイスに対応、実施履歴や成績などを一元管理出来ます。ベンチャー企業や店舗形態の企業をターゲットに受注が積み上がっている状況です。

業種
インターネット
事業
メディア
所在地
東京都千代田区
資本金
7億9,945万円
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OpenStreet株式会社

同社の「HELLO CYCLING」はスマホから近くの自転車をレンタル~返却~決済までワンストップで対応できるtoCサービスです。通信機能を搭載した「スマートロック」と「操作パネル」を自転車に取り付けることで、利用者が簡単・便利にサービス利用することが可能となり、ユーザーの利便性だけでなく、「事業」や「地域」といった観点の活性化にも有用なサービスであり、続々と利用可能エリアやアライアンスパートナーは増加しています。またシェアスクーターサービス「HELLO MOBILITY」、パーキングシェアサービス「BLUU Smart Parking」の展開などを通じてラストワンマイルにおける多様な移動手段を提供し、MaaS促進を目指しております。 【累計調達額は約52億円に】 2023年3月、新たに第三者割当増資による22億円の資金調達を実施しました。今回OpenStreetは調達した資金により、モビリティのシェアリングプラットフォームの更なる拡大を図るとともに、新たな小型の電動モビリティの実装を行います。この電動モビリティは2023年7月に予定されている道路交通法の改正に伴い公道走行可能となる、特定小型原動機付自転車(特定原付)に該当する規格の車体です。利用者の走行経路や速度等を集計・可視化したデータを行政と連携することで、特定小型原付の利用状況の実態把握、傾向分析に寄与し、より安心・安全な交通環境の構築を目指します。

業種
ハードベンダー
事業
所在地
東京都港区
資本金
53億円
booost technologies株式会社の画像

booost technologies株式会社

「次世代に誇れる未来を創造し、社会のために役立つテクノロジー集団」をビジョンに掲げ、「ENERGY X」(CO2フリー電気の調達、供給が可能なクラウド型エネルギーマネジメントシステム)、「ENERGY X GREEN」(CO2排出量の可視化やレポート化可能なクラウド型プラットフォーム)を通じて、カーボンフリーな未来の実現を目指すクライメート(気候)テックカンパニー。 同社は、「ENERGY X」、「ENERGY X GREEN」事業を通じ、CO2排出量の可視化、レポート、CO2フリー電気等の調達、供給、カーボンオフセット、需給管理、など、カーボンフリーな未来に必要なサポートやシステムをワンストップで提供。今後も脱炭素化のブースターとして、各事業を通じて「次世代に誇れるカーボンフリーな未来」を実現させ、脱炭素化を加速させます。 【取引先は中小企業から有名大手企業まで】 同社は、大手企業から中小企業まで約120社以上と取引をしています。また、カーボンニュートラル宣言以降、大手企業を中心にサプライチェーン全体の脱炭素化、電力のCO2フリー化に関するコンサルティングのご相談が増えている背景から、脱炭素化のSaaSシステムのリリース致しました。

業種
インターネット
事業
Saas
所在地
東京都品川区
資本金
12億4,590万円
madoguchi株式会社の画像

madoguchi株式会社

【「レガシー産業のDX化」を推し進めるITベンチャー企業】 現在の主な事業内容は 【ユーザーと法人を結びつけるメディア事業 / 法人の集客支援 /顧客管理ツールの開発】であり、Missionの実現に向けて日々邁進しております。 このサービスを浸透させることで、ユーザー側は、最適な業者を複数から選択することが可能となり、トラブルを解決する際に発生してしまう、「違う業者にお願いすれば良かった...」といった機会損失を簡単に無くすことができます。法人側はWEB集客メディアに登録し掲載をしておくだけでも、簡単にWEBから依頼が入るようになり、その後の顧客管理まで一貫して行うことができます。 ユーザーはいつでも無料で利用することができ、法人様からの広告費やサービス利用料金にて収益を得るというビジネスモデルでございます。 現在は『時計査定の窓口』『ブランド査定の窓口』『骨董鑑定の窓口』といったリユース分野から、不用品回収/遺品整理に特化した『不用品回収の窓口』、ハウスクリーニング分野では『おそうじの窓口』というメディア、リフォームや外壁塗装業界に特化した『gaiheki+』を展開しております。これらを基点にユーザーやクライアントを増やし、「今後伸びてくるであろう業界」「ITの恩恵を受けていない業界」の透明化と拡大を推進しています。

業種
インターネット
事業
メディア
所在地
東京都港区
資本金
300万円
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ユアスタンド株式会社

【全国の集合住宅をメインとした電気自動車(EV)充電サービスのソリューション提供】 気候変動による台風や豪雨などの異常気象が甚大な被害をもたらしています。私たち人類が団結して挑まなければならない史上最大の課題だと言っても過言ではありません。 2020年10月26日、菅総理大臣が初の所信表明演説で2050年までに脱炭素社会の実現を宣言しました。その宣言を受け、2015年に国連で197か国により採択されたパリ協定で設定された目標に向けて日本もいよいよ動き出すでしょう。 脱炭素社会を実現するためには、温室効果ガス排出の17%を占める運輸部門が大きな課題になっています。エネルギー源を火力発電から脱却し、そしてガソリン車から電気自動車に切り替わることはその解決になるでしょう。以上にも書いた通り、ドイツとイギリスは2030年、中国は2035年、フランスは2040年までにガソリン車の新車販売を禁止することが既に発表されています。日本も恐らくこのEVへのシフトを避けることはできないでしょう。 持続可能な開発目標はパリ協定と同じ2015年に採択された全世界が向かうゴールです。そのうち、目標7、目標9、目標11と目標13の4つは、電気自動車の普及によって達成することができます。同社は世界の目標に達成するために、グローバルに考えて、ローカルに行動しています。

業種
建設・土木・設備
事業
所在地
東京都品川区
資本金
1億円
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