株式会社Lightblue

東大発のAIスタートアップ

株式会社Lightblue

東大発のAIスタートアップ
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業種
Saas
設立
2018年1月
従業員数
20名
資本金
1億5,800万円
売上高
非公開
本社所在地:
東京都千代田区

事業内容・福利厚生例

事業内容
【東大発のAIスタートアップ!】 同社は東京大学のメンバーを中心に設立されたAIスタートアップ企業です。最先端技術を活用し社会課題を解決しています。メンバー個々がプロフェッショナルとして、先端アルゴリズムを活用したプロダクト開発に従事し、情報分野の知識を活かしてより社会的インパクトの大きな実業を動かしていきます。 ・自社プロダクトの企画/開発/販売 ・自社プロダクトの導入
保険
健康保険 厚生年金 雇用保険 労災保険
休日・休暇
慶弔休暇 年末年始休暇 有給休暇 完全週休2日(土日)祝日
諸手当
通勤手当
※募集求人によって条件が異なる場合がございますので、詳しくは求人詳細をご確認ください。
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この企業の特徴

担当アドバイザー
中嶋信幸

<国内トップクラスの性能の独自LLM 『ao-Karasu』> 「ao-Karasu」は2024年3月にローンチした国産LLM(日本語言語モデル)です。 日本最大級のLLM日本語能力ランキングJapanese MT-Benchの自動評価において 720億パラメータモデルで国内組織トップの評価となりました。 <独自データ活用を支援するLLMアプリケーション 『Lightblue Assistant』> Lightblue Assistantとは、社内の様々なデータをもとに、AIが業務を支援するパーソナルアシスタントサービスです。 日頃使っているTeams/Slackからスムーズにアクセスでき、検索やFAQとして活用いただいています。 <画像解析 『Human Sensing』> Human Sensingは人の姿勢・顔の向きなどを解析し人の行動や状態をデータ化する技術です。 主に、建設や製造現場の労災防止に活用いただいています。 【2018年10月に資金調達をしてる注目企業です。】 同社は設立僅か10か月時点でディップ株式会社、株式会社GAUSSの2社より資金調達をしております。その後も順調に活躍の分野を広げメンバーの人数も増えつつあります。

株式会社Lightblueのインタビュー記事

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株式会社サンクプローブ

【令和発の真摯なる技術者集団/大手直受け案件が多数ございます】 同社は、2019年設立のシステムインテグレーター(SI)企業です。創業メンバーは大手SIerに30年近く在籍し、上流工程と設計工程に強みを持っています。長年の経験から上場企業との太いパイプを築いており、創業間もないにもかかわらず、一部上場企業との直取引を数多く実現。大規模なプロジェクトを中心に手掛けています。同社では、富士通や日立などのプライム案件を部分的に担当。業務システムの受託開発案件が中心となり、要件定義から開発、保守運用までをトータルサポートするほか、エンジニアの派遣サービスなども行っています。自社内開発と客先常駐の割合は6:4で、自社内での開発が多いです。そのほかには、SaaS型サービスのモディファイ・アドオン開発なども手掛けています。 主な事業内容 ■業務改善支援コンサルティング ■システム構想策定支援コンサルティング ■ERPパッケージ導入コンサルティング ■ソフトウェア開発 ■システム運用・保守 同社は、これらの事業を通じてお客様の課題解決をサポートし、持続可能な成長を実現するためのパートナーとして活動しています。

業種
SIer
事業
SIer(SESメイン)
所在地
東京都千代田区
資本金
1,500万円
ユアスタンド株式会社の画像

ユアスタンド株式会社

【全国の集合住宅をメインとした電気自動車(EV)充電サービスのソリューション提供】 気候変動による台風や豪雨などの異常気象が甚大な被害をもたらしています。私たち人類が団結して挑まなければならない史上最大の課題だと言っても過言ではありません。 2020年10月26日、菅総理大臣が初の所信表明演説で2050年までに脱炭素社会の実現を宣言しました。その宣言を受け、2015年に国連で197か国により採択されたパリ協定で設定された目標に向けて日本もいよいよ動き出すでしょう。 脱炭素社会を実現するためには、温室効果ガス排出の17%を占める運輸部門が大きな課題になっています。エネルギー源を火力発電から脱却し、そしてガソリン車から電気自動車に切り替わることはその解決になるでしょう。以上にも書いた通り、ドイツとイギリスは2030年、中国は2035年、フランスは2040年までにガソリン車の新車販売を禁止することが既に発表されています。日本も恐らくこのEVへのシフトを避けることはできないでしょう。 持続可能な開発目標はパリ協定と同じ2015年に採択された全世界が向かうゴールです。そのうち、目標7、目標9、目標11と目標13の4つは、電気自動車の普及によって達成することができます。同社は世界の目標に達成するために、グローバルに考えて、ローカルに行動しています。

業種
建設・土木・設備
事業
所在地
東京都品川区
資本金
1億円
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