株式会社ビデックス

動画レンタル配信サービス『ビデックスJP』を運営

株式会社ビデックス

動画レンタル配信サービス『ビデックスJP』を運営
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業種
メディア
設立
2004年2月
従業員数
30名
資本金
6,420万円
売上高
非公開
本社所在地:
東京都渋谷区

事業内容・福利厚生例

事業内容
同社は動画レンタル配信サービス『ビデックスJP』を運営しています。 レンタルビデオのように見たい作品を1本から手軽にご覧頂けるサービスです。 ダウンロードだけでなく、ストリーミング再生に対応したアプリも提供し、 サービス品質は大手映像配信サービスと比較しても遜色ないです。 10年以上にわたるサービス運営の中で、 美しい映像を高速に、かつ配信コストを低減させる独自の技術を確立してきました。 また、大手映像配信サービスとは異なった考え方、方法論で様々な企画を打ち出し、 多くのユーザーに訪れていただける安定したサービスへと成長しました。 「ビデックスJP」アプリも運営しており、 高画質動画のレンタル配信サービス『ビデックスJP』で購入した動画をiTunesやGooglePlayで 再生するためのプレーヤーアプリです。ダウンロード再生/ストリーミング再生両対応で、 Chromecast(クロームキャスト)にも対応しているためテレビで視聴も可能です。
保険
健康保険 厚生年金 雇用保険 労災保険
休日・休暇
慶弔休暇 年末年始 夏期休暇 有給休暇 完全週休2日制
諸手当
通勤手当 結婚祝金 出産祝金 慶弔見舞金
※募集求人によって条件が異なる場合がございますので、詳しくは求人詳細をご確認ください。
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この企業の特徴

担当アドバイザー
佐野結將

【サービスの成り立ちについて】 元々大規模な動画配信サービスのシステムからインフラまでを一貫して構築・運用しておりました。 ただ、システムの構築をしていく過程で、当事者の意識を持ってより良いサービスを提供していく 必要性があるということで、自社サービスを運営することになりました。企画と一体となってユーザーに 喜んでもらえる新規機能の開発に随時取り組んでいます。 【ストリーミング再生にも対応したアプリを提供、独自の技術で高品質な映像を提供しています】 10年以上にわたるサービス運営の中で、美しい映像を高速に、かつ配信コストを低減させる 独自の技術を確立しております。 【最新のメディアにも対応しております】 動画エンコード事業では、Blu-ray、DVD、HDCAM、DVCAM、DBCAM等各種メディアにも対応しております。 WindowsやMac、各種スマートフォン端末で動作するクライアントアプリケーションの開発を行うこともでき、 最新の技術に随時対応しております。 【自社内開発】 自社サービスやアプリの機能追加や、サービスの安定稼働を図る為のインフラ(サーバー/ネットワーク)の 設計・構築・運用を行っています。 動画配信サービスならではの、膨大なトラフィックをスムーズに捌くために様々な独自システムを開発し、 継続的な機能向上を図っています。 また、企画と一体となってユーザーに喜んでもらえる新規機能の開発に取り組んでいます。

ご利用の流れ

STEP01

STEP01ご登録

WEBで
簡単お申し込み

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STEP02カウンセリング

転職のお悩みや
ご希望条件を
ヒアリング

STEP03

STEP03求人のご招待

ご希望に沿った
求人をご提案

STEP04

STEP04応募・面接

応募書類の添削や
面接対策まで
徹底サポート

STEP05

STEP05内定・交渉

年収や入社日の
交渉も
ギークリー
が代行

STEP06

STEP06ご入社

ご状況に応じて
入社後もフォロー

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KIYOラーニング株式会社の画像

KIYOラーニング株式会社

【グロース市場上場:スキマ時間で学べる、オンライン資格講座「スタディング」を展開しております】 スマートフォン、PC、タブレット端末で学べる資格講座『スタディング』を提供しています。一貫してITを使った教育の革新を行う事で、成長を続けており、現在では30ラインナップの講座、5万人以上の受講者がおり、AIを活用した革新的な学習サービスとして、グロース市場への上場も果たしております。スタディングには、受講者向けの学習システムや、講座販売システム(EC)などの各種システムがございます。これらのシステムにより、受講者がPC、スマートフォン、タブレット端末などを使って講座を購入し、受講できるようになっております。 【企業向け社員教育クラウドサービス「AirCourse」】 社員研修・教育にニーズの高いコースを揃え、ご利用者様がオリジナルで作成した動画を簡単に社内共有できるシステムも備えた社員教育クラウドサービスも。導入コストを抑え、低予算で運用できるほか、スマホ・PC・タブレットなどマルチデバイスに対応、実施履歴や成績などを一元管理出来ます。ベンチャー企業や店舗形態の企業をターゲットに受注が積み上がっている状況です。

業種
インターネット
事業
メディア
所在地
東京都千代田区
資本金
7億9,945万円
株式会社運動通信社の画像

株式会社運動通信社

■インターネットスポーツメディア『SPORTS BULL(スポーツブル)』 プロからアマチュア、学生スポーツコンテンツも配信するインターネットスポーツメディアです。年間15000試合以上のライブ配信をを行っており、特にバーチャル高校野球(甲子園)やバーチャル春高バレー、高校サッカー、六大学野球など、学生スポーツに力を入れています。 ■プレミアム音声サービス「NowVoice」 本田圭佑氏がCEOを務めるNow Do株式会社と共同で運営するプレミアム音声サービスです。日々チャレンジを続けるトップランナーの本音の「声」は、聴いた人の人生、価値観を変えるほどの強い影響力があるという着眼からこのサービスは誕生しており、このサービスを通じて世の中をワクワクさせることをビジョンとしています。 ■「ANYTEAM(エニチーム)」 ANYTEAMは全国の中学、高校、大学の部活・チームを、ファンがいつでもどこでもスマホで簡単に応援・支援することができる新しいファンコミュニティプラットフォームです。フォン同士の応援コミュニティという側面と、部活に支援金を贈ることができるという、大きく2つの機能を備えています。 ■「fanplay(ファンプレイ)」 fanplayは、他業界に比べて出遅れるスポーツ業界のオンライン上での収益化を加速させる、スポーツチーム・アスリートに特化した無料ファンビジネスDXツールです。 ■「COMIC BULL(コミックブル)」 「COMIC BULL」は、運動通信社と講談社が共同でプロデュースするオリジナルスポーツ漫画プロジェクトです。 これまで19タイトルのオリジナル作品を制作、子供から大人まで幅広い層にスポーツ漫画を通してスポーツの魅力を感じてもらう事で、日本のスポーツ文化の底上げに寄与する事をビジョンとしています。

業種
インターネット
事業
メディア
所在地
東京都港区
資本金
4億1,034万円
株式会社エビリーの画像

株式会社エビリー

【動画×テクノロジーで企業のDX推進を支援】 動画×テクノロジーで企業のDX推進を支援するため、2006年に創業したベンチャー企業です。国内最大級のYouTubeデータ分析ツール『 kamui tracker(カムイトラッカー)』やクラウド型動画配信システム『millvi(ミルビィ)』のサービス提供をしています。社内にCS(カスタマーサクセス)がいるため、スピーディーにユーザーの声を機能の提案や改善に反映でき、魅力あるサービスであり続けています。 社内にはプロダクト開発を担うエンジニアをはじめ、マーケター、セールス、カスタマーサクセスがいます。また、エンジニアサイドとビジネスサイドを結ぶプロダクトオーナーがいます。動画の企画・制作・キャスティング・ライブ配信等を担うプロデューサーやディレクターもいます。 エビリーはサービスを提供するIT企業ではありますが、コンサルティング会社やマーケティング会社の一面もあれば、動画制作会社の一面も持ち合わせています。そんな多様な側面をもったエビリーでは、多くの職種や役割を担ったメンバーが関わりあうことで、幅広く動画に関する悩みを解決しています。 〇クラウド型動画配信システム『millvi』~国内700社以上導入!多数のサービスと連携実績有り~ 〇動画アナリティクスサービス「kamui tracker」~動画マーケティングをもっと簡単にもっとかしこく~

業種
インターネット
事業
メディア
所在地
東京都渋谷区
資本金
3億円
OpenStreet株式会社の画像

OpenStreet株式会社

同社の「HELLO CYCLING」はスマホから近くの自転車をレンタル~返却~決済までワンストップで対応できるtoCサービスです。通信機能を搭載した「スマートロック」と「操作パネル」を自転車に取り付けることで、利用者が簡単・便利にサービス利用することが可能となり、ユーザーの利便性だけでなく、「事業」や「地域」といった観点の活性化にも有用なサービスであり、続々と利用可能エリアやアライアンスパートナーは増加しています。またシェアスクーターサービス「HELLO MOBILITY」、パーキングシェアサービス「BLUU Smart Parking」の展開などを通じてラストワンマイルにおける多様な移動手段を提供し、MaaS促進を目指しております。 【累計調達額は約52億円に】 2023年3月、新たに第三者割当増資による22億円の資金調達を実施しました。今回OpenStreetは調達した資金により、モビリティのシェアリングプラットフォームの更なる拡大を図るとともに、新たな小型の電動モビリティの実装を行います。この電動モビリティは2023年7月に予定されている道路交通法の改正に伴い公道走行可能となる、特定小型原動機付自転車(特定原付)に該当する規格の車体です。利用者の走行経路や速度等を集計・可視化したデータを行政と連携することで、特定小型原付の利用状況の実態把握、傾向分析に寄与し、より安心・安全な交通環境の構築を目指します。

業種
ハードベンダー
事業
所在地
東京都港区
資本金
53億円
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