株式会社ミノス

自社開発100%/電力・ガス業界トップクラスのシェアを誇るクラウドサービスを展開/シネナンGr

株式会社ミノス

自社開発100%/電力・ガス業界トップクラスのシェアを誇るクラウドサービスを展開/シネナンGr
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業種
Saas
設立
1994年11月
資本金
9,500万円
売上高
21億円
本社所在地:
東京都港区海岸

事業内容・福利厚生例

事業内容
LPガス事業者および小売電気事業者向けの専用業務システムの製品開発・運用管理、及びシステム導入指導、コンサルティングを行っています。 プライム市場上場のシナネンホールディングス株式会社のグループ会社で、1976年の創業より、LPガス業界に特化したサービスを展開しています。
保険
健康保険 厚生年金保険 雇用保険 労災保険
休日・休暇
休日:土日祝日 年間有給休暇:1日-20日 年間休日日数:125日 年末年始休暇:5日 GW:カレンダー通り
諸手当
通勤手当 住宅手当 役職手当
※募集求人によって条件が異なる場合がございますので、詳しくは求人詳細をご確認ください。
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この企業の特徴

<30年以上の販売実績を持つLPガス基幹業務システム『Power Net』> ・LPガスの検針/配送/保安/販売におけるデータをクラウド上で一元管理が可能。 ・地図機能を用いた営業活動のサポートや、BIボードを用いた経営の見える化など様々なオプションを揃え、業界トップクラスのシェアを誇ります。 ・様々な決済方法(バーコード決済・コンビニ決済)と連携させるカスタマイズなども行っています。 ・他にも電力顧客管理システムなど、様々な商材を展開 ≪自社サービスの最上流で、アイデアを存分に発揮≫ ・最新クラウドサービスで自らのアイデアとお客様の声を活かせるのは、最上流から携わることができる自社サービスならでは。 ・実際にLPガスの業務処理機能と地図機能を融合し、地図上で検針先等を一目で確認できるシステムも、若手の提案から生まれました。 ・新機能や使いやすいUIにも、エンジニアのアイデアがふんだんに盛り込まれています。 ≪一貫したモノづくりの醍醐味≫ ・システム企画から要件定義/概要設計/詳細設計/開発/テストまでを一貫して担当 ・エンジニアとしてスキルアップしていきたい方には、最適の環境です。

ご利用の流れ

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STEP03求人のご招待

ご希望に沿った
求人をご提案

STEP04

STEP04応募・面接

応募書類の添削や
面接対策まで
徹底サポート

STEP05

STEP05内定・交渉

年収や入社日の
交渉も
ギークリー
が代行

STEP06

STEP06ご入社

ご状況に応じて
入社後もフォロー

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株式会社スカイアーチネットワークスの画像

株式会社スカイアーチネットワークス

同社は顧客のニーズに応じてクラウドサーバー(AWS、IIJクラウドなど)のカスタマイズ、ホスティングサーバの保守・運用、マネージメントサービスを提供しております。クラウド、オンプレサーバーの設置、移設時のコンサルティングやマネージメントサービス、危機のレンタルサービスなで広く行います。ネットワーク、サーバーマネージメントスペシャリストととして現在急成長しております。 既存事業の分野では、サーバー特化のSIerとし、AWSの最上級パートナーであるプレミアティアパートナー(国内では10社のみ)を目指し、事業を拡大しています。またサーバー関連の安定した収益性を持つ既存ビジネスでに加えて、新規事業として今までお客様からの問い合わせが多かった新しい分野にも挑戦していこうと考えています。直近では営業部門も新たに立ち上げ準備をし、ITサービスを全般的に手掛けたいと考えております。 株式会社スカイアーチネットワークスは、日本アイ・ビー・エム株式会社の子会社です。 採用法人は株式会社スカイアーチネットワークスとなります。 この応募手続きを継続することにより、あなたの個人情報は、株式会社スカイアーチネットワークスから採用プロセスに関与する他のIBM関係会社(その所在地を問いません。)に共有されることをご理解ください。 IBMによるあなたの個人情報保護についての詳細は(越境移転する場合の安全保護措置を含め)こちらをご覧ください。https://www.ibm.com/careers/us-en/privacy-policy/

業種
SIer
事業
独立系SIer
所在地
東京都港区
資本金
1億円
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株式会社テラスカイ

【クラウド特化リーディングカンパニーです】 同社は、一般的なシステムインテグレーターと違い、クラウド創世記からクラウドに取り組んできたリーディングカンパニーです。代表は世界的クラウドサービス企業セールスフォース・ドットコム社の日本法人立ち上げメンバーです。そのため、同社は設立当初からセールスフォース・ドットコム社の重要パートナー企業として同社から出資も受けています。2006年の設立以来、このクラウド時代の到来を一早く捉え、セールスフォース・ドットコムのコンサルティングパートナーとして、導入・普及に取り組んできました。日本のコンサルティングパートナーではトップクラスの導入実績数を誇っています。 【最上流工程・自社内開発・エンドユーザーとの直取引です】 同社の開発はエンドユーザーとの直取引であると同時に大部分が自社内での開発です。案件には最上流工程から携われ、導入後の効果分析・フォローまで幅広く関わるため、エンジニアとしてのスキルを思う存分高める事が可能です。 ★営業利益:2020年2月期前年対比は「480.0%」、圧倒的な成長率を誇っております。

業種
SIer
事業
独立系SIer
所在地
東京都中央区
資本金
12億1,795万円
株式会社HRBrainの画像

株式会社HRBrain

【自社サービスとして、人事・労務業務の効率化から、人材データの管理・分析までを手掛ける「HRBrain」を開発】 同社サービスの「HRBrain」はタレントマネジメントをはじめとし、組織診断サーベイ、 パルスサーベイ、人事評価、360度評価、労務管理、社内向けチャットボット、ストレスチェックの8サービスからなる、人事業務の効率化から人材データの一元管理・活用までワンストップで実現するクラウドサービスです。徹底的にオペレーションを効率化する様々な機能や使い勝手の良いUI/UXにより、多くの導入企業様から高い評価を頂いております。 【サービス】 ・HRBrainシリーズ  「タレントマネジメントシステム」:人事評価、人材育成、人材配置、人材データ管理、組織分析など人事の重要な業務を効率化し、蓄積したデータをもとに効果的な人事戦略を実現可能。 「組織診断サーベイ」:人的資本の情報開示で重要なエンゲージメントを定量的に可視化する組織診断サーベイ。従業員体験や従業員エンゲージメントの向上、人的資本経営を推進することが可能。 他、「人事評価」、「労務管理」、「AIチャットボット」、「360度評価」「パルスサーベイ」「ストレスチェック」など

業種
インターネット
事業
Saas
所在地
東京都品川区
資本金
非公開
株式会社SI&Cの画像

株式会社SI&C

【『技術力』×『マネジメント』を強みとした独立系Sler企業】 技術力:AI・クラウド・セキュリティ・salesforceといった最新テクノロジーや、アプリやインフラを組み合わせた、一つの技術に依存せず、多様なソリューションを提供しています。技術力に大きな価値を置いており、また、技術のキャリアアップを志す社員を資格取得の奨励金等で支援しています。 マネジメント:ソフトウェア開発プロセスの能力の成熟度の国際指標である、CMMIレベル5を達成している企業(日本国内取得企業5社中の1社)です。また、CMMIとPMBOK(米国PMI協会が管理するプロジェクトマネジメント知識体系)をベースに、当社40年以上のマネジメントのノウハウを活かした当社独自の開発水準であるSICPを活かして開発を進めており、マネジメント力には定評のある会社です。そのため、「スペシャリスト、PJマネジメント、組織マネジメント」といったキャリアの志向性に合わせた様々な道があります。 【技術の視点から業務を創造する会社「Benyond SI」へ】 以下の施策を実施しており、更なる成長企業へと飛躍を果たします。  ・2023年:大手PEファンドのベインキャピタルとタッグを組んだMBOの実施  ・2024年1月:元アビームコンサルティングCEOの岩澤が当社CEOに就任し、新たな事業戦略の策定  ・2024年10月:0ベースから『人事制度を全面刷新』し、積極的な人材への投資(社員の昇給・昇格・賞与等)   元デロイトの信國が率いるコンサルティングユニットが発足し、プライム案件の獲得の加速

業種
SIer
事業
独立系SIer
所在地
東京都中央区
資本金
3億5,000万円
ユアスタンド株式会社の画像

ユアスタンド株式会社

【全国の集合住宅をメインとした電気自動車(EV)充電サービスのソリューション提供】 気候変動による台風や豪雨などの異常気象が甚大な被害をもたらしています。私たち人類が団結して挑まなければならない史上最大の課題だと言っても過言ではありません。 2020年10月26日、菅総理大臣が初の所信表明演説で2050年までに脱炭素社会の実現を宣言しました。その宣言を受け、2015年に国連で197か国により採択されたパリ協定で設定された目標に向けて日本もいよいよ動き出すでしょう。 脱炭素社会を実現するためには、温室効果ガス排出の17%を占める運輸部門が大きな課題になっています。エネルギー源を火力発電から脱却し、そしてガソリン車から電気自動車に切り替わることはその解決になるでしょう。以上にも書いた通り、ドイツとイギリスは2030年、中国は2035年、フランスは2040年までにガソリン車の新車販売を禁止することが既に発表されています。日本も恐らくこのEVへのシフトを避けることはできないでしょう。 持続可能な開発目標はパリ協定と同じ2015年に採択された全世界が向かうゴールです。そのうち、目標7、目標9、目標11と目標13の4つは、電気自動車の普及によって達成することができます。同社は世界の目標に達成するために、グローバルに考えて、ローカルに行動しています。

業種
建設・土木・設備
事業
所在地
東京都品川区
資本金
1億円
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