エナックス株式会社

リチウムイオン電池の受託開発ニッチトップメーカー

エナックス株式会社

リチウムイオン電池の受託開発ニッチトップメーカー
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業種
半導体・電子・電気・精密メーカー
設立
1996年4月
従業員数
92名
資本金
1億円
売上高
20億8,600万円
本社所在地:
東京都文京区春日

事業内容・福利厚生例

事業内容
・リチウムイオン電池開発・試作受託・製造・販売 ・バッテリーパック開発・製造販売 ・リチウムイオン電池搭載アプリケーション製品の設計・製造・販売 ・リチウムイオン電池の電極の開発
保険
社会保険完備(健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険)
休日・休暇
完全週休2日制(土日祝)、年末年始休暇、夏期休暇、有給休暇、年間休日120日以上 バースデー休暇
諸手当
通勤手当 寮社宅:採用時(入社時)に転居を伴う場合は借上社宅適用可(引っ越し費用は会社負担)社宅補助:家賃の75%補助・上限あり
※募集求人によって条件が異なる場合がございますので、詳しくは求人詳細をご確認ください。
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3 エナックス株式会社の募集中の転職・求人情報一覧

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この企業の特徴

担当アドバイザー
島野光陽

■高い技術力とノウハウで高品質なリチウムイオン電池の開発を行っています。昨今の注目産業であるロボットや電気自動車、建設機械などに不可欠なのが同社の製品です。
■経産省による電気自動車の販売方針などによって更なる需要、高い将来性を持っている注目の研究開発メーカーです。

ご利用の流れ

  • ご登録

    Webで
    簡単お申し込み

  • カウンセリング

    転職のお悩みや
    ご希望条件を
    ヒアリング

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    ご希望に沿った
    求人をご提案

  • 応募・面接

    応募書類や
    面接対策まで
    徹底サポート

  • 内定・交渉

    年収や
    入社日の交渉も
    ギークリーが代行

  • ご入社

    ご状況に応じて
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    Webで簡単お申し込み

  • カウンセリング

    転職のお悩みや
    ご希望条件をヒアリング

  • 求人のご紹介

    ご希望に沿った求人をご提案

  • 応募・面接

    応募書類の添削や
    面接対策まで徹底サポート

  • 内定・交渉

    年収や入社日の交渉も
    ギークリーが代行

  • ご入社

    ご状況に応じて入社後もフォロー

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booost technologies株式会社

「次世代に誇れる未来を創造し、社会のために役立つテクノロジー集団」をビジョンに掲げ、「ENERGY X」(CO2フリー電気の調達、供給が可能なクラウド型エネルギーマネジメントシステム)、「ENERGY X GREEN」(CO2排出量の可視化やレポート化可能なクラウド型プラットフォーム)を通じて、カーボンフリーな未来の実現を目指すクライメート(気候)テックカンパニー。 同社は、「ENERGY X」、「ENERGY X GREEN」事業を通じ、CO2排出量の可視化、レポート、CO2フリー電気等の調達、供給、カーボンオフセット、需給管理、など、カーボンフリーな未来に必要なサポートやシステムをワンストップで提供。今後も脱炭素化のブースターとして、各事業を通じて「次世代に誇れるカーボンフリーな未来」を実現させ、脱炭素化を加速させます。 【取引先は中小企業から有名大手企業まで】 同社は、大手企業から中小企業まで約120社以上と取引をしています。また、カーボンニュートラル宣言以降、大手企業を中心にサプライチェーン全体の脱炭素化、電力のCO2フリー化に関するコンサルティングのご相談が増えている背景から、脱炭素化のSaaSシステムのリリース致しました。 ※One Capital、伊藤忠商事などを引受先とするシリーズBラウンドの資金調達を実施 シリーズA以降の調達総額は33.5億円に

業種
インターネット
事業
Saas
所在地
東京都品川区
資本金
12億4,590万円
  • フレックス出勤・時差出勤(制度あり)
企業詳細を見る
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ユアスタンド株式会社

【全国の集合住宅をメインとした電気自動車(EV)充電サービスのソリューション提供】 気候変動による台風や豪雨などの異常気象が甚大な被害をもたらしています。私たち人類が団結して挑まなければならない史上最大の課題だと言っても過言ではありません。 2020年10月26日、菅総理大臣が初の所信表明演説で2050年までに脱炭素社会の実現を宣言しました。その宣言を受け、2015年に国連で197か国により採択されたパリ協定で設定された目標に向けて日本もいよいよ動き出すでしょう。 脱炭素社会を実現するためには、温室効果ガス排出の17%を占める運輸部門が大きな課題になっています。エネルギー源を火力発電から脱却し、そしてガソリン車から電気自動車に切り替わることはその解決になるでしょう。以上にも書いた通り、ドイツとイギリスは2030年、中国は2035年、フランスは2040年までにガソリン車の新車販売を禁止することが既に発表されています。日本も恐らくこのEVへのシフトを避けることはできないでしょう。 持続可能な開発目標はパリ協定と同じ2015年に採択された全世界が向かうゴールです。そのうち、目標7、目標9、目標11と目標13の4つは、電気自動車の普及によって達成することができます。同社は世界の目標に達成するために、グローバルに考えて、ローカルに行動しています。

業種
建設・土木・設備
事業
所在地
東京都品川区
資本金
1億円
  • 私服可
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