フロントエンドエンジニア（光学機器メーカー）

株式会社STX

【繊維業界のリーダー、グローバル展開で高品質な製品を提供する会社です】
当社は125年を超える歴史を持ち、グローバルネットワークを駆使しながら、あらゆる種類の繊維や加工品を取り扱う専門商社です。
・洋服の原料となる糸。さまざまな意匠や用途があるテキスタイル。さらに最終加工品である洋服までトータルで取り扱っており、お客さまのニーズに的確に対応することができます。
・単に商品を調達・販売するだけでなく、より魅力的な商品を提供するため自社で企画開発をおこなうなど、積極的に取り組んでいます。
・国際的なネットワークにより、優れた商品を迅速にお客さまの手元に届けることができるよう、物流にもプロフェッショナルが活躍し一貫したサポート体制を構築、業界をリードする繊維専門商社です。

業種

繊維・アパレル商社

事業

所在地

東京都千代田区神田錦町

資本金

8億3,000万円

• リモートワーク可

日成共益株式会社

【「食品・化学品・建材」の原材料を国内外から輸入・販売する専門商社】
同社は、海外から輸入した食品・化学品・建材の原材料を、日本国内の大手食品・乳業・製紙・化学品メーカー等に販売するBtoBビジネスモデルで創業以来、安定的に業績を拡大してきました。海外にも拠点を設立し、世界30カ国以上にビジネスを展開しています。取り扱う商材は幅広く、特に乳製品に含まれるタンパク質の一種ミルクカゼインではシェアNo.1を誇っています。同社の提供する原材料は表には見えにくいですが、裏側ではその製品の品質を決める「不可欠な存在」であり、各部門が連携して仕入れた原材料に付加価値をつけて安定供給していくことが、同社の存在意義であると確信しています。

業種

食品・穀物商社

事業

所在地

東京都千代田区

資本金

2億1,822万円

• 従業員数100～999人

第一環境株式会社

【水道サービスを未来につなぐ】
同社の仕事は、普段みなさんが使っている水道の経営を支える仕事です。
水道メータの検針や料金の徴収、給水装置の管理などの、水道サービスを支える業務を水道事業体から受託しています。

・上下水道料金徴収業務（水道及び下水道検針・収納業務）
・給水装置・排水設備管理業務
・管路管理業務
・上下水道施設運転・管理業務
・水道料金電算処理システムの開発・運用
・ハンディターミナルの販売及び関連ソフトウエア開発

業種

電力・ガス・水道

事業

所在地

東京都港区

資本金

1億円

• 自社サービス保有

株式会社プレックス

・物流の人材不足を解消するプラットフォーム『プレックスジョブ』の運営
・ドライバー特化の人材紹介サービスの提供
20兆円の巨大産業といわれる物流業界にいち早くITベンチャーとして参入しております。
現在は転職支援事業が中心ではありますが、今後は物流業界以外にもインフラ産業向けに必要なITインフラ事業を複数展開予定となっており、
参入企業の少ないブルーオーシャンに対して着実に事業を拡大することを目指しております。

＜その他新規事業＞
・物流業界特化型のダイレクトリクルーティングサービス
・エネルギー領域専門の人材紹介事業
・インフラ産業のDX化を支えるSaaS事業

業種

インターネット

事業

所在地

東京都中央区

資本金

500万円

• リモートワーク可

株式会社ミノス

LPガス事業者および小売電気事業者向けの専用業務システムの製品開発・運用管理、及びシステム導入指導、コンサルティングを行っています。
プライム市場上場のシナネンホールディングス株式会社のグループ会社で、1976年の創業より、LPガス業界に特化したサービスを展開しています。

業種

インターネット

事業

所在地

東京都港区海岸

資本金

9,500万円

• リモートワーク可

大嘉産業株式会社

【産業繊維資材に特化し、安全性と環境保護を両立する老舗メーカー】
同社は、創業以来70年以上にわたり、産業繊維資材に特化したメーカー型商社として発展してきました。
同社の製品は、ビルの建設作業現場などでの転落から守ったり、港湾や道路、防災・災害対応などで使われたり、漁業で必要となる網や機器だったり、さまざまな場所で活躍しています。
「暮らし」や「自然との共存」、「食」といった、産業や日々の生活に欠かせない分野で貢献しています。

・建設仮設資材の製造
・販売・レンタル
・低層住宅建設用仮設資材の販売
・土木・防災繊維資材の設計・製造・販売
・スポーツ人工芝の設計・施工・販売
・漁業用資材の販売
・建築物の企画・設計・製造・施工・管理
・公園遊具のシステム設計・製造・施工・管理

業種

化学・消費材メーカー

事業

所在地

大阪府大阪市西区

資本金

9,800万円

• 定着率が高い

株式会社サヤカ

【電気制御設計～国内シェアNO.1の基板分割機メーカー】
同社は基板分割機のメーカーとして、国内を問わず海外のユーザーにも評価を獲得しています。
顧客の製品開発や効率的な生産を行うための自動化・省力化機器を数多く手掛けており、基板分割機もそれらのコア技術の中から生まれたものです。
現在は、電気自動車に関わる案件も増加しており、新たな工法や開発にも挑戦中です。
同社は、これまでの経験により蓄積されたコア技術と「メカニズム、エレクトロ二クス、ソフトウェア」の総合的な開発力を生かし、ユーザーニーズに答えております。

業種

機械・輸送用機器メーカー

事業

所在地

東京都大田区

資本金

4,800万円

• 従業員数99人以下

グロービング株式会社

【戦略コンサルティング×デジタルトランスフォーメーションによりクライアントサクセスの実現】
同社は戦略・構想策定からオペレーション改革、プロダクト開発に至るまでの幅広いケイパビリティを持つメンバーが、戦略を実行し具体的なビジネス成果に繋げるための「改革実現の主体」となり、常にグローバルでの競争環境を見据えながら、クライアントに伴走し中長期的に変革を支援するコンサルティングサービスを提供しています。

・戦略コンサルティング
・DXコンサルティング
・Digital Service Platformサービスの提供

業種

コンサルティング

事業

所在地

東京都港区

資本金

9,000万円

• リモートワーク可

ElecONE株式会社

同社は電力システム分野に参入して以来、この言葉通りに新電力の需給管理、収支管理等のソリューションについて仕組みを徹底分析した上、新たなオペレーティングシステムの発想と、斬新なフレームワークの組み合わせにより「ElecONE」サービスを創出しました。
最強な経済合理性と柔軟な機能性の両面を持ち合わせた「ElecONE」は、電力システム分野の汎用オペレーティングシステムを目指して、エントリーレベルからトップレベルの事業者様に至るまでご満足頂けるソリューションをご提供します。

1. 新電力事業者様向け需給管理ソリューションElecONEの開発・運営
2. その他のパッケージシステム開発・運営
3. 受託システム開発

業種

インターネット

事業

所在地

東京都中央区新川

資本金

非公開

• リモートワーク可

スタンレー電気株式会社

【「光」の価値を追求し続けています】
1920年創業、自動車用照明の国内3強の1社です。「光に勝つ」を企業スピリットとして掲げています。
無限の可能性を秘めている、「光」の価値を追求し続けることでものづくりを通じてグローバルに社会へ貢献している『光のメーカー』です。
近年ではランプの光源に自社開発のLEDを採用することで、省エネ、長寿命ということに加えてデザイン性の高い自動車照明機器を作り出しています。
自動車用製品に留まらず、PC（液晶画面など）のバックライトユニットや、デジカメ、一般照明など日常生活を支える数多くの製品にも同社の製品が採用されております。またLEDをはじめとする電子デバイスの発光素子の研究開発から製造・販売まで一貫して取組んでいます。

■くらしの中のスタンレー
技術力・情報力・柔軟性・スピード。「ものづくり」に求められる課題は今、ますます多様化し、高度化しつつあります。スタンレーは、研究開発部門・設計部門・生産部門・営業部門・管理部門のそれぞれが長年にわたり蓄積してきた技術とノウハウの数々を、互いに連携・共有化し、総合力を発揮することで、変化の激しいマーケットに対応する製品開発を行っています。光の先駆者として、挑戦者として、スタンレーはひとつひとつの製品で、より大きな付加価値と高い品質を実現しています。

業種

半導体・電子・電気・精密メーカー

事業

所在地

東京都目黒区

資本金

305億1,400万円

• フレックス出勤・時差出勤（制度あり）

ユアスタンド株式会社

【全国の集合住宅をメインとした電気自動車（EV）充電サービスのソリューション提供】
気候変動による台風や豪雨などの異常気象が甚大な被害をもたらしています。私たち人類が団結して挑まなければならない史上最大の課題だと言っても過言ではありません。
2020年10月26日、菅総理大臣が初の所信表明演説で2050年までに脱炭素社会の実現を宣言しました。その宣言を受け、2015年に国連で197か国により採択されたパリ協定で設定された目標に向けて日本もいよいよ動き出すでしょう。
脱炭素社会を実現するためには、温室効果ガス排出の17%を占める運輸部門が大きな課題になっています。エネルギー源を火力発電から脱却し、そしてガソリン車から電気自動車に切り替わることはその解決になるでしょう。以上にも書いた通り、ドイツとイギリスは2030年、中国は2035年、フランスは2040年までにガソリン車の新車販売を禁止することが既に発表されています。日本も恐らくこのEVへのシフトを避けることはできないでしょう。
持続可能な開発目標はパリ協定と同じ2015年に採択された全世界が向かうゴールです。そのうち、目標7、目標9、目標11と目標13の4つは、電気自動車の普及によって達成することができます。同社は世界の目標に達成するために、グローバルに考えて、ローカルに行動しています。

業種

建設･土木・設備

事業

所在地

東京都品川区

資本金

1億円

• リモートワーク可

株式会社ソフトエナジーコントロールズ

【二次電池関連装置を主に開発、製造、販売、設置とワンストップ展開】
・環境エネルギー関連設備の開発・製造
・環境エネルギー対策商品の開発・製造
・エンジニアリング

業種

半導体・電子・電気・精密メーカー

事業

所在地

福岡県北九州市小倉北区

資本金

1億円

• 従業員数100～999人