求人ID：309343

セキュリティエンジニア（脆弱性診断担当）

株式会社Speee

スタンダード上場／データマーケティングコンサルにより培ったデータ解析技術を駆使した成長企業

年収: 500～650万円
雇用形態: 正社員
最寄駅: 六本木一丁目駅 (東京都)
職種: セキュリティエンジニア

年収: 500～650万円
雇用形態: 正社員
最寄駅: 六本木一丁目駅 (東京都)
職種: セキュリティエンジニア

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募集要項

仕事内容: 脆弱性診断のみならず、幅広く技術的なセキュリティ対応に携わっていただきます。

【具体的には】
・Speeeが提供しているサービスの脆弱性診断と改修支援
・インシデント検知基盤運用や発生時の対応
・セキュリティ推進室が保有しているシステムの運用
・社内外におけるセキュリティ情報の収集や情報発信
勤務地: 東京都港区
保険: 健康保険　厚生年金　雇用保険　労災保険
諸手当: 通勤手当　住宅手当　家族手当　結婚祝い金　出産祝い金　パパ立ち会い休暇　マタニティー健診休暇　マタニティー健診補助　ノートパソコン支給　書籍購入費負担　常備医薬品有り　服装自由
休日・休暇: 慶弔休暇　年末年始　夏期休暇　有給休暇　週休二日制(土日祝）
年収: 500～650万円
必須条件: ・ウェブアプリケーションの開発経験(言語問わず）※趣味程度でOKです
・課題を適切に解決していくために新しい技術のキャッチアップを自ら手を動かしていけること

【歓迎】
・ウェブアプリケーションに対する手動での脆弱性診断実務経験
・CSIRT業務経験

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株式会社Speeeの
求人のおすすめポイント

担当アドバイザー
中嶋信幸

【事業を開発する、という事業】
Speeeは、Speeeという企業自体を1つのプロダクトとして捉えています。そのプロダクトが様々な事業を生み出し、世の中にある課題を解決してゆく。そのような存在になることを目指しています。

Speeeは2007年にモバイル検索のコンサルティング事業により創業しました。現在は従業員数400名超の規模となり、マーケティングインテリジェンス事業とデジタルトランスフォーメーション事業を2つの柱として、次の柱を生み出すべく事業開発へのチャレンジを続けています。

【数年で100～200人単位で拡大している成長企業】
既存事業であるWebマーケティング事業は前年対比で160%成長をしており、同事業は「キャッシュを貯める」目的で行っており、そのキャッシュを活かして新規事業展開をしております。デロイトトーマツ社が毎年発表している「テクノロジー Fast50」（IT関連企業の過去3年間の売上伸長率のランキング）で3年連続ランクインしている優良企業です。

【リアル産業のIT化／商流のスタートである集客の強みを武器に新規事業を創出】
デジタルトランスフォーメーション事業本部は、既存産業に対してデジタルの力を使って産業変革を起こそうとしている部署になり、今は主に不動産業界をターゲットにサービスを展開しています。現状は『イエウール』『ヌリカエ』というサービスの他、新規事業として『ナコウド』をリリースし、今後も新規事業をリリース予定です。

ご利用の流れ

STEP01

STEP01ご登録

WEBで
簡単お申し込み

STEP02

STEP02カウンセリング

転職のお悩みや
ご希望条件を
ヒアリング

STEP03

STEP03求人のご招待

ご希望に沿った
求人をご提案

STEP04

STEP04応募・面接

応募書類の添削や
面接対策まで
徹底サポート

STEP05

STEP05内定・交渉

年収や入社日の
交渉も
ギークリー
が代行

STEP06

STEP06ご入社

ご状況に応じて
入社後もフォロー

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(ギークリー)は、
IT・Web・ゲーム業界特化の転職エージェントです。

リクナビNEXT 2023年上半期　GOOD AGENT RANKING入賞 (IT・WEB部門ほか計6部門)

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リクナビNEXT 2023年上半期
GOOD AGENT RANKING入賞 (IT・WEB部門ほか計6部門)

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株式会社Speeeの企業概要

業種: インターネット
設立: 2007年11月
従業員数: 366名
資本金: 13億6,300万円
所在地: 東京都

事業内容: 【スタンダード上場／データマーケティングコンサルにより培ったデータ解析技術を駆使した成長企業】
＜Martech事業＞
大手企業で、宣伝部と営業部が連携できないなどのバリューチェーンの分断が、全社単位のデータ活用を妨げてしまう課題に直面しています。同社では、データを統合的に活用できる効率的なバリューチェーンを同社オリジナルのマーケティング技術を用いて実現しています。

＜X-tech事業＞
中小企業をメインターゲットとし、1社ではなかなか進めることができない顧客のDX化を、複数社束ねることで、効率的にDX化を推進しています。現在では、不動産領域をメインにDX化を促進していますが、今後は領域を広げてまいります。一般的な社内向けの「DX化」ではなく、顧客のユーザーにまで利益を生み出せる、事業です。

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