【兵庫】社内SE★三菱電機グループ/年間休日130日

株式会社バンザイ

自動車整備用機器の販売からメンテナンスだけでなく、海外との輸出入や車検の機械に関しては関係会社と協力して開発・製造も行っています。
具体的には、車体を持ち上げるリフトやジャッキから、洗車機器やスピード等をテストする車検場の検査ラインまで大小様々な自動車整備機器を取り扱っていま
す。 トヨタ自動車等のカーメーカーをはじめ、警視庁等の官公庁とも取引しています。

【豊富な商品】
整備システム、車検機器、環境整備・公害防止機器、リフト・ガレージ機器、洗車・洗浄・美装機器、カーディティーリングサービス、注油機器、オイル機
器、タイヤ、ブレーキ用機器(アライメント)、エアーコンプレッサー、車体整備(板金(鈑金)・溶接・塗装)用機器、エンジンチュンナップ機器(診断機)、エン
ジン用整備機器、ディーゼルエンジン用機器、一般工具(エアー・電動工具)、ハンドツール・作業用機器、照明器具、出張タイヤサービスカー等

■自動車用機械工具試験機製造販売輸出入

業種

半導体・電子・電気・精密メーカー

事業

所在地

東京都港区芝

資本金

5億5,900万円

• 自社サービス保有

グロービング株式会社

【戦略コンサルティング×デジタルトランスフォーメーションによりクライアントサクセスの実現】
同社は戦略・構想策定からオペレーション改革、プロダクト開発に至るまでの幅広いケイパビリティを持つメンバーが、戦略を実行し具体的なビジネス成果に繋げるための「改革実現の主体」となり、常にグローバルでの競争環境を見据えながら、クライアントに伴走し中長期的に変革を支援するコンサルティングサービスを提供しています。

・戦略コンサルティング
・DXコンサルティング
・Digital Service Platformサービスの提供

業種

コンサルティング

事業

所在地

東京都港区

資本金

9,000万円

• リモートワーク可

長瀬産業株式会社

【化学品業界No.1の長瀬産業、広範な事業とグローバルネットワークで成長中。】
多角的に各種商品の輸出入および国内取引を行うほか、商品の製造販売、サービス提供などを行っています。

業界としては非常に幅広く、顔料・着色剤、塗料・インキ、界面活性剤、OA、電機、家電、自動車、液晶、半導体、医薬・医療業界など、広範囲に事業を展開しています。

化学品専門商社としては、売上高および利益規模で国内最大手です。

業種

化学商社

事業

所在地

東京都千代田区

資本金

9,699万円

• リモートワーク可

オルガノ株式会社

総合水処理エンジニアリング企業として、 日々の生活と産業の発展をサポートしています。

■プラント事業
　　機能性と信頼性を積み重ねた技術で合理的なシステムを提供
■ソリューション事業
　　水処理設備の最適な運用を実現するソリューションを提供
■機能商品事業
　　多様なレディ・メイド製品群で幅広いニーズへ短納期対応

業種

機械・輸送用機器メーカー

事業

所在地

東京都江東区新砂

資本金

82億2,549万円

• リモートワーク可

株式会社ソフトエナジーコントロールズ

【二次電池関連装置を主に開発、製造、販売、設置とワンストップ展開】
・環境エネルギー関連設備の開発・製造
・環境エネルギー対策商品の開発・製造
・エンジニアリング

業種

半導体・電子・電気・精密メーカー

事業

所在地

福岡県北九州市小倉北区

資本金

1億円

• 従業員数100～999人

日成共益株式会社

【「食品・化学品・建材」の原材料を国内外から輸入・販売する専門商社】
同社は、海外から輸入した食品・化学品・建材の原材料を、日本国内の大手食品・乳業・製紙・化学品メーカー等に販売するBtoBビジネスモデルで創業以来、安定的に業績を拡大してきました。海外にも拠点を設立し、世界30カ国以上にビジネスを展開しています。取り扱う商材は幅広く、特に乳製品に含まれるタンパク質の一種ミルクカゼインではシェアNo.1を誇っています。同社の提供する原材料は表には見えにくいですが、裏側ではその製品の品質を決める「不可欠な存在」であり、各部門が連携して仕入れた原材料に付加価値をつけて安定供給していくことが、同社の存在意義であると確信しています。

業種

食品・穀物商社

事業

所在地

東京都千代田区

資本金

2億1,822万円

• 従業員数100～999人

レーザーテック株式会社

【グローバルニッチ戦略で世界シェア100％製品を複数保有する世界唯一のオンリーワン企業】
同社は1960年、X線テレビの開発会社として創業以来、60年以上一貫して「世の中にないものをつくり、世の中のためになるものをつくる」ことを経営理念とし
て、数々の検査・計測装置を生み出してきました。その技術と装置は、フラッシュメモリーなどの半導体や薄型テレビのパネル製造工程などで生産効率の向上・改善に活用され、最終製品となる身近な電子機器を通じて、世界中の人々の豊かな暮らしづくりに貢献しています。

下記製品の開発・製造・販売・サービス
1半導体関連装置
2FPD関連装置
3レーザー顕微鏡

業種

半導体・電子・電気・精密メーカー

事業

所在地

神奈川県横浜市

資本金

9億3,100万円

• リモートワーク可

タカヤ株式会社

【“ものづくり力”を礎とした「サービス・ソリューションクリエータ」】
1894（明治27）年、同社は繊維業界の草わけ的存在としてスタートしました。
古い伝統に新しい技術を取り入れながら成長を続けた同社は、そののち電子関連分野へ進出し、繊維と電子を両輪とする複合企業体へと変質を遂げてきました。つねに時代の一歩先を見つめ、勇気を持って自らを革新し、高い目標に“挑戦”し続けています。

・電子機器関連製品の企画・開発・調達・製造
（情報通信機器・産業機器などの完成品や内蔵電子回路基板）
・インサーキットテスタの製造・販売
・RFID関連製品と万引き防止装置の開発・製造・販売
・ソフトウェア受託開発などＩＴソリューション
・オフィスソリューション・事務機器販売

業種

半導体・電子・電気・精密メーカー

事業

所在地

岡山県井原市

資本金

1億円

• 自社サービス保有

モーションリブ株式会社

【リアルハプティクスで社会を豊かにする】
同社は、機械が力触覚を自在にコントロールするための技術「リアルハプティクス」を保有しています。
慶應義塾大学のハプティクス研究センターで研究を進めてきた世界No.1の力触覚技術「リアルハプティクス」を、誰でも簡単に機械やロボットに実装できる制御ICチップ「AbcCore」を様々な分野の企業様にご提供しています。
リアルハプティクスにより機械が活躍できる場所を増やし、社会全体としての生産性を高めることで次世代のQOL向上に貢献します。


リアルハプティクスに関する下記事業
- ソリューション事業
- キーデバイス事業
- ライセンス事業

業種

半導体・電子・電気・精密メーカー

事業

所在地

神奈川県川崎市

資本金

9,000万円

• リモートワーク可

株式会社EORIC

【事業内容】
主に半導体や電子回路基板の産業用装置向けの光学用製品 (レンズ・ミラー等) の設計・開発・製造をおこなっております。
また、同装置に必要な 画像処理技術を応用したソフトウェアやハードウェアのシステム設計もおこなっております。

■光学技術関連の設計、開発業務
■自社開発製品のユニット販売
■各種技術コンサルティング業務
■露光装置・検査装置・解析ソフトの技術仲介、代理店業務

業種

半導体・電子・電気・精密メーカー

事業

所在地

東京都新宿区

資本金

5,200万円

• リモートワーク可

ユニファイド・サービス株式会社

同社は、米国セールフォース・ドットコム、東京電力 EP、JP インダストメントからの出資を受けて、
エネルギー分野(再生可能エネルギー/東京電力など)のクラウドサービスの提供を主な事業とし、
社会課題の解決に貢献していきます。
2004 年に設立。2015 年米国セールスフォース・ドットコムの創業者マーク・ベニオフ氏の出資に影響を受けて、
電力小売の自由化に対応した電力 CIS(顧客管理と料金計算)のサービス事業を開始。
電力CIS は新規参入の電力小売会社のみならず、大手電力会社からも受託する様になり、一つの大きな事業領域に成長。
資源エネルギー庁から受託した FIT 制度(太陽光発電の買取制度)の事業者管理システムをもとに、
国内 350 万の再エネ発電事業者の情報管理も担当。
デジタルマーケティング分野に新しいサービスを提供する Yext 社の日本におけるトップクラスのパートナーとして、
今後も新しく生まれる技術やサービスを活用しながら、産業を専門としたクラウドサービスを提供し、
日本のお客様の成功に貢献していきます。

業種

インターネット

事業

所在地

東京都港区

資本金

1億円

• リモートワーク可

ユアスタンド株式会社

【全国の集合住宅をメインとした電気自動車（EV）充電サービスのソリューション提供】
気候変動による台風や豪雨などの異常気象が甚大な被害をもたらしています。私たち人類が団結して挑まなければならない史上最大の課題だと言っても過言ではありません。
2020年10月26日、菅総理大臣が初の所信表明演説で2050年までに脱炭素社会の実現を宣言しました。その宣言を受け、2015年に国連で197か国により採択されたパリ協定で設定された目標に向けて日本もいよいよ動き出すでしょう。
脱炭素社会を実現するためには、温室効果ガス排出の17%を占める運輸部門が大きな課題になっています。エネルギー源を火力発電から脱却し、そしてガソリン車から電気自動車に切り替わることはその解決になるでしょう。以上にも書いた通り、ドイツとイギリスは2030年、中国は2035年、フランスは2040年までにガソリン車の新車販売を禁止することが既に発表されています。日本も恐らくこのEVへのシフトを避けることはできないでしょう。
持続可能な開発目標はパリ協定と同じ2015年に採択された全世界が向かうゴールです。そのうち、目標7、目標9、目標11と目標13の4つは、電気自動車の普及によって達成することができます。同社は世界の目標に達成するために、グローバルに考えて、ローカルに行動しています。

業種

建設･土木・設備

事業

所在地

東京都品川区

資本金

1億円

• リモートワーク可