株式会社アースライズ

日本の製造現場のシステムを支える独立系ベンダー

株式会社アースライズ

日本の製造現場のシステムを支える独立系ベンダー
株式会社アースライズ イメージ画像1
業種
独立系システムインテグレーター
設立
1999年8月
従業員数
13名
資本金
300万円
売上高
非公開
本社所在地:
東京都中央区日本橋本町
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事業内容・福利厚生例

事業内容
【日本の製造現場のシステムを支える独立系ベンダー】 製品のライフサイクル全般の最適化を推進するPLM(Product Lifecycle Management)領域に強みを持ち、クライアントは名だたる製造業やその傘下のSIerなど。長きにわたって製造業のシステムに携わってきた同社にしか対応できないことも多く、クライアント各社からは大いなる信頼を得ております。 ◎コンサルティング会社向けシステム構築  ・プロジェクト収支管理システム ◎製造業向け業務システム構築、コンサルティング  ・PDM(製品情報管理)システム・EDM(総合技術情報管理)システム ◎その他業務系システム  ・SFA(営業業務支援)システム ◎e-ビジネス関連システム構築、コンサルティング  ・各種B2B、B2Cショッピングサイト、マーケットプレイス・各種サイトにおける電子カタログコンテンツ管理システム・購買業務改革におけるマスター管理業務コンサルティング
保険
健康保険 厚生年金 雇用保険 労災保険
休日・休暇
完全週休2日制(休日は土日祝日)
年間有給休暇10日~(下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります)
慶弔休暇 年末年始 夏期休暇 有給休暇
諸手当
通勤手当
※募集求人によって条件が異なる場合がございますので、詳しくは求人詳細をご確認ください。
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この企業の特徴

担当アドバイザー
佐藤璃子

代表取締役社長は、日本におけるPLMソリューションの草分け的存在と言ってもいい西田尚信氏。
名だたる製造業やIT企業を渡り歩き、PLM領域をはじめ、製造現場の課題を解決する数々の大規模な開発プロジェクトを率いてきました。その際に、ずっと外注先として頼りにしてきたのが「アースライズ」です。

【社長の経歴】
キャリアの大半は日本最大手の鉄鋼メーカー。26年在籍し、一貫してシステム構築や事業開発に携わってきました。その間に11年間、米国でシステム開発に携わり、キャリアの後半では、同鉄鋼メーカーグループの中核企業の一つであるSIerにて、数々の大規模プロジェクトに携わりました。
その後、活躍の場をさらに広げ、世界有数のIT企業グループの日本法人の要職(約5年間在籍)を経て、フランス最大のソフトウェア会社で、特にPLMソリューションが有名なダッソー・システムズの日本法人の執行役員を務めました(2021年末まで約9年間在籍)。
一貫して産業領域での大規模プロジェクトを手掛けており、外注の立場で共に取り組んできたのが同社です。

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イーソル株式会社の画像

イーソル株式会社

【革新的なコンピュータテクノロジーで豊かな社会を創造する、組込み・IoT分野のリーディングカンパニー】 1975年の設立以来、組込みソフトウエア事業を基盤として国内外を問わず多くのメーカ様の製品開発をサポート。高信頼・高性能の組込みOS、開発環境、各種ミドルウェアの自社開発・販売を手掛け、デジタルカメラ等の情報家電製品から車載情報機器や人工衛星システムに至るまで、数多くの組込みシステムに採用されています。流通・物流業界においても、高い評価を得ています。自動運転技術などの車載機器、航空宇宙案件、プリンタ・デジタルカメラなどのコンシューマ機器、FA機器、音響機器、医療機器など、様々な開発実績を構築。プロジェクトのほとんどを直接取引で行っており、上流工程から開発に携わっています。 【組込み事業】 ■組込みソフトウェア開発をトータルにバックアップするOS・統合開発環境・ミドルウェアなどの自社プロダクトを開発 ■大手メーカーのブレーンとしてOS・アプリケーションなど組込みに特化した受託開発 ■組込みシステム開発の効率化、クオリティ向上を目的としたコンサルティング

業種
SIer
事業
独立系SIer
所在地
東京都中野区
資本金
10億4,181万円
ユアスタンド株式会社の画像

ユアスタンド株式会社

【全国の集合住宅をメインとした電気自動車(EV)充電サービスのソリューション提供】 気候変動による台風や豪雨などの異常気象が甚大な被害をもたらしています。私たち人類が団結して挑まなければならない史上最大の課題だと言っても過言ではありません。 2020年10月26日、菅総理大臣が初の所信表明演説で2050年までに脱炭素社会の実現を宣言しました。その宣言を受け、2015年に国連で197か国により採択されたパリ協定で設定された目標に向けて日本もいよいよ動き出すでしょう。 脱炭素社会を実現するためには、温室効果ガス排出の17%を占める運輸部門が大きな課題になっています。エネルギー源を火力発電から脱却し、そしてガソリン車から電気自動車に切り替わることはその解決になるでしょう。以上にも書いた通り、ドイツとイギリスは2030年、中国は2035年、フランスは2040年までにガソリン車の新車販売を禁止することが既に発表されています。日本も恐らくこのEVへのシフトを避けることはできないでしょう。 持続可能な開発目標はパリ協定と同じ2015年に採択された全世界が向かうゴールです。そのうち、目標7、目標9、目標11と目標13の4つは、電気自動車の普及によって達成することができます。同社は世界の目標に達成するために、グローバルに考えて、ローカルに行動しています。

業種
建設・土木・設備
事業
所在地
東京都品川区
資本金
1億円
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