求人ID：311120

【京都府】AWSエンジニア

株式会社ゼネックコミュニケーション

プライム案件5割/システム開発を中心とした受託開発および派遣型技術支援/IoTサービスを展開

年収: 600～1,000万円
雇用形態: 正社員
職種: サーバーエンジニア（受託）

年収: 600～1,000万円
雇用形態: 正社員
職種: サーバーエンジニア（受託）

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募集要項

仕事内容: AWSのアーキテクチャの設計・構築・サービス構築に従事し、
開発やAWS社やエンドユーザーとのやりとりを行います。

【具体的には】
・具体的な業務内容
・ AWSのアーキテクチャの設計
・構築
・サービス構築時に発生する開発(フロント、バックエンド)
・サービス構築に伴うAWS社やエンドユーザーとのやりとり
※変更の範囲：会社が定める業務全般

【配属部署】
Digital Data Solution事業本部、
Field Engineering Solution事業本部
必要なスキル: AWS
勤務地: 京都府中京区
保険: 健康保険　厚生年金　雇用保険　労災保険
諸手当: 通勤手当　住宅手当　家族手当　残業手当　営業手当　社員持ち株制度/資格取得報奨金、社宅・家賃補助制度　ベビーシッター利用者支援制度
休日・休暇: 慶弔休暇　年末年始　夏期休暇　有給休暇　時間有給あり
年収: 600～1,000万円
必須条件: ・ AWSサービスを活用して構成することができる
・ AWSサービスの見積経験
・活かせる資格:AWSCertifiedSolutionsArchitect-Professional

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株式会社ゼネックコミュニケーションの
求人のおすすめポイント

担当アドバイザー
冨田昂志

【製造業向けの基幹システム開発が強み。大手メーカーから直接業務を請け負っています】
1992年に設立し現在は京都本社のほか、東京、大阪に拠点を構えており、企業向け基幹システムの開発などが主な業務です。製造業向けの基幹システムは絶対に無くてはならないものであり、この分野を以前から数多く手がけていることが同社の強みになっています。

【2024年には国内市場12兆円超え予測のIoT市場のコンサルティングにも注力】
主力事業である常駐型支援、受託開発による基幹システムの開発に加え、同社ではクラウドやIoTなど自社開発のサービスも展開しております。
2023年2月1日には、同社のIoTプラットフォーム「IoT Station®」がAWSファンデーショナルテクニカルレビューを通過し、
AWS認定ソフトウェアとして認定。「AWS からのお墨付き」をもらっています。

【ホワイト企業認定プラチナランクを取得】
平均残業時間10.5時間／月、育休取得率100％、有休取得率70.6％

ご利用の流れ

STEP01

STEP01ご登録

WEBで
簡単お申し込み

STEP02

STEP02カウンセリング

転職のお悩みや
ご希望条件を
ヒアリング

STEP03

STEP03求人のご招待

ご希望に沿った
求人をご提案

STEP04

STEP04応募・面接

応募書類の添削や
面接対策まで
徹底サポート

STEP05

STEP05内定・交渉

年収や入社日の
交渉も
ギークリー
が代行

STEP06

STEP06ご入社

ご状況に応じて
入社後もフォロー

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(ギークリー)は、
IT・Web・ゲーム業界特化の転職エージェントです。

リクナビNEXT 2023年上半期　GOOD AGENT RANKING入賞 (IT・WEB部門ほか計6部門)

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株式会社リクルート主催リクナビNEXT GOOD AGENT RANKING IT・WEB部門約450社中第1位受賞（2023年度下半期）

リクナビNEXT 2023年上半期
GOOD AGENT RANKING入賞 (IT・WEB部門ほか計6部門)

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株式会社ゼネックコミュニケーションの企業概要

業種: システムインテグレーター
設立: 1992年11月
従業員数: 173名
資本金: 8,000万円
所在地: 京都府

事業内容: 【プライム案件5割/システム開発を中心とした受託開発および派遣型技術支援/IoTサービスを展開】
具体的には下記の事業を行っております。
・フィールドビジネス（常駐型支援）/システム開発サービス
大手企業で使用されるメインシステムや有名企業のタッチパネル注文システムの開発等、システムやアプリケーション開発を通じてお客様の課題解決や業務改善のトータルサポートを行っています。
※原則、転勤を伴う異動はございません。
・IoTサービス（自社開発）
IoTデバイス（センサーなど）から吸い上げたデータを可視化する自社開発ダッシュボード「IoT Station」を展開しています。マルチデバイス、マルチセンサーによる柔軟性やOEM提供の実施、コスト負荷も低いなどが評価されています。将来性や事業価値を高め2025年には自社開発事業割合を5割にまで引き上げる事業計画を掲げています。（現在1～2割）
・システム開発サービス（受託開発/自社内開発）
大手メーカー向け等、オーダーメイド形式の受託開発　各企業様の経営課題、業務改善に合わせた開発。プライム案件も複数保有。

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